元本保証がないため

投資信託が「やめたほうがいい」といわれる最大の理由は、元本保証がないことです。銀行の預貯金とは異なり、投資信託は運用成果によって価値が変動する金融商品です。

リーマンショックやコロナショックのような世界的な経済危機が発生すると、市場全体が下落し、資産価値が減少するリスクがあります。

この価格変動リスクが、投資に慣れていない人にとって不安要素となり、「やめたほうがいい」という意見につながっています。

手数料がかかるため

投資信託の運用には、さまざまな手数料がかかることも「やめたほうがいい」といわれる理由の1つです。主な手数料には以下の3種類があります。

• 購入時手数料：投資信託を購入する際に販売会社に支払う費用。近年は無料（ノーロード）の商品も増えています。
• 信託報酬（運用管理費用）：投資信託を保有している間、運用・管理の対価として信託財産から毎日差し引かれる費用。長期的なリターンに影響します。
• 信託財産留保額：投資信託を解約（売却）する際に発生することがある費用。

信託報酬は、保有している限り継続的に発生するため、たとえ運用で利益が出ても、手数料が高いと手元に残る利益が少なくなってしまいます。

わずか数％の違いでも、長期的に見れば最終的な資産額に差を生むため、コストを意識せずに商品を選ぶと「思ったより増えない」「手数料で損をした」という結果につながりかねません。

短期間では利益が出にくいため

投資信託は、基本的に長期的な資産形成を目的とした金融商品であり、短期間で利益を狙うのには向いていません。

株式の個別銘柄のように、数ヶ月で株価が数倍になるといった急激な値上がりはほとんど期待できません。

投資信託は、多くの株式や債券などに幅広く分散投資することで、価格変動リスクを抑える仕組みになっています。リスクが抑えられる反面、リターンも比較的緩やかになる傾向があります。

そのため、デイトレードのように日々の値動きを捉えて売買を繰り返し、短期間で利益を積み重ねたいと考える人にとっては、「利益が出にくい」と感じられるでしょう。

短期的な成果を期待して投資を始めると、期待外れの結果に終わりやすく、それが「やめたほうがいい」という評価につながることがあります。

損をした人の口コミ・体験談が目立つため

インターネットやSNSでは、「投資信託で損をした」という口コミや体験談が目立つことがあります。これにはいくつかの理由が考えられます。

1つは、人は利益を得た時よりも損失を出した時のほうが、感情的に強く記憶に残り、他者に伝えやすいという心理的な傾向があることです。

また、実際に損失を出してしまうケースには典型的なパターンがあります。

例えば、市場が一時的に下落した際に恐怖心から慌てて売却してしまう「狼狽売り」や、商品の仕組みやコストを十分に理解しないまま手数料の比較的高い商品を購入してしまい 、利益が手数料で相殺されてしまうケースなどです。

こうした個人の投資行動や商品選択の誤りに起因する失敗談が、「投資信託そのものが危険だ」という印象を広げ、「やめたほうがいい」という意見につながっている側面があります。

投資信託の仕組み

投資信託は、「投資家」「販売会社」「運用会社」「信託銀行」の4者が関わることで成り立っています。

1. 投資家：資金を出す人。販売会社を通じて投資信託を購入します。
2. 販売会社：証券会社や銀行など、投資信託の販売窓口となる金融機関です。
3. 運用会社：投資の専門家（ファンドマネージャー）が所属し、投資家から集めた資金をどの資産（株式、債券など）に投資するかを決定し、運用を指示します。
4. 信託銀行：投資家から集めた資金（信託財産）を保管・管理し、運用会社の指示に基づいて実際の売買を行います。

そして、運用によって得られた利益は、投資額に応じて投資家に還元されます。

インデックスファンドとアクティブファンドの違い

投資信託は、運用方針によって「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類に分けられます。両者は目指すリターンや手数料が異なるため、自分の投資スタイルに合った方を選ぶことが鍵となります。

基準価額・分配金の見方

投資信託の価値や利益の仕組みを理解するには、「基準価額」と「分配金」の2つの言葉を知っておく必要があります。

生活費や近く使う予定のお金で投資する人

投資は、必ず「余剰資金」で行うのが大原則です。

余剰資金とは、当面の生活に必要なお金（生活費）や、病気や失業など不測の事態に備えるための生活防衛資金（一般的に生活費の半年〜1年分が目安）を除いた、当面使う予定のないお金のことです。

生活費や、数年以内に使う予定があるお金（住宅購入の頭金や教育費など）で投資をしてしまうと、市場が下落した際に必要なタイミングで資金を引き出せず、損失を確定せざるを得ない状況に陥る可能性があります。

投資信託は元本保証がないため、必要不可欠な資金をリスクに晒すべきではありません。

短期間で大きな利益を狙いたい人

投資信託は、長期的な視点でコツコツと資産を育てていくための金融商品です。複数の資産に分散投資することでリスクを抑えているため、個別株やFXのように短期間で価格が数倍になるようなリターンは期待できません。

数ヶ月で資産を2倍、3倍にしたいといった、ギャンブルのような一攫千金を狙う人には投資信託は不向きです。

短期的なハイリターンを求めるのであれば、個別株の信用取引やFXなど、よりハイリスクな投資手法を検討することになりますが、それには相応の知識とリスク許容度が求められます。

値動きに耐えられない人

投資信託の基準価額は日々変動します。長期的に見れば資産の成長が期待できるとしても、短期的には経済情勢などによって価格が下落し、資産が目減りすることは日常的に起こります。

毎日資産額をチェックし、少しでも評価額が下がっていると不安で仕事が手につかなくなったり、夜も眠れなくなったりする人は、投資信託の運用には向いていません。

精神的なストレスは、長期的な投資の継続を困難にし、価格が下落した局面で慌てて売却してしまう「狼狽売り」につながりやすくなります。

長期的な視点で、ある程度の価格変動には動じない姿勢が求められます。

商品内容やリスクを確認せずに選ぼうとする人

投資信託は専門家が運用してくれるため、投資家自身が日々の売買判断をする必要はありません。

しかし、どの投資信託を選ぶかという最初の判断は自分で行う必要があります。また、自分の資産がどのような方針で運用されているのかを理解しておくことも大事です。

「誰かにすべてお任せしたい」「勉強するのは面倒」という考えで、最低限の情報収集や商品知識の理解を怠ると、手数料の高い商品や自分のリスク許容度に合わない商品を選んでしまう可能性があります。

大切な資産をリスクに晒す以上、他人任せにせず、基本的な知識を身につける意欲は不可欠です。

10年以上使わない余剰資金がある人

投資信託は長期運用を前提とすることで、複利効果を最大限に活かし、安定したリターンを目指すことができます。

当面使う予定のない「余剰資金」があり、10年、20年といった長いスパンで資産を育てていくことに魅力を感じる人は、投資信託に向いています。

長期的な視点を持つことで、短期的な市場の価格変動に一喜一憂することなく、冷静に投資を続けることができます。

老後資金や子どもの教育資金など、使用する時期が明確に先である資金の準備に最適です。

コツコツ積立投資を続けられる人

毎月決まった金額を定期的に購入していく「積立投資」は、投資信託のメリットを活かす代表的な手法です。

価格が高い時には少なく、安い時には多く購入する「ドルコスト平均法」の効果により、平均購入単価を抑えることが期待できます。

この方法は、購入タイミングを分散することで高値掴みのリスクを減らし、相場の変動に左右されずに淡々と投資を続けられるメリットがあります。

将来のために、貯金感覚で毎月コツコツと資産を積み立てていきたいと考えている人にとって、投資信託の積立投資は相性のよい方法です。

手数料や商品内容を確認して選べる人

投資信託の運用成果には、信託報酬などの手数料も影響します。特に、信託報酬は保有期間中に継続してかかる費用であるため、長期運用では確認しておきたい項目の一つです。

商品を選ぶ際は、商品のキャッチコピーや一時的な話題性だけで判断せず、手数料の水準、投資対象、運用方針、リスク、過去の運用実績などを確認することが大切です。

インデックスファンドは、特定の指数に連動する投資成果を目指す商品であり、比較的低コストの商品も多くあります。投資初心者が商品を検討する際の選択肢の一つとなりますが、自身の投資目的、運用期間、リスク許容度に合っているかを確認することが大切です。

NISAの利用を検討している人

NISAは、制度上の条件を満たす範囲で、投資により得られた売却益や分配金が非課税となる制度です。投資信託で資産形成を目指す場合、NISAは検討したい制度の一つです。

NISAの「つみたて投資枠」では、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託が対象となっており、初心者でも商品を選びやすくなっています。また、「成長投資枠」でも多くの投資信託が購入可能です。

一方で、NISAは投資である以上、投資対象や市場環境によっては元本割れが生じる可能性があります。また、NISA口座で損失が出た場合には、課税口座の利益との損益通算や繰越控除はできません。

一回に全資産を投資せずコツコツ投資をする

投資のタイミングを一度に集中させる「一括投資」は、その後の相場が上昇すればリターンを得られますが、下落した場合は損失を被るリスクがあります。初心者にとって、最適な投資タイミングを見極めることは困難です。

まずは少額から始め、相場に慣れながら徐々に投資額を増やしていくのが賢明です。

金額を決めて定期的に投資をする

「毎月1万円」のように、決まった金額を定期的に継続して購入する「積立投資」は、投資信託の王道ともいえる活用法です。

この方法は「ドルコスト平均法」とも呼ばれ、価格が高い時には少なく、安い時には多く購入することになるため、平均購入単価を抑える効果が期待できます。

感情に左右されず、機械的に投資を続けられるため、日々の値動きに一喜一憂することなく、長期的な資産形成に集中できます。

最初に積立設定をしてしまえば、後は自動で投資が進むため、忙しい人でも手間をかけずに資産運用を続けられる点がメリットです。

長期にわたって成長する資産に投資をする

投資信託の成果は、短期的な視点ではなく、10年、20年といった長期的な視点で捉えることが大切です。

長期投資を続けることで、一時的な市場の下落を乗り越え、世界経済の成長の恩恵を受けることが期待できます。

また、長期運用は「複利効果」を活かすことにもつながります。

複利効果とは、運用で得た利益を再投資することで、利益がさらに新たな利益を生み出す仕組みです。投資期間が長くなるほど、運用益が積み上がった場合には、資産が増えていく効果が期待できます。

過去のデータでは、国内外の株式・債券に長期で積立・分散投資を行った場合、保有期間が長くなるほど元本割れのリスクが低減したことが示されています。

NISAとiDeCoを活用する

投資信託で得た利益を最大化するためには、税制優遇制度であるNISA（少額投資非課税制度）とiDeCo（個人型確定拠出年金）の活用が不可欠です。

通常、投資で得た利益（売却益や分配金）には20.315％（所得税15.315％、住民税5％）の税金がかかりますが、NISA口座内で得た利益は非課税になります。

2024年に改正されたNISAでは、非課税で投資できる上限額が大幅に拡大し、制度も恒久化されたため、長期的な資産形成において有効な選択肢となります。

iDeCoは、自分で掛金を拠出し、自分で運用商品を選んで運用する私的年金制度です。掛金が全額所得控除の対象となり、運用益も非課税で再投資されるほか、受け取る際には、受取方法に応じて公的年金等控除や退職所得控除の対象となります。

ただし、原則60歳まで資金を引き出せないため、老後資金の準備に特化した制度です。

これらの制度を上手く活用することで、税金の負担を抑え、より効率的に資産を増やすことが可能になります。

投資目的と運用期間を明確にする

投資信託を選ぶ前に、まず「何のために」「いつまでに」「いくら」お金を準備したいのか、という投資の目的と期間、目標金額を明確にすることが大切です。

このように目的をはっきりさせることで、自分に合ったリスク許容度が明確になり、数ある商品の中から選ぶべき投資信託の方向性が定まります。

信託報酬などの手数料を確認する

投資信託を選ぶ際に確認しておきたい項目の一つが、保有期間中に継続的にかかる「信託報酬」です。信託報酬は日々の基準価額に反映される費用であり、長期運用では運用成果に影響する場合があります。

一般的に、日経平均株価などの指数に連動する投資成果を目指す「インデックスファンド」は、ファンドマネージャーが独自の調査・判断に基づいて銘柄を選定する「アクティブファンド」と比べて、信託報酬が低い傾向があります。

ただし、手数料が低いことだけで商品を選ぶのではなく、投資対象、運用方針、リスク、過去の運用実績などもあわせて確認することが大切です。

また、購入時手数料がかかるか、解約時に信託財産留保額がかかるかなども確認しましょう。目論見書などで手数料体系を確認し、自身の投資目的やリスク許容度に合っているかを検討することが重要です。

純資産総額や運用実績をチェックする

投資信託を選ぶ際は、「純資産総額」や「運用実績」も確認しておきたい項目です。これらは、ファンドの規模や過去の値動きの特徴を把握するうえで参考になります。

投資信託の始め方や選び方に不安がある場合は「マネイロ」に無料相談

「自分に合った投資信託がわからない」「NISAの始め方が不安」という人は、ぜひマネイロの無料オンライン相談をご活用ください。

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Q. 投資信託で損する人は多い？

投資期間や投資対象、市場環境によって異なります。短期的には市場の変動で評価額がマイナスになることもあります。

一方で、過去の一定条件に基づくデータでは、長期・積立・分散投資を行った場合、保有期間が長くなるほど収益率の振れ幅が小さくなる傾向が示されることがあります。

投資信託を保有する際は、短期的な値動きだけで判断せず、自身の投資目的、運用期間、資金使途、リスク許容度を踏まえて検討することが大切です。

Q. 初心者はいくらから始めるべき？

まずは月々5000円や1万円など、家計に負担のない少額から始めるのがよいでしょう。

多くの金融機関では100円や1000円から積立設定が可能です。実際に自分のお金で投資を経験し、値動きに慣れることから始めましょう。

Q. 投資信託は元本割れする？

はい、元本割れするリスクがあります。

投資信託は預貯金と異なり、元本が保証されていません。組み入れられている株式や債券の価格変動により、購入時の価格を下回る可能性があります。

Q. 毎月分配型は避けたほうがいい？

資産形成が目的であれば、避けるのが無難です。

毎月分配型の投資信託では、定期的に分配金が支払われますが、分配金は必ずしも運用益から支払われるとは限りません。運用状況によっては、元本の一部を取り崩して支払われる「元本払戻金（特別分配金）」となる場合があります。

利益を再投資して複利効果を狙うほうが、効率的な資産形成につながります。