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ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するなら3つの注意点とメリットを知ろう!

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するなら3つの注意点とメリットを知ろう!

  • #資産運用

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談する前に、相談するメリットや金融機関との違い、対応できない内容などの注意点を知っておきましょう。

ファイナンシャルプランナーは家計の見直しや老後の生活設計などの相談に対して、一人ひとりに合わせたファイナンシャルプランを提案する専門家です。

誰でも相談することができ、事前準備等も特に必要ありません。

一方で、相談する際は「自分の相談内容を解決できるファイナンシャルプランナー」を選ぶことが大切です。

本記事ではファイナンシャルプランナーへの相談を検討している人に向けて、知っておきたい基本知識・注意点などをわかりやすく解説しています。

この記事を読んでわかること
  • ファイナンシャルプランナー(FP)とは相談者に合わせたファイナンシャルプランを提案する専門家
  • 第三者の視点でお金に関する悩みを考え、解決策を考えてくれるなどのメリットがある
  • ファイナンシャルプランナー(FP)の相談する前に「経験・専門性・相談料金」をきちんと確認しておく

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ファイナンシャルプランナー(FP)とは

ファイナンシャルプランナー(FP)とは、暮らしとお金に関する幅広い専門知識をもっているお金の専門家です。

人それぞれ結婚や子どもの教育資金、住宅購入、老後の生活といったさまざまなライフイベントがあります。

ライフイベントに応じてライフプランを立て、実現させるためには金融、税制、不動産、生命保険などの専門性が高く、かつ幅広い知識が必要です。

相談者のライフプランが叶う方法を共に考え、サポートをしていくのがファイナンシャルプランナー(FP)の役目になります。

(参考:FPに相談する | 日本FP協会

ファイナンシャルプランナーの資格について

ファイナンシャルプランナー(FP)の資格は主に3つあり、CFP資格、AFP資格、FP技能士です。

CFP®AFPは、日本FP協会が認定する民間資格です。

この中でCFP®はFP資格の中で上級資格に位置づけられ、世界共通水準のファイナンシャル・プランニング・サービスを提供できるプロフェッショナルとして活動しています。

AFP資格は、25年以上の歴史を持ち、国内で幅広く普及しているFP資格です。

FP技能士は1~3級まである国家資格です。特にFP1級は難易度も高く、CFPと同程度の知識が必要とされています。

FP技能士は一度取得すると生涯有効ですが、CFP®やAFP資格は定期的な教育を受け、資格更新が必要となります。

したがって、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談する際は、知識や実務レベルの向上に努めているCFP®資格やAFP資格を保有している人を選ぶのがおすすめです。

ファイナンシャルプランナーに相談できる内容

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談できる内容は下記の通りです。

Q.金融機関に相談するのと何が違う?

ファイナンシャルプランナー(FP)は大きく分けて企業系FPと独立系FPの2種類があります。

企業系FPは、銀行、証券、保険会社などの金融機関に所属しています。

企業系FPの場合は、金融商品を販売することが目的になります。
そのため、ファイナンシャルプランナーの知識を使って商品提案に結びつけることが多いです。

一方、独立系FPはFP事務所などに所属しています。

独立系FPの場合は、相談自体が主な業務で、お金に関する顧客の問題を解決するためにさまざまな選択肢をファイナンシャルプランナーの観点から提案ができます。

ファイナンシャルプランナーに相談するメリット

ファイナンシャルプランナーに相談するメリットは3つあります。

1つ目が、お金に関する悩みを第三者の視点で考えてくれることです。

相談者の多くは、お金のことで悩んだり不安を感じたりしています。
その不安や悩みを解消する方法を、プロの視点で、かつ中立な立場で考えてくれます。

2つ目が、家計や保険の見直しで経済的負担を軽くすることができることです。

どの保険に入れば良いのか、家計はどのように管理していけば良いか、わからない人もいるでしょう。

そういった人に専門的な知識を活用し、最適な提案をしてくれます。
家計や保険の見直しをすることで、無駄がなくなり、経済的負担が軽くなるでしょう。

3つ目が、専門家に話を聞いてくれることによる精神的不安を軽減できることです。

ファイナンシャルプランナーへの相談は、相談のみで終われるのもメリットです。

そのため、相談者の意に反して金融商品を提案されることも少なく、安心して不安を解消できるでしょう。

相談する前に解決しておきたい疑問

ファイナンシャルプランナーに相談できる内容は大体わかりましたね。
ここからは「こういう時はどうなの?」というよくある疑問について回答していきます。

Q.予備知識や事前準備は必要?

ファイナンシャルプランナーに相談する前に必要なものは特にありません。事前に勉強して予備知識を備えたり、事前に準備するものは特にありません。

ただし、手ぶらで行っても問題ないものの、家計の状況がわかる家計簿、保険に加入している場合は保険証券など準備しておくと良いでしょう。

また、金融商品を保有している場合は取引残高報告書などを持っていくと、資産の状況がファイナンシャルプランナーに伝わりやすくなります。

Q.信頼できるファイナンシャルプランナーのおすすめの選び方は?

信頼できるファイナンシャルプランナーはどのように探せば良いのでしょうか。おすすめの選び方は5つあります。

1つ目は、CFP®資格とAFP資格を持っているかどうかです。

CFP®資格とAFP資格は資格継続教育を受けて資格を更新しているので、ファイナンシャルプランナーとして信頼できます。
CFPに関しては、日本FP協会のHPなどから検索することができます。

2つ目は、相談したい内容を解決できるファイナンシャルプランナーがいるかどうかです。

ファイナンシャルプランナーの知識は幅広く、人によって得意分野があります。自分の相談したい内容の分野を得意とするファイナンシャルプランナーを選びましょう。

3つ目は、ファイナンシャルプランナーに、自分が相談したい分野の相談経験があるかどうかです。相談したい分野の相談実績を参考にするのも良いでしょう。

4つ目は、相談料がいくらかかるかです。
ファイナンシャルプランナーによっては、相談、プラン作成、見直しなどが別途かかる場合があります。

そして最後の5つ目が、他の専門家と繋がりがあるかです。

相談者の解決策を実行するためには他の専門家の協力が必要なこともあります。そういった場合でも、対応できるのかどうか、確認をしておきましょう。

(参考:信頼できるFPの選び方 | 日本FP協会

Q.無料相談と有料相談、何が違う?

相談には無料のものと有料のものがあります。

有料相談の場合は、相談やコンサルティング業務を専門とするFP事務所などが行っていることが多いようです。

金融商品を販売して手数料を得られるわけではないため、相談が有料となっています。

一方、無料相談の場合は独立系ファイナンシャルプランナー(FP)企業系ファイナンシャルプランナー(FP)の2種類があります。

独立系FPも企業系FPも金融商品の販売で手数料を得るところは同じです。

しかし、独立系FPの場合は、金融機関から独立した存在のため、幅広い金融商品の中から相談者に合った解決策を提案してくれるでしょう。


老後資金計算からFPにはできない資産運用の提案まで無料で対応

Q.有料相談の料金相場はどのくらい?

日本FP協会の調査によると、1時間あたりの相談料は5000円から10000円の場合が多いようです。

ただし、相談料金はファイナンシャルプランナー独自で決めている場合もあるため、相談前には必ず確認しましょう。

また、相談内容によっては別途料金がかかる場合があります。

例えば、ライフプラン作成、収入・支出キャッシュフロー表作成、保険見直しなどはファイナンシャルプランナーも労力がかかるため、別料金にしている場合があります。

これらの別料金もそれぞれ異なるため、相談前に自分が利用したいファイナンシャルプランナーの料金形態を必ず確認しておきましょう。

Q.なぜ無料で相談できる?

なぜ独立系FPや企業系FPが無料で相談を受けることができるのでしょうか。

それは、その相談が金融商品の販売につながっているためです。

例えば、相談の結果保険の見直しをする際、見直しによって新たな保険契約をすることがあります。その場合、保険会社からファイナンシャルプランナーに対し、販売手数料が支払われます。

このように、相談者から直接相談費用を受け取るのではなく、保険会社や証券会社から販売に関する費用が出されるため、無料相談が可能になるのです。

相談当日の流れ

相談当日の流れについて見ていきましょう。

①相談者の希望を確認

まず、相談者の希望や悩みについて話し合います。

今後のライププランをもとに、実現させる方法をファイナンシャルプランナーと一緒に考えながら、抱えている不安や悩みを具体化していきます。

②ファイナンシャルプランナー(FP)が相談者の現状を把握

次に、現状について詳しくヒアリングしていきます。

例えば、家族構成、収入や支出、預金や資産、ローン、保険などを聞きます。相談者の現状を把握することで、希望や目標が達成できるかどうかを確認していきます。

③ファイナンシャルプランナー(FP)が家計の状況を分析・評価

次に、ヒアリングした家計の現状で無駄や無理がないかを検証していきます。

家計に無駄や無理がある場合、希望や目標に届かなかったり、不安や悩みを解決できなかったりします。

そのため、このままの家計で問題がないか、ファイナンシャルプランナーが専門家の視点で検証していきます。

④ファイナンシャルプランを作成

次に、無駄や無理を改善していくためのファイナンシャルプランをファイナンシャルプランナーが提案していきます。

ファイナンシャルプランナーは相談者と話し合いながらベストなプランを決定していきます。

⑤実行のサポート

作成したライププランをもとに計画を実行していきます。
その際、各種手続き各分野の専門家への紹介なども必要に応じて対応してくれます。

(参考:FP相談の流れ | 日本FP協会

相談する際の注意点

ファイナンシャルプランナーに相談する際にはいくつかの注意点があります。

それは相談するファイナンシャルプランナーの経験・専門性・相談料金などです。

経験とは、ファイナンシャルプランナーに豊富な相談業務経験があるかどうかです。

例えば、金融機関での実務がないままファイナンシャルプランナーになった場合、ファイナンシャルプランナーとしてのアドバイスに差が生じる場合があるため、注意が必要です。

専門性は

・CFP®資格とAFP資格どちらを保有しているか
・得意な分野は何か
・他の専門家とは繋がりはあるか

などを確認しましょう。これらはHPや口コミで確認できます。

相談料金についても、相談前に確認しておきましょう。
無料なのか有料なのか、無料の場合はどこまでが無料なのかです。

また1人のファイナンシャルプランナーだけでなく、セカンドオピニオンとして複数のファイナンシャルプランナーに相談しても問題ありません。

大切なのは「目的をはっきりさせて相談すること」です。
そうすれば、問題点が明確になり、有益なアドバイスがもらえる可能性が高くなります。

ファイナンシャルプランナーが対応できないことも、マネイロコンシェルでは対応可能!

ファイナンシャルプランナー(FP)は、相談に特化していることが多いため、解決策までをワンストップで案内できない場合があります。

もし仮に、相談者が保険の見直しをしたいという希望が合っても、ファイナンシャルプランナーによっては見直しのご案内が出来ない場合があります。

一方、マネイロコンシェルは、金融機関に属さない独立したアドバイザーです。中立の立場で解決策の案内ができます。

例えば、証券外務員資格を保有しているため、株式や投資信託をご案内できます。

また、生命保険販売資格も保有しているため、医療保険、貯蓄性保険、運用型の保険まで幅広く案内ができるのです。


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まとめ

ファイナンシャルプランナーイメージ

今回はファイナンシャルプランナー(FP)について見ていきました。

ファイナンシャルプランナーに相談するのは危険ではなく、むしろ安心感を得られることになるかもしれませんね。

また、相談する前にしっかりと相談目的を決めておくことで、満足できる解決策を提示してもらえるでしょう。

相談者の抱えている悩みによっては、解決できないファイナンシャルプランナーもいます。

必ず相談前に、ファイナンシャルプランナーが「自分の相談したい内容の専門家」なのかどうかを確認しておきましょう。


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監修
泉田 良輔
  • 泉田 良輔
  • 証券アナリスト/経営者/元機関投資家

株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)取締役CCO。2018年にmoneiro(マネイロ)を運営するOneMile Partnersを創業。それ以前は日本生命やフィデリティ投信で外国株式や日本株式運用のファンドマネージャーや証券アナリストとして従事。慶應義塾大学商学部卒。東京工業大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。Amazon「一般・投資読み物」カテゴリで第1位を記録した『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資法』 など著書多数

著者
宮内 勇資

ファイナンシャルアドバイザー。専修大学商学部卒業後、水戸証券株に入社。リテール営業に従事し、国内外株式、投資信託、債券などが得意分野。キャリアの途中からは人材育成にも携わり、主に若手社員の能力向上に大きく貢献した。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社。現在は個人向け資産運用コンサルティング業務を行う。AFP(Affiliated Financial Planner)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有

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