がんと診断された時点で給付金を受け取ることができる

がんと診断された段階でまとまったお金を受け取ることができれば、経済的な余裕が生まれ、その後の治療に専念することができます。

がん保険には「抗がん剤治療給付金」や「がん入院給付金」など治療ベースの保障もありますが、これらの保障の場合は治療や入院後に給付金を請求する必要があります。

治療以外にもさまざまなことにお金を充てられる

受け取った一時金の使い方は自由です。治療費に充てるのはもちろん、医療用ウィッグの購入や通院時にかかる交通費、また生活費として使用することもできます。

がんと診断されれば、それまでの生活が変わってしまうかもしれません。健康だった時には想像できなかった出費が発生したり、今まで通り働くことができず、収入が減少する可能性もあるでしょう。

生活の変化にも対応することができるがん診断一時金は、土台として持っておきたい保障といえます。

経済的不安を軽減できる

いざがん宣告を受けると「その後の治療がどうなるのか」「これからどうしたら良いのか」と、さまざまな不安が押し寄せてくるでしょう。

そんな時、一時金としてまとまったお金を受け取ることができれば、経済的な不安は軽減することができます。

当面の間の治療費を賄うことができると思えば、前向きに治療と向き合うこともできるでしょう。

給付金は非課税で受け取ることができる

がん診断一時金は、医療保険の「入院給付金」などと同じく、非課税で受け取ることができます。

そのため、給付金を受け取ったことで所得税や住民税が上がる心配はなく、確定申告の必要もありません。

非課税でまとまったお金を受け取ることができるのも、メリットのひとつです。

1回のみの給付の場合、長期治療に対応しづらい

注意点

がん診断一時金が1回のみの給付の場合、受け取った一時金だけでは足りなくなってしまう可能性があります。

がんの治療は長引く傾向にあり、再発や転移のリスクもあります。設定金額にもよりますが、一時金の給付が1回限りの場合、長期治療には対応しづらいでしょう。

がん保険を選ぶ時には、給付金の給付条件をしっかりと確認しておきましょう。

上皮内新生物が給付の対象外となることもある

上皮内新生物とは、比較的早期に発見されたがんで、がん組織が上皮内にとどまっている状態を指します。

近年は医療技術の発展により、定期的に検診を受けていればがんを早期発見できることも増えています。

上皮内新生物をがん保険の給付対象とするかどうかは保険会社によって異なり、対象外としている保険商品や、対象としていても給付金額が減額される保険商品もあります。

がんの進行度に関係なく保障したい場合は、上皮内新生物も保障対象となっている商品を選びましょう。

免責期間に給付金を受け取ることはできない

がん保険には、免責期間と呼ばれる保障が開始されない期間があります。

免責期間は保険に加入してから90日間と定めている保険商品が多く、その間にもしがんと診断されてしまった場合には給付金を受け取ることができず、保険契約も消滅してしまいます。

そのため、健康診断やがん検診の直前に加入しても保障されない可能性があるため、がん保険を選ぶ時は免責期間も考慮したうえで加入時期を決めましょう。

①がんの治療にかかる費用

がんの治療にかかる費用は、がんの種類や進行度によって人それぞれです。

短期間の治療で済む人と、数年にわたって治療が必要になる人とでは、治療費にも差が出てきます。

まずはがんに罹った場合の実際の治療費の平均額を見ていきましょう。

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医療費・入院費用

2022年度の調査によると、1回の入院でかかる費用は平均して約90万円～100万円となっています。1日あたりの単価とすると6万円～10万円前後です。

治療費が高額になった場合、公的医療保険の高額療養費制度を利用して自己負担額を軽減することができます。

高額療養費制度を利用した場合の自己負担額は収入や年齢によって異なりますが、一般的な平均年収の世帯であれば1ヶ月あたり8万円～9万円程度の自己負担額となります。

ポイントの解説

診断一時金を1年に1度100万円受け取ることができれば、1ヶ月当たり約8万円を治療に使うことができるため、通院治療が長引いたり再発転移した場合も対応しやすくなります。

実際のがん患者の治療費平均額や、高額療養費制度の自己負担額から見ても、年間100万円程度の費用を見込んで備えておくと当面の間は安心といえるかもしれません。

（参考：2022年度重症度別急性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）
（参考：2022年度重症度別慢性期グループ医療費：診療アウトカム評価事業 | 公益社団法人全日本病院協会）

先進医療の費用

先進医療は、厚生労働省が定めた健康保険適用外の治療法で、治療にかかる技術料は全額自己負担になります。

がんでの先進医療は代表的なもので「陽子線治療」や「重粒子線治療」があり、自己負担額は200万円から300万円ほどです。

がん診断一時金で先進医療にかかる費用を一部賄うこともできますが、一度にかかる費用が大きいため、先進医療に備えたい人は先進医療特約を付加するのがおすすめです。

②治療費以外の費用

がんに罹患した時にかかる費用は治療費だけではありません。入院時に個室で療養したい場合は差額ベッド代、通院治療には交通費負担も必要になります。

また、抗がん剤治療の副作用で脱毛が生じた場合には、医療用ウィッグなど健康な時からは考えられない支出が生じます。

サプリメントや健康に良い食品を取り入れるために、これまで節約していた生活費が膨らんでしまう可能性もあるでしょう。

がん診断一時金の金額を決める際には、治療費だけではなく、生活をするうえで必要となる費用も考慮しましょう。

③生活費

抗がん剤や放射線治療の副作用は個人差がありますが、倦怠感や嘔吐、手足のしびれなどの症状が代表的です。

副作用の症状によって仕事を休まなければならなくなったり、勤務時間を短縮することで収入が減ってしまう可能性があります。

自営業や個人事業主の場合は、有給休暇がないため収入の減少に直結するでしょう。

収入が減少した時の生活費についても考慮して、がん診断一時金の金額を決めましょう。

必要額の計算例

上記をふまえ、がん診断一時金の必要額を計算してみましょう。

ここでは保険適用の治療を前提として、治療にかかる費用は高額療養費制度の自己負担額から考えます。

一般的な年収（約370万円〜770万円）の世帯であれば、1ヶ月の自己負担額は約8万円〜9万円です。

同水準の治療を毎月受けた場合、年間の費用は概算で以下になります。

実際には「多数該当」という直近12ヶ月間で3月以上高額療養費の対象となった場合に、4ヶ月目から自己負担額が引き下げられる制度があるため、「年間約70万円」の自己負担になることが予想されます。

一方、年収が770万円を超える世帯であれば、多数該当を加味しても「年間約140万円」の自己負担が予想されます。

次に、治療費以外の費用について考えます。

入院時に個室を希望する場合、1日あたり平均で7000円前後の差額ベッド代が必要になります。

食費は1食につき460円かかるため、「1日あたり1380円」が必要です。

ただし、この金額には収入の減少を加味していません。自営業者などで収入の減少に特に備えておかなければならない人は、300万円・500万円といった額の備えが必要になることもあります。

がんの治療費などで貯蓄を取り崩したくない人

自分の老後の生活のためや、子どものためなど、計画的に貯蓄をしている人もいるでしょう。

貯蓄をしている途中、がんに罹患することで、その貯蓄を取り崩すことは避けたいという人はがん保険の一時金保障を持っておくのがおすすめです。

がん保険でまとまったお金を受け取ることができれば、一時金から治療費を賄うことができ、「貯蓄を減らさず治療を受ける」ことも叶うでしょう。

治療の選択肢をできるだけ広げたい人

先進医療や自由診療なども含め、治療の選択肢をできるだけ広げたいという人にも、がん保険の一時金はおすすめです。

一時金としてある程度の金額を受け取ることで、費用を心配せずに治療を選んでいくことができます。

治療の選択肢を狭めたくない人は、一時金の保障を用意しておきましょう。

治療以外にもお金を充てたい人

がん診断一時金の使い道は自由です。がんと診断された段階ですぐに受け取ることができるため、その後のお金の使い方も柔軟に決めることができます。

治療費だけでなく、そのほかの出費や収入減少に備えておきたい場合は、一時金で保障を用意しましょう。

自営業者や個人事業主

自営業者や個人事業主には、有給休暇や傷病手当といった制度がないため、治療が原因で仕事ができなくなると収入の減少に直結してしまいます。

がん診断一時金としてまとまったお金を受け取ることで、当面の収入減少にも備えることができます。

自営業者や個人事業主にもおすすめの保障といえるでしょう。

再発・転移に備えて給付金を何度でも受け取りたい人

がんは再発・転移を特徴とする病気のため、一度がんに罹患した人はがん保険への再加入が難しくなります。

一時金の支払いが1回きりのがん保険に加入していた場合、そのお金で今後のがんリスクに対応しきれるかは不安が残るでしょう。

注意点

長期治療はもちろん、がんが再発した時に「初めてがんになった時に受け取った一時金」が、今回のがん闘病に充てられるほど残っているとは限りません。

再発・転移に備えて一生涯の保障を持っておきたい人は、複数回給付金を受け取ることができるがん保険の一時金がおすすめです。

入院給付金

がんは通院治療が主流となっているとはいえ、入院を一切しないというわけではありません。手術の際は入院が必要になることが多く、抗がん剤治療などによる副作用で入院を余儀なくされることもあります。

がんの治療は精神的なストレスを伴うため、個室で療養したいと思う人もいるでしょう。

入院日数に応じて受け取れる入院給付金で個室代を賄うことができれば、落ち着いた環境で治療に専念できます。

手術給付金

手術は、早期発見のがんから進行したがんまで、幅広く適用される治療法です。

特に早期発見の場合、手術のみでがんが寛解するケースもあり、多くのがん患者が手術を経験します。

手術を伴う入院は費用が高額になりやすく、手術後の療養のために入院が長引く場合もあります。

がん治療にしっかり備えておきたい人は、手術保障を付加しておくのが良いでしょう。

通院給付金

通院した日数に応じて給付金を受け取れる通院保障は、治療にかかる費用の一部や交通費などの雑費を賄うのに適しています。

近年、入院日数は減少し、がんによる通院治療は増加傾向です。長引く治療に備えておきたい人は、通院給付金の付加を検討しましょう。

ただし、通院給付金だけで抗がん剤治療や放射線治療にかかる費用をすべて賄うのは難しい面もあります。

そのため、放射線治療給付金・抗がん剤治療給付金と組み合わせて持っておくことも検討しましょう。

また、通院給付金の支払対象期間は商品によって異なるため、注意が必要です。

放射線治療給付金・抗がん剤治療給付金等

放射線や抗がん剤治療は数週間〜1ヶ月に1度の頻度で、通院による治療を行うことが多くなっています。

放射線治療給付金・抗がん剤治療給付金は、治療を受けた月ごとに給付金を受け取ることができるため、給付金を毎月の治療費に充てることができます。

通院治療がメインになっている近年の状況には適した保障といえるでしょう。

最近では抗がん剤治療給付金の保障対象に自由診療が含まれる商品も販売されているため、手厚く備えたい人は検討してみると良いでしょう。

ただし、自由診療で治療をした際に保障される金額には保険会社ごとに異なる限度額が設けられているため事前に確認しておきましょう。

女性特約

女性にとって、乳房・子宮・卵巣などのがんは不安のひとつかもしれません。こうした女性特有のがんに対して手厚く保障をしておきたいという人には、女性特約の付加がおすすめです。

がん保険に女性特約を付加する場合、女性特有のがんに対する手術や乳房再建術が手厚く保障されます。

医療保険にも女性特約を付加することができ、がんだけでなく女性特有の病気全般を手厚く保障することが可能です。

乳房や子宮などの全摘出だけでなく、一部切除術や非切除術でも保障対象となる商品も出てきています。

保障対象となる手術の種類については保険会社ごとに異なるため、加入前に確認しておきましょう。

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