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投資信託で大損したら?投資のプロが教える対策と損失後の運用方法を初心者向けに解説

投資信託で大損したら?投資のプロが教える対策と損失後の運用方法を初心者向けに解説

著者: 宮内 勇資監修: 土屋 史恵 (ファイナンシャルプランナー)2023/02/07
  • #投資信託

投資信託を始めてみたいけれど、損したらどうしよう」「今運用している投資信託が大損したら…」と思っている人も多いのではないでしょうか。

投資信託は債券や株式、不動産など、さまざまな資産に分散投資を行う金融商品であり、初心者でも始めやすい資産運用のひとつです。一方で日々価格変動があり、元本保証ではないため、投資した額を下回る可能性があります。

本記事では投資信託の基本の仕組み、メリット・デメリットをふまえて、損をしないためのコツを資産運用のプロが詳しく解説していきます。

この記事を読んでわかること
  • 金融ショックと呼ばれる事態は実際約10年の1度の割合で起こっている
  • 投資信託は初心者に始めやすい金融商品のひとつではあるが、一方で市場の変化によって大きく下落をする可能性もある
  • 投資信託の運用を始める前に「投資の目的」と「目標金額」を決めることが大切
  • 投資信託を選ぶ時は「長期の運用実績」「コスト」などのポイントを確認する
  • 投資信託の運用を始めた後は「基準価格」「月次レポート」「運用報告書」を確認する

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投資信託で大損する可能性は?暴落した事例

過去の主な金融ショック

投資信託とは、債券や株式、不動産など、さまざまな資産に分散投資を行う金融商品です。そのため、市場が大きく下落した時は含み損を抱えることもあります。

過去には金融ショックと呼ばれる事態が約10年に1度の割合で起こっており、資産によっては半値になってしまう状況が発生しています。

例えば2007年に起こったリーマンショックでは、世界株式(米ドルベース)は約49%、2020年のコロナショックでは約33%下落しています。※下欄参考

このような金融危機は「100年に1度」などと表現されることもありますが、実際は約10年に1度のペースで発生しています。

金融ショックが発生する要因はさまざまですが、下落局面を確実に予測することはできません。

ポイントの解説

投資信託は専門家が投資家に代わって運用をするため、初心者も始めやすい金融商品です。一方で市場の変化によって大きな損失を抱える場合があることも理解しておきましょう。

(参考:コロナショックとリーマンショックの比較|三井住友DSアセットマネジメント

投資信託にはどんなデメリットがある?

では、投資信託には具体的にどのようなデメリットがあるのでしょうか。

主なデメリットについて見ていきましょう。

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投資信託にはさまざまなリスクがある

投資信託におけるリスクには、主に下記のリスクがあります。

投資信託におけるリスク

ポイントの解説

購入する投資信託にどのようなリスクがあるのか、リスクの程度はどれくらいかを理解しておけば、思わぬ損失を防ぐことができるでしょう。

保有期間中はさまざまなコストがかかる

投資信託を運用する時は、さまざまなコストがかかります。

下記に挙げる3つの手数料は購入前におおまかな金額を確認することができるので、必ずチェックしておきましょう。

  • 購入時手数料
  • 信託報酬
  • 信託財産留保額 

また、上記以外にも監査報酬、売買委託手数料、事務費用などが必要になります。これらの手数料に関しては運用状況等に応じて変動するため、事前に具体的な金額を示すことができません。

ポイントの解説

どのような手数料がかかっているか、実際にいくらかかったかに関しては、目論見書や運用報告書などで確認することができます。

短期間でお金を増やすことは難しい

投資信託は、投資家から集めたお金を株式や債券など複数の資産に分散して投資を行っています。

分散投資はリスクを軽減させるのに効果的な手法ですが、分散している分、ひとつの資産が大きく値上がりしたとしても、その値上がりが資産全体に与える影響は大きくありません。

そのため、短期間でお金が大きく増えにくいという特徴があります。

さらに、投資信託の仕組み上、さまざまなコストがかかるという点も短い期間でお金が増えにくくしている要因のひとつといえるでしょう。

【タイミング別】初心者が投資信託で大損しないためのコツ

初心者が投資信託でなるべく損をしないためのコツについて、資産運用のプロが解説します。

①運用を始める前に決めること

投資信託で運用を始める前に、何のために運用するのかという「投資の目的」と、目的を達成するための「目標金額」を決めましょう。

投資の目的と目標金額を決めることは投資信託に限ったことではなく、資産運用や投資をするうえで大切なことです。

目的がなければ、目標金額を決めることができず、目標金額が決まらないと、「いつまでに貯めるか」「毎月どのくらい運用するか」「どのくらいのリスクで運用していくか」を決めることができません。

そのため、運用を始める前にまず投資の目的と目標金額を決めると良いでしょう。

②投資信託を選ぶ時にチェックすること

投資信託を選ぶ時は、下記の4つのポイントをチェックしましょう。

投資信託を選ぶ時のポイント


投資信託の長期の運用実績

投資信託を選ぶ時は、なるべく長期間の運用実績を調べるようにしましょう。

短期間の運用実績は直近の市況に左右されやすく、そのファンドの真の実力を測ることができません。

ポイントの解説

市況の上昇局面や下落局面は長く運用していると必ず遭遇することになりますが、このような局面でどのように価格が推移したか、現在に至るまでどのように推移してきたかを確認しておきましょう。

投資信託の運用成果は投資先が似たファンドを比較してみるとよくわかります。月次報告書(マンスリーレポート)など運用実績を確認してみましょう。

購入時手数料、信託報酬などのコスト

投資信託は、購入時に購入時手数料、換金時には信託財産留保額がかかります。

また、運用期間中には信託報酬や監査費用などの手数料がかかりますが、これらの手数料は運用資産から日々差し引かれ、投資家が間接的に負担をします。

それぞれの手数料は投資信託を購入する金融機関、あるいは銘柄ごとに異なります。近年は購入時手数料や信託財産留保額が無料のファンドも多くなっています。

手数料の多寡は運用効率に影響するため、購入前にしっかり確認をしておきましょう。


銘柄ごとのリスクとリターン

リターンとは投資で得られる収益のことを示し、リスクとはリターンのブレのことを意味します。

投資の目的や目標金額を達成するためには、購入する投資信託のリスクやリターンを確認しておくことが大切です。

ただし、リターンを大きく求めると、リスクも同様に大きくなり、保有期間中の変動幅が大きくなりがちです。

リスクとリターンは運用報告書などに掲載されているので、同じ運用方針のファンドなどと比較すると、より自分に合ったファンドを選びやすくなります。


純資産残高(時価評価額)

純資産残高とは、ファンドが保有している資産の時価評価額のことです。純資産残高は資金の流出入や組み入れた資産の価格変動によって増減します。

投資家から支持されているファンドは資金が流入しやすい特徴がありますが、残高が大きいだけで、良いファンドと評価するのは早計です。

残高は運用の巧拙によっても変動するため、同種ファンドの残高推移を比較してみるのも良いでしょう。

純資産残高が一定の水準以下になると繰上償還されることもあるため、目論見書などであらかじめ確認しておくことをおすすめします。

③運用を始めた後にチェックすること

投資信託の運用を始めた後に、チェックした方が良いポイントは3つあります。

投資信託のチェックポイント


基準価額

投資信託の価格のことを「基準価額」といい、資産総額から運用に必要な費用を引き、受益権口数で割ったものを指します。

基準価額には日々の運用成果が反映されているため、毎日変動します。

長期投資をする場合は、必ずしも毎日確認をする必要はありませんが、投資初心者は価格変動に慣れたりするために定期的にチェックすると良いでしょう。

基準価額の変動要因などの分析は、運用会社が発行する運用レポートに記載されています。このようなレポートは定期的に発行されているので、できれば目を通すようにしておきましょう。

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月次レポート

月次レポートは運用会社が主に受益者に向けて、公表している運用レポート(マンスリーレポート)のことです。

レポートの作成は任意ですが、多くの運用会社が作成しており、受益者ではなくても閲覧することが可能です。

月次レポートには、基準価額や純資産額の推移、分配金実績、上位の組入れ資産、基準価額の変動要因、今後の展望や運用方針などが確認でき、ファンドの現況を知ることができます。

金融の専門用語が多く、理解するのが難しいかもしれませんが、保有しているファンドの運用状況を把握するために、できれば毎月目を通すようにしましょう。


運用報告書

運用報告書は、原則としてファンドの決算ごと(計算期間が6ヶ月未満のファンドは6ヶ月に1度、年1回決算は年に1度)に作成され、ファンドが決算を迎えた後、概ね1~2ヶ月程度で交付されます。

運用報告書には交付運用報告書運用報告書(全体版)の2種類があります。

受益者に必ず交付されるのは交付運用報告書で、運用報告書に記載すべき重要な項目が載っています。

運用報告書(全体版)は運用会社のホームページなどに掲載されているため、こちらも確認しておくと良いでしょう。

ファンドの全組入銘柄や実際にかかったコストなども確認することができるので、月次レポートよりも詳細な情報を得ることができます。

投資信託で大損してしまったらどうすればいい?

投資信託は基準価額が日々上下する金融商品なので、価格変動は日常的に起こります。

市況が大きく変動すると、想定以上の損失が出てしまうことも考えられますが、投資先が成長の見込まれる資産であれば、一時的に損失を出したとしても、数年後に再び資産価値が上昇していく可能性が高くなります。

特に積立で投資を行っている場合、当初の投資目的や目標金額が変わっていないのであれば、継続して積立投資を続け、回復を待つのも一案です。

大きな下落時は口数を多く購入することができるため、むしろチャンスと捉えて投資を続けると良いでしょう。


投資信託の運用で不安がある方はプロに無料相談

そもそも投資信託とはどんな仕組み?

投資信託を運用するうえで知っておきたい基本の仕組みについて、運用の専門家が詳しく解説します。

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投資信託とは「運用の専門家が投資を行う金融商品」のこと

投資信託の仕組み

投資信託は投資家から資金を集め、運用の専門家が投資家に代わり、投資を行う金融商品です。

日本で購入する投資信託は「契約型」が主流で、運用会社と信託銀行が信託契約を結んで運用され、投資家は販売会社を通じて投資信託を購入する仕組みになっています。

投資家は投資信託を購入するだけで自分の資産を運用していることになり、個人では購入できない資産も投資信託を通じて投資することが可能になります。

このように、さまざまな資産に分散投資ができるのは投資信託のメリットといえるでしょう。


Q.株式と投資信託の違いは?

株式とは?

企業が資金調達のために発行する証券のこと。株式を売買したり、配当金を受け取ったりするのが株式投資です。
※現在、上場株券は電子的に管理されているため、実際に株券のやり取りをすることはありません

投資信託とは?

投資家から集めた資金を投資の専門家が運用し、保有口数に応じて利益を分配する仕組みの金融商品のこと

投資信託の仕組みを通じて、株式にも投資を行うこともあるため、両者の違いをよく理解しておきましょう。

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Q.保険と投資信託の違いは?

保険とは、万が一の場合に備えて大勢の人がお金を出し合い、実際に万が一のことが起こった場合に「保険金」を受け取ることができる金融商品です。

資産形成を目的として活用される投資信託とは商品性が異なるため、お金を効率的に増やしたい人は保険よりも投資信託の方が向いているでしょう。

保険商品のなかには、保障を得ながら資産形成もできる年金保険や変額保険などがあります。

長期投資を行うためには保障を準備して万が一に備えることが重要になるため、このような商品を上手に組み合わせながら投資を行うのも一案です。

投資信託のメリット

投資信託の主なメリットに、少額で分散投資ができること、投資初心者も投資しやすいことなどが挙げられます。

投資信託はもともと少額での分散投資が可能で、積み立て投資に向いている金融商品でしたが、近年は投資への敷居がより低くなりました。

投資信託自体のイメージは身近で手軽に投資ができる金融商品に変化しています。

例えば、ネット証券を中心にした「100円投資」も認知されつつありますが、近年はポイントでの投信購入が可能な証券会社も増えています。

NISAなど政府の政策も後押しになり、投資環境が整いつつあるなか、投資初心者も手軽に取り組みやすいのが投資信託のメリットといえるでしょう。

投資信託でお金が増える仕組み

投資信託で得られる利益は主に「売却益」と「分配金」があります。それぞれの特徴について見ていきましょう。


基準価額が上がることで得られる「売却益(キャピタルゲイン)」

投資信託は株式と同じように、売却時の価格によって売却益(キャピタルゲイン)を得ることができます。

解約時や償還時など、個々の損益を計算する際は個別元本を基準に計算しますが、個別元本より基準価額が上回った状況で売却し、得られた利益のことを売却益と言います。

解約のタイミングを図るため、自分でおおよその売却益を計算する時は、解約時の費用を計算に加えることを忘れないようにしましょう。ファンドによっては信託財産留保額が必要な場合があります。


運用の収益である「分配金(インカムゲイン)」

投資信託における分配金とは、保有口数に応じて投資家に分配されるお金のことです。

投資信託の分配金は、株式における配当金のようなものとも言えますが、厳密に言うと、やや複雑な仕組みになっているので注意が必要です。

分配金は課税の有無により、下記の2つに分けられます。

  • 普通分配金
  • 特別分配金(元本払戻金)

普通分配金運用収益から支払われますが、特別分配金元本の一部から支払われます。そのため、普通分配金には税金が徴収されますが、特別分配金は非課税です。

ポイントの解説

受け取った分配金がどちらに該当するかは、分配金が発生するたびに発行される報告書に記載してありますので、確認するようにしましょう。

初心者でもすぐできる!投資信託の始め方

最後に、投資信託の始め方を3ステップで見ていきましょう。

ステップ①証券口座を開設

投資信託は証券会社や銀行、郵便局などの金融機関で購入することができます。

自分の購入したい商品が取引している金融機関で扱っているとは限りません。取扱いの有無を調べたうえで、将来的に長く付き合っていけそうか、使いやすい金融機関であるかなどを基準にして選び、口座を開設すると良いでしょう。

最近ではWeb上でも簡単に口座開設ができるようになっています。平日は仕事で忙しい人などは、こちらのWeb上での手続きの方が活用しやすいかもしれません。

ステップ②投資信託を選択

証券口座が開設できたら、購入する投資信託を選びます。

自分の投資目的や目標金額を設定し、それに合った商品を選びましょう。

投資信託の長期間の運用実績、信託報酬などの手数料、投資対象のリスク・リターン、純資産残高の推移なども合わせて確認しておきます。


Q.インデックスファンド、アクティブファンドの違いは?

アクティブ運用とインデックス運用の違い

インデックス運用とは、ベンチマークに連動した運用成果を目指す投資手法のことです。インデックスとは「指数」を意味し、特定の市場や業種などの値動きを表しています。

代表的な指数に日本の日経平均株価やTOPIX、米国のS&P500、NYダウ平均、NASDAQ100などがあります。

アクティブ運用とは、目安となるベンチマークを上回る運用成果を目指す運用手法のことです。

アクティブ運用では、専門家が独自に投資先の調査・分析を行って投資先を選定しているため、運用コストが高くなるという特徴があります。


Q.初心者におすすめの投資信託は?

投資信託を選ぶ時、数あるファンドの中からどれを選べば良いか悩む人も少なくありません。

時間がかかっても、ある程度リターンを狙いたい人は「世界株式ファンド」への投資を検討しても良いでしょう。

世界株式ファンドは、世界各国の大企業、優良企業などが投資対象になっているため、世界規模で将来有望な国や企業に投資ができるのが魅力です。

株式ファンドなので価格変動が大きくなりがちですが、長期で積立投資を行えば、リスクを軽減させやすくなるでしょう。


Q.なるべくリスクを抑えたい人におすすめの投資信託は?

投資信託にリスクがあるのは理解していますが、なるべくリスクを抑えて運用がしたいです。その場合、どういう投資信託を選べば良いでしょうか?

リスクを抑えた運用を行いたい時は「バランス型の投資信託」に投資をするのも一案です。

バランス型投資信託とは株式、債券、不動産、コモディティなど、さまざまな資産に分散して投資するファンドです。

どれかひとつの資産が下落したとしても、他の資産が影響を受けにくいため、株式ファンドなどと比較すると値動きは緩やかになります。

一方、バランス型投資信託はリスクが低い分、リターンもリスク同様に低くなります。まとまった資産になるまでには、やや時間を要するかもしれません。

ステップ③投資信託を購入

自分の目的や目標に合った投資信託が決まったら、実際に投資信託を購入します。口座に残高がないと購入することができないので、購入前に代金を入金しておきましょう。

投資信託はブラインド方式で取引されるため、申込み時点で約定価格を知ることができません。金融機関によっては購入時手数料が必要になる場合もあるため、できれば少し多めに入金しておくと安心です。


Q.貯金や収入からいくら投資に回すべき?

貯蓄や収入からいくら投資をすれば良いかは、それぞれの資産状況や将来の使途予定などによって異なります。そのため、一概にいくらと言うことはできません。

本来、投資は長期でコツコツと行うのが望ましく、長く続ければ続けるほど、複利の効果で運用成果が大きくなっていきます。

月々1、2万円の投資だとしても、数十年にわたって長期の投資を続けるならば、まずはこれらの費用を無理なく捻出できる生活環境を準備しておく必要があるでしょう。


Q.投資信託の売却タイミングはどうやって決めれば良い?

投資信託を売却するタイミングは、目標金額に到達した時や当初の目的に合わせて決めると良いでしょう。

一方、イベントで資金が必要となったが、預貯金では足りなかった時など、突然資金が必要になる場合もあります。

そういった場合も踏まえて、売却に関するルールを決めておくのも一案でしょう。

ルールを決めることで日々の価格変動で動揺して売却したり、目標額に到達していないのに利益が出て売却してしまうこともなくなるでしょう。

まとめ:投資信託で大損するのが不安な方は投資のプロに相談

「投資信託で資産運用を始めても、将来大損してしまうかもしれない」と不安に思う人も少なくはありません。

ただ、金融危機における暴落は10年に1度のタイミングで起こっています。さらに投資信託は元本保証ではないため、暴落時に限らず大損してしまう可能性はあります。

その一方で、投資信託を運用するうえで、できるだけ損をしないためのコツはあります。

まず運用を始める前に、投資の目的と目標金額を決めましょう。その次に、世界株式のような成長が期待できる資産を選び、長期目線で毎月積立運用をすることが大切です。

価格変動に対して動揺せず、投資の目的を振り返りながらコツコツ長期積立投資を続けましょう。

「自分の投資目的や目標額に合う投資信託を選びたい」「なるべく損しないような運用をしたい」と考えている方は、一度投資のプロに相談してみてはいかがでしょうか。


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監修
土屋 史恵
  • 土屋 史恵
  • ファイナンシャルプランナー/金融ライター/編集者

神戸市外国語大学卒業後、外資系生命保険会社、都市銀行にてリテール営業、法人営業に携わる。遺言信託など資産承継ビジネスに強み、表彰歴あり。その後は長年の金融機関勤務経験を活かし、金融メディアに転職。記事執筆や編集などを担当。現在はフリーランスとして活動中。AFP、FP2級、証券外務員一種を保有。

著者
宮内 勇資
  • 宮内 勇資
  • ファイナンシャルアドバイザー

ファイナンシャルアドバイザー。専修大学商学部卒業後、水戸証券株に入社。リテール営業に従事し、国内外株式、投資信託、債券などが得意分野。キャリアの途中からは人材育成にも携わり、主に若手社員の能力向上に大きく貢献した。2021年に株式会社OneMile Partnersに入社。現在は個人向け資産運用コンサルティング業務を行う。AFP(Affiliated Financial Planner)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有

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