データの見方：平均値と中央値と最頻値の違い

50代の貯金額について説明する前に、データの見方について説明します。

平均値とは、データの合計をデータの個数で割った値です。中央値とはデータを小さい順に並べた時、ちょうど真ん中にある値です。

一方で、最頻値とはデータの中で最も頻繁に現れる値です。

データを見る際は平均値を見て判断することが多いですが、平均値では実態が掴めないことがあります。

平均値以外に、中央値や最頻値も参考にすると良いでしょう。

50代の預貯金額

まずは、50代で金融資産を持っている人が、預貯金をどれくらい保有しているのかを見てみましょう。

50代総世帯の預貯金の平均額は705万円です。

世帯別に見ると、二人以上世帯の平均額が663万円、単身世帯の平均額が839万円となっています。

二人以上世帯よりも単身世帯の方が預貯金額は多い結果となっております。

50代の貯蓄額

続いて、預貯金以外も含めた金融資産の保有額（貯蓄額）を見てみましょう。50代総世帯の貯蓄額の平均は1773万円と、かなり多い金額です。

ただし、中央値は700万円であるため、多額の貯蓄を持っている人が平均を押し上げている可能性があります。

50代では、中央値の700万円に近い貯蓄額を保有している人が多いと推測されます。

年収別

年収が上がるほど、貯蓄額も概ね増加傾向です。

年収500万円を超えるくらいから貯蓄が増えており、年収500万円未満では貯蓄はかなり少なくなっています。

また、年収700万円未満の場合、平均値と中央値に大きく差が出ているため、同じ年収帯でもきちんと貯蓄ができている人とあまりできていない人で分かれているようです。

貯蓄が1000万円以上の割合

50代で貯蓄がある人のうち、1000万円以上貯蓄している総世帯の割合は約40％です。そのうち1000～1500万円の人は11.2％と比較的多いようです。

また、1500～2000万円は6.0％、2000～3000万は7.3％と少なめで、3000万円以上の貯蓄がある人が15.4％と最も多くなっています。

貯蓄なしの割合

50代で金融資産を保有していない（貯蓄がない）総世帯の割合は30.3％です。

貯蓄を持っている人の中では1000万円以上の貯蓄がある人が多いですが、実際には50代の約3割は貯蓄がありません。

貯蓄がある人とない人に二極化していることがわかります。

参考）50代の毎月の生活費

＜引用：月々の生活費は平均していくらくらい？｜公益財団法人生命保険文化センター＞

総務省の家計調査（2023年）によると、世帯主が50代である2人以上の勤労者世帯の毎月の消費支出（生活費）の平均は35.32万円です。

すべての年代の中で、50代が最も生活費の支出額が多くなっています。

生活費のうち最も支出が多いのは食費で8.78万円、その他では交通・通信費が5.79万円となっています。

（参考：月々の生活費は平均していくらくらい？｜公益財団法人生命保険文化センター）

参考）50代男女の平均年収

＜引用：2019年全国家計構造調査　所得に関する結果及び家計資産・負債に関する結果｜総務省＞

50代の独身男女の平均年収について見てみましょう。独身の人の年収は、30代から50代まで大きく変わりません。

50代独身男性の年収は488万円、独身女性の年収は380万円です。男性も女性も、50代は40代よりやや少なくなっています。

なお、60代からは年収が下がるため、50代までにしっかり貯蓄しておく必要があります。

（参考：2019年全国家計構造調査　所得に関する結果及び家計資産・負債に関する結果｜総務省）

老後に備えた貯金額の算出方法

老後には現役時代よりも収入が減るのが一般的です。毎月の収入で毎月の支出をカバーできない場合、貯蓄に頼らざるを得ません。

厚生労働省の簡易生命表（令和4年）によると、日本人の平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳です。

60歳で退職したとしても、老後は20〜25年程度はあります。老後に必要な貯蓄額の概算は、次の計算式で出せます。

Q.年金は将来いくらもらえる？

老後の収入の柱となるのが年金です。老後に必要な貯蓄額を考えるために、将来年金をいくらもらえるのかを把握しておかなければなりません。

厚生労働省が公表している「令和4年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金に加入していた人（主に会社員）の年金額の平均は月14万4982円です。

国民年金のみに加入していた自営業者等の場合には、年金額の平均は月5万6428円で、会社員の半分以下となっています。

（参考：令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況｜厚生労働省年金局 ）

老後に必要な理想の貯金額

老後に必要な貯金額を計算する前提として、老後の生活費がどれくらいかかるかを知っておきましょう。

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、夫婦2人で老後生活を送るうえで必要と考えられている最低日常生活費は23.2万円です。

上乗せ費用の使い道としては、旅行やレジャー、日常生活の充実、趣味や教養、身内との付き合いなどが多くなっています。

老後に必要な貯金額は、どのように生活したいかによって変わってきます。平均以上に介護費や医療費などがかかるケースも多いでしょう。老後の生活費は余裕を持って準備しておく必要があります。

ここでは、平均額程度の年金をもらう人の場合、老後の生活費がどれくらい不足するかを考えてみます。

（参考：2022（令和4）年度生活保障に関する調査｜公益財団法人生命保険文化センター）

計算例）独身の場合

総務省の「家計調査報告　家計収支編（2023年）」によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出の平均は14万5430円です。

一方、可処分所得は（社会保険料などを除く手取り収入）は11万4663円となっており、毎月約3.8万円の赤字が発生します。

老後生活を25年と仮定すると、老後に必要な資金は

3.8万円×12ヶ月×25年＝1140万円

となり、1140万円が不足します。

退職金を老後の生活費に充てられない場合には、この金額を貯蓄しておかなければなりません。

もちろん、ゆとりある生活を送るためには、さらに上乗せした資金が必要になります。

（参考：家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2023年（令和５年）平均結果の概要｜総務省統計局）

参考）50代が保有している金融商品の割合

50代が保有している金融商品の平均額を見ると、預貯金が705万円と最も多くなっています。

ちなみに、40代の預貯金の平均額は496万円となっており、年代が上がると預貯金額も大幅に増えていることがわかります。

50代の場合、預貯金以外では株式、生命保険、投資信託、個人年金保険の順に保有額が多くなっています。

資産を守りつつ運用することが大切

投資をする場合、リスクがあることも認識しておかなければなりません。運用が上手くいけばお金は増えますが、逆にお金が減ってしまう可能性もあります。

何かあった時のために、ある程度の貯金は必要です。生活防衛資金を確保したうえで、余裕資金で投資するようにしましょう。

積立投資

積立投資は少額からでも始められるため、投資初心者にもおすすめです。

積立投資ができるおすすめの制度として「NISA」があります。

NISA

NISAとは毎月一定額までの投資について、運用益にかかる利益が非課税になる制度です。

2024年には従来のNISAを拡充した新NISA（新しいNISA）がスタートしています。これから投資を始める人はNISAを活用するのがおすすめです。

新NISAにはつみたて投資枠と成長投資枠の2つの枠が設けられていますが、両方の投資枠で積立投資ができます。

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一括投資

50代では、まとまったお金を貯蓄できている人も多いのではないでしょうか。

まとまったお金の一部を比較的安全性が高い金融商品に一括投資することで、預貯金よりも効率的にお金を増やすことが期待できます。

債券

債券とは？

国や地方公共団体、会社などが資金調達をする際に発行する借用証書のこと

他の金融商品に比べて安全性が高く、一括投資をする際にはおすすめの商品です。

債券を保有している期間中は、定期的に利子を受け取れます。償還日には額面通りの金額の返還が受けられますが、償還期限前に売却して換金することも可能です。

債券を償還日まで保有する場合には、価格変動リスクは発生しません。ただし、発行している企業等の信用力低下等により換金できなくなるリスクはあります。

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貯蓄型の保険

貯蓄型保険とは？

保険料の一部が積み立てられ、満期時または解約時にお金を受け取れる保険のこと。終身保険、養老保険、個人年金保険などが該当する

貯蓄型保険の場合、保険料を払っている期間中は生命保険控除が受けられるため、税金が安くなるメリットもあります。

ただし、中途解約した場合、戻ってくるお金は払った保険料より少なくなってしまう点はデメリットです。

貯蓄をしながら万一の時の保障が得たい場合には、貯蓄型保険を活用しましょう。

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