全世界株式(オルカン)はおすすめしない?デメリットとS&P500との違いをプロが解説

全世界株式(オルカン)はおすすめしない?デメリットとS&P500との違いをプロが解説

»老後資金とあなたに合う投資を無料診断

「全世界株式はおすすめしないって本当?」「オルカンだけで運用しても大丈夫?」と気になる人も多いでしょう。

全世界株式(オルカン)は、1本で世界各国の株式に分散投資できる一方、米国株の比率が高く、米国市場の影響を受けやすい特徴があります。また、株式100%のため元本割れのリスクもあります。

そのため、元本割れを避けたい人や短期で利益を得たい人、特定の国・地域に集中投資したい人には向いていない場合があります。

本記事では、全世界株式がおすすめしないといわれる理由やメリット・デメリット、向いている人についてわかりやすく解説します。

この記事を読んでわかること
  • 全世界株式が「おすすめしない」と言われる具体的な理由
  • 全世界株式とS&P500のパフォーマンスやリスクの違い
  • 年代や目的別に自分に合った投資信託を選ぶポイント

マネイロLINE公式アカウントで
お金と投資の
正しい知識が身につく!
「友だち」登録すると…
  • お金の基礎知識や最新情報をお届け
  • あなたは将来お金に困る?困らない?3分投資診断を受けられる
  • お金のプロが無料でアドバイス
    オンライン相談を簡単に予約できる
友だち登録の始めかた
方法
1
スマホの方はこちらから
方法
2
パソコンの方はこちらから
LINEアプリで[友だち追加]→
[QRコード]
下のQRコードを読み取る
LINEの友だち追加用QRコード
方法
3
LINEアプリでLINE ID検索
@moneiro

投資信託の選び方・運用法が気になるあなたへ

マネイロでは、資産運用の不安を解消するために、さまざまなツールを無料でご提供しています。

▶3分投資診断:iDeCoやNISAなど、相性の良い資産運用がわかる

▶事例付きで株価暴落対策が学べる:スマホで簡単!30分の無料セミナー

▶ファンドアナリストが語る2026年の投資信託選び:投資信託選びを解説するWebセミナー

全世界株式(オルカン)のデメリット・おすすめしない理由【早見表】

全世界株式(オール・カントリー)は、1本で世界中の株式に分散投資ができる手軽さから人気を集めています。

一方で「おすすめしない」という意見も聞かれます。主な理由として、以下のようなデメリットや注意点が挙げられます。

デメリット・おすすめしない理由
解説
米国株への集中
構成比の約6割が米国株式のため、米国市場の動向に影響される。
S&P500よりリターンが劣る可能性
過去の実績では、米国株に集中投資するS&P500の方が高いリターンを記録した期間が多い。
成長の鈍化・カントリーリスク
成長率が低い国や、政治・経済が不安定な新興国も含まれるため、全体のパフォーマンスが抑制される可能性がある。
限定的な分散効果
投資対象は株式のみであり、資産クラスの分散はできない。世界的な株価下落時には影響を受ける。
為替変動リスク
多くの全世界株式ファンドは為替ヘッジがないため、円高局面では円換算での資産価値が実質的に低下する可能性がある。

これらの点を理解したうえで、自身の投資方針に合っているかを判断することが大切です。

全世界株式の基本とメリット

「全世界株式はおすすめしない」という意見がある一方で、多くの投資家から支持されているのも事実です。

まずは、全世界株式(オール・カントリー)がどのような商品で、どのようなメリットがあるのか、基本的な知識から確認していきましょう。

全世界株式(オール・カントリー)とは?主な投資先

全世界株式とは、文字通り、世界中の国や地域の株式を投資対象とする投資信託のことです。

一般的には「オルカン」の愛称で知られる「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」のような、特定の株価指数に連動することを目指すインデックスファンドを指します。

このファンドが連動を目指す代表的な指数が「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)」です。この指数は、日本を含む先進国23ヶ国と新興国24ヶ国の株式で構成されており、世界の株式市場の時価総額の約85%をカバーしています。

ポイントの解説

具体的な投資先の内訳を見ると、2026年4月末時点の「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」では、国・地域別でアメリカが約62.8%と大きな割合を占めています。次いで日本が約4.9%、イギリスが約3.2%と続きます。

構成比率は各国の株式市場の時価総額に応じて決まるため、経済規模の大きい国の影響を受けやすい構造になっています。

全世界株式が人気の理由とメリット

全世界株式が多くの投資家、特に初心者に支持されるのには、いくつかの明確なメリットがあります。

メリット
内容
1つの商品で手軽に分散投資できる
1本のファンドで、先進国から新興国まで幅広い国・地域の多数の銘柄に分散投資できる
運用コストを抑えやすい
全世界株式に連動するインデックスファンドには、信託報酬が低い商品も多く、長期運用のコスト負担を抑えやすい
初心者でも始めやすい
個別銘柄の分析や頻繁な売買が必要なく、積立投資を続けやすい。指数の構成銘柄も定期的に見直されるため、銘柄の入れ替えを自分で行う手間が少ない

投資信託の選び方・運用法が気になるあなたへ

マネイロでは、資産運用の不安を解消するために、さまざまなツールを無料でご提供しています。

▶3分投資診断:iDeCoやNISAなど、相性の良い資産運用がわかる

▶事例付きで株価暴落対策が学べる:スマホで簡単!30分の無料セミナー

▶ファンドアナリストが語る2026年の投資信託選び:投資信託選びを解説するWebセミナー

全世界株式1本が最適解でない理由

全世界株式は手軽で優れた商品ですが、「これ1本だけ持っていれば完璧」というわけではありません。

投資を考えるうえで知っておくべき注意点や、最適解とはいえない理由について解説します。

米国株の影響を受けやすい

全世界株式の構成比を見ると、大部分を米国株式が占めていることがわかります。例えば「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」では、資産の約6割が米国企業への投資です。

これは、世界の株式市場において米国企業の時価総額が圧倒的に大きいためです。

ポイントの解説

この構成比率は、米国経済が好調な時にはリターンをもたらす要因となります。しかし、裏を返せば、米国市場が不調に陥ったり、暴落したりした際には、全世界株式も米国市場の影響を直接的に受けて値下がりするリスクがあることを意味します。

「全世界」という名称から、世界中の国々に均等に分散されているイメージを持つかもしれませんが、実態は米国市場への依存度が高いポートフォリオです。

そのため、米国経済の動向が自身の資産に与える影響を正しく理解しておく必要があります。

全世界株式1本では実は効果的に分散投資できていない

全世界株式は多くの国や銘柄に分散投資できますが、資産クラスで見ると「株式」に100%投資している状態です。

分散投資では、株式だけでなく、値動きの異なる複数の資産を組み合わせることで、資産全体の価格変動を抑える効果が期待できます。

例えば、世界的に株式市場が下落すれば、全世界株式も大きく値下がりする可能性があります。一方、債券やREIT、金(ゴールド)などを組み合わせれば、それぞれの値動きの違いによって、株式下落時の影響を和らげられる場合があります。

また、全世界株式は幅広い業種に投資しているものの、時価総額などに応じて構成比率が決まるため、業種ごとの比率は均等ではありません。比率の高い業種が大きく下落すれば、ファンド全体も影響を受けます。

そのため、全世界株式1本でも国や銘柄の分散はできますが、資産クラスまで含めて分散したい場合は、債券など他の資産を組み合わせることも選択肢となります。

オルカン1本だけでは不安に感じる場合、他の資産やファンドをどのように組み合わせるべきか、具体的な戦略を確認しておきましょう。

全世界株式をおすすめしない人

全世界株式は多くの人にとって有力な選択肢ですが、投資目的やリスクに対する考え方によっては、向いていないケースもあります。

向いていない人
理由
検討したい選択肢
元本割れを避けたい人
全世界株式は株式に投資するため、元本保証がなく、市場の下落時には大きく値下がりする可能性がある
預貯金、個人向け国債など、元本割れリスクを抑えた商品
短期的に利益を出したい人
全世界株式は長期的な資産形成に活用しやすい商品であり、数ヶ月~数年の短期間では損失が出る可能性もある
投資期間や目的を見直し、短期運用ならリスクを十分に理解したうえで商品を選ぶ
特定の地域に投資したい人
世界各国に幅広く投資するため、米国や新興国など特定地域への投資比率を自分で大きく調整しにくい
米国株式、新興国株式など特定地域を対象としたファンド
資産クラスまで分散したい人
国や銘柄は分散されているものの、資産クラスは株式100%のため、株式市場全体が下落すると影響を受けやすい
株式に加えて債券などを組み合わせたポートフォリオ

全世界株式は、1本で国・地域や銘柄を幅広く分散できる一方、元本が保証されているわけではなく、資産クラスとしては株式に集中しています。

そのため、「全世界株式がおすすめかどうか」は一律には決められません。運用目的や期間、リスク許容度を踏まえ、必要に応じて債券などほかの資産と組み合わせることが大切です。

万が一の市場暴落時に資産がどう変動するか、慌てて売却しないための具体的な心構えと対策も事前に確認しておきましょう。

オルカン vs 先進国 vs 除く日本 vs S&P500 どっち?【比較】

投資信託を選ぶ際、人気のあるインデックスファンドとして

  • 全世界株式(オルカン)
  • 先進国株式
  • 全世界株式(除く日本)
  • S&P500

がよく比較されます。それぞれに特徴があり、どの商品が自分に合っているかは投資目的やリスク許容度によって異なります。

以下の表で、それぞれの主な違いを比較してみましょう。

比較項目
全世界株式(オルカン)
先進国株式
全世界株式(除く日本)
S&P500(米国株式)
主な投資対象
全世界(先進国+新興国)
先進国のみ
全世界から日本を除く
米国の主要500社
分散の広さ
広い
広い
広い(日本以外)
米国に集中
新興国への投資
含む(約10%)
含まない
含む(約10%)
含まない(※)
日本株への投資
含む(約5〜6%)
含まない
含まない
含まない
リターンの傾向
世界経済の平均的な成長
先進国経済の成長
世界経済の平均的な成長
米国経済の成長に連動
リスクの傾向
(S&P500に比べ)先進国と新興国に分散されている
新興国を含まない分、オルカンと比較してカントリーリスクが相対的に抑制される
オルカンと概ね同水準
単一国に集中するため、比較的カントリーリスクが高い
こんな人向け
・1本で手間なく全世界に分散したい ・新興国の成長も取り込みたい
・新興国のリスクは避けたい ・主に先進国に投資したい
・日本株は個別で持っている ・海外に広く分散したい
・米国経済の成長を信じている ・より高いリターンを狙いたい

S&P500構成企業にはグローバルに事業展開する多国籍企業が多く含まれるため、間接的に世界経済の恩恵を受ける側面もあります。

全世界株式(オルカン)は、手軽に幅広い分散投資を実現できるため、投資初心者やどの地域に投資すべきか迷う人にとってバランスのよい選択肢です。

先進国株式は、新興国特有のカントリーリスクを避けたい場合に適しています。

全世界株式(除く日本)は、すでに日本株の投資信託や個別株を保有しており、ポートフォリオの重複を避けたい場合に有効です。

S&P500は、過去の実績から高いリターンが期待できる一方、投資先が米国に集中するため、カントリーリスクは高まります。米国経済の将来性に強く期待する人向けの選択肢といえるでしょう。

多くの人が迷うオルカンとS&P500の違いについて、ご自身の投資目的に合わせてどちらを選ぶべきか詳しく確認してみましょう。

自分に合う投資信託の選び方【年代・NISA・iDeCo別】

投資信託を選ぶ際には、全世界株式が人気だからという理由だけで決めるのではなく、自身の状況に合わせて選ぶことが重要です。

年代や利用する制度(NISA・iDeCo)別に、投資信託の選び方のポイントを解説します。

年代別の選び方

年代
運用の考え方
投資先の例
ポイント
20代・30代
長期運用を活かして資産形成
全世界株式、米国株式などの株式型投資信託
運用期間を長く確保しやすいため、株式を中心とした運用も選択肢になる
40代
リターンとリスクのバランスを意識
全世界株式+債券ファンドなど
老後までの期間を考えながら、株式以外の資産も組み合わせる
50代
資産を守る視点を徐々に強める
株式+国債・債券ファンドなど
老後が近づくため、必要に応じて株式比率を下げ、価格変動を抑える
ポイントの解説

若い年代ほど運用期間を長く確保しやすいため、株式の比率を高める選択肢があります。一方、老後が近づくにつれて、「いつ使うお金なのか」を考えながら、債券や預貯金など安定性を重視した資産の比率を高めていくことも大切です。

ただし、適切な資産配分は年代だけで決まるものではありません。運用目的や資産状況、リスク許容度に合わせて調整しましょう。

iDeCoの場合

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、老後資金の準備に特化した制度です。iDeCoで選べる商品は、分けて「元本確保型」と「元本変動型」の2種類があります。

種類
主な商品
特徴
向いている人
元本確保型
定期預金、保険商品など
原則として元本が確保される一方、大きなリターンは期待しにくい。運用収益よりiDeCoの手数料負担が大きいと、受取額が掛金総額を下回る可能性もある
元本割れを避けたい人、受け取り時期が近い人
元本変動型
投資信託
運用成果によって資産額が増減する。元本割れの可能性がある一方、長期運用によって資産の成長を目指せる
ある程度リスクを取って資産形成を目指したい人

iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、長期運用が前提となります。そのため、全世界株式のようなインデックスファンドを選び、長期的な経済成長の恩恵を受ける戦略と相性がよいといえます。

自身の年齢やリスク許容度に合わせて、株式と債券のバランスファンドなどを選ぶのも有効です。

NISAの場合

NISA(少額投資非課税制度)は、投資で得た利益が非課税になる制度です。2024年から始まった新しいNISAには、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠があります。

項目
つみたて投資枠
成長投資枠
主な対象商品
長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託・ETF
投資信託・ETF・個別株・REITなど
商品の特徴
低コストのインデックスファンドなどが中心
つみたて投資枠より幅広い商品から選べる
投資方法
積立投資
積立投資・一括投資
活用例
全世界株式やS&P500などを長期で積み立てる
個別株やアクティブファンドなどを組み合わせる
向いている人
長期・積立を基本に資産形成したい人
より幅広い商品から自分で選んで投資したい人

基本的には、つみたて投資枠でインデックスファンドをコツコツ積み立て、必要に応じて成長投資枠を活用する方法が考えられます。

例えば、つみたて投資枠を資産形成の「コア」とし、成長投資枠で個別株やアクティブファンドなどを組み合わせる「コア・サテライト戦略」も選択肢の一つです。

投資信託で資産形成を図るポイント

投資信託で資産を増やしていくためには、いくつかの重要なポイントがあります。特に初心者が陥りがちな失敗を避け、計画的に運用を続けるための心得を3つ紹介します。

長期運用を心がける

投資信託で資産形成を目指すうえで重要なのは、長期的な視点を持つことです。短期的な市場の変動に一喜一憂せず、少なくとも10年以上の期間で運用を続けることを基本としましょう。

長期運用には2つのメリットがあります。1つは、複利効果を最大限に活用できることです。複利とは、運用で得た利益を元本に加えて再投資することで、利益が利益を生む仕組みです。運用期間が長くなるほど、複利効果によって、中長期的な資産形成効果が高まることが期待できます。

もう1つのメリットは、時間分散によるリスク低減です。長期間にわたって積立投資を続けると、価格が高い時には少なく、安い時には多く購入することになり、平均購入単価を平準化できます(ドルコスト平均法)。これにより、高値掴みのリスクを避け、市場の変動を味方につけることが可能になります。

価格変動に慌ててすぐ売却しない

投資を始めると、市場の暴落によって資産が目減りする局面を経験することがあります。特に初心者が陥りやすい失敗が、価格の下落に動揺して焦って売却してしまう「狼狽(ろうばい)売り」です。

しかし、歴史的に見れば、株式市場は暴落を繰り返しながらも長期的には右肩上がりに成長してきました。価格が下がっている時に売却してしまうと、損失が確定してしまいます。逆に、価格が低い時に積立投資を継続することで、平均購入単価を下げる効果があり、将来の価格回復時にリターンを得やすくなる可能性があります。

市場の短期的な動きに一喜一憂せず、当初立てた長期的な運用計画を信じて、冷静に保有を続けることが大切です。価格変動が不安な場合は、定期的に一定額を買い続ける積立投資(ドルコスト平均法)が、精神的な負担を和らげるうえでも有効です。

状況に合わせて資産全体のポートフォリオを見直す

投資を始めたら「ほったらかし」でよいといわれることもありますが、定期的なメンテナンスは必要です。年に1回程度は、自身の資産全体のバランス(ポートフォリオ)を確認し、見直しを行いましょう。

運用を続けていると、価格が上昇した資産の割合が増え、当初想定していたリスクバランスが崩れることがあります。

例えば、株式と債券を50%ずつで始めたのに、株価の上昇で株式の割合が70%になってしまうと、ポートフォリオ全体のリスクが高まります。価格変動による偏りを元の比率に戻す作業を「リバランス」といいます。

また、結婚、出産、転職、退職といったライフステージの変化によって、とれるリスクの大きさ(リスク許容度)も変わります。若い頃は積極的にリスクをとれても、退職が近づくにつれてリスクを抑えた運用へシフトするのが一般的です。

自身の状況に合わせて、株式の比率を減らして債券の比率を増やすなど、ポートフォリオ全体を定期的に見直すことが、長期的に資産を守りながら増やしていくために重要になります。

全世界株式に関するよくある質問

全世界株式への投資を検討する際によくある疑問について、専門家がQ&A形式で分かりやすくお答えします。

Q. 全世界株式はなぜおすすめしないと言われる?

全世界株式が「おすすめしない」といわれる主な理由は、

  • 米国株への集中度が高いこと
  • 過去の実績でS&P500にリターンが劣る場合があること
  • 株式100%のため分散効果が限定的であること

などが挙げられます。

手軽な一方で、より高いリターンや緻密なリスク管理を求める人には最適でない場合があります。

Q. オルカンと先進国株式はどっちがいい?

どちらがよいかは、新興国への投資をどう考えるかによります。オルカン(全世界株式)には約10%の新興国株式が含まれており、将来的な高い成長を取り込む可能性があります。

一方、先進国株式は政治・経済が安定した国々で構成されるため、新興国特有のカントリーリスクを避けたい安定志向の人に向いています。

Q. オルカンと除く日本はどっちがいい?なぜ除く日本がある?

オルカン(オール・カントリー)と「除く日本」のパフォーマンスに差はほとんどありません。オルカンに含まれる日本株の比率は約5〜6%程度だからです。

「除く日本」という商品が存在する理由は、すでに日本株の個別株や投資信託を十分に保有している投資家が、ポートフォリオの重複を避けるためです。日本株への投資を自身でコントロールしたい人向けの選択肢といえます。

Q. オルカンとS&P500はどっちがいい?

これは投資家の間でよく議論されるテーマです。より高いリターンを期待する投資家はS&P500を、より広い分散を重視する投資家はオルカンを選択肢の1つとして検討する傾向があります。

過去の実績ではS&P500が優位な期間が長かったですが、将来も米国一強が続くとは限りません。どちらか一方に絞れない場合は、両方を組み合わせて保有するのも1つの方法です。

Q. 全世界株式1本に投資すれば問題ない?

投資初心者にとって、全世界株式1本から始めるのはシンプルで分かりやすい方法です。しかし、資産クラスが「株式」に100%偏るため、より価格変動リスクを抑えた運用を目指すなら、将来的には債券など他の資産クラスを組み合わせることが望ましいでしょう。

ライフステージの変化に合わせて、ポートフォリオを見直すことも大切です。

まとめ

全世界株式は、1本で世界中の株式に手軽に分散投資ができ、低コストで運用できるため、特に投資初心者にとって有力な選択肢です。しかし、構成は米国株に偏っており、株式100%であるため、それだけで完璧な分散投資とはいえません。

より高いリターンを狙うならS&P500、より書かう変動リスクを抑えたいなら債券などを組み合わせたポートフォリオの構築が有効です。

大切なのは、自身の投資目的、運用期間、リスク許容度を理解し、それに合った商品を選ぶことです。人気の投資信託が、必ずしも自分にとって最適とは限りません。

自分に合った投資方針がわからない、ポートフォリオの組み方に不安があるという方は、以下の無料診断を活用してみましょう。

簡単な質問に答えるだけで、現在のお金の課題や将来必要になる金額、自分に合った運用方法を確認できます。

まずは今の資産状況を整理し、これから何をすべきかチェックしてみましょう。

»3分で自分に合った運用方法を無料診断

投資信託の選び方・運用法が気になるあなたへ

マネイロでは、資産運用の不安を解消するために、さまざまなツールを無料でご提供しています。

▶3分投資診断:iDeCoやNISAなど、相性の良い資産運用がわかる

▶事例付きで株価暴落対策が学べる:スマホで簡単!30分の無料セミナー

▶ファンドアナリストが語る2026年の投資信託選び:投資信託選びを解説するWebセミナー

ご留意事項

  • 本記事は一般的な情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品の取引を勧誘するものではありません。
  • 本記事の内容は記事公開時または更新時点の情報に基づいています。制度・法令・税制等の変更により、現在の情報と異なる場合があります。
  • 本記事の内容の正確性、完全性、最新性を保証するものではなく、予告なく変更または更新する場合があります。
  • 投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任とご判断のもとで行っていただきますようお願いいたします。

オススメ記事

監修
原田 慎司
  • 原田 慎司
  • 証券アナリスト

山口県出身。一橋大学卒業後、大和総研、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ドイツ証券、シティグループ証券で証券アナリストおよびM&Aバンカーとして勤務。2018年11月に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)を共同設立し、2020年1月より代表取締役CEOに就任。


執筆
高橋 明香
  • 高橋 明香
  • ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者

みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。