8つの資産クラスの内訳

8資産均等型ファンドが投資対象とするのは、以下の8つの資産クラスです。株式、債券、そして不動産投資信託（REIT）が国内外にわたって組み入れられており、幅広い分散投資を実現しています。

以下は三菱UFJアセットマネジメントの「eMAXISSlimバランス（8資産均等型）」の資産構成です。

値動きの特性が異なるさまざまな資産を組み合わせることで、特定の市場が不調な時でも他の資産でカバーし、全体のリスクを抑える効果が期待されます。

（参考：月次レポート2025年12月30日現在｜三菱UFJアセットマネジメント）

理由①市場環境の変化に柔軟に対応できない

8資産均等型ファンドの資産配分は、各資産12.5％という比率で固定されています。そのため、市場の状況が変化しても、資産の比率を動的に変更することができません。

例えば、株式市場が長期的な上昇トレンドにある局面でも、ファンドは機械的に値上がりした株式の一部を売却し、比率が下がった他の資産（例えば債券など）を買い増す「リバランス」を行います。これにより、さらなる成長の機会を逃してしまう可能性があります。

一方、特定の資産クラスが暴落するような局面でも、事前に定めた均等配分を維持しようとするため、リスクを機動的に回避することが困難です。

市場環境に応じて資産配分を柔軟に見直せるアクティブファンドなどと比較すると、その対応力の乏しさはデメリットと言えるでしょう。

理由②実際の市場規模と乖離した資産配分になる

8資産均等型は、各資産の市場規模（時価総額）の違いを考慮せず、一律に12.5％ずつ投資します。しかし、現実の金融市場では、それぞれの資産クラスの規模は異なります。

例えば、先進国株式市場が数千兆円規模であるのに対し、国内の不動産投資信託（J-REIT）市場は約15兆円程度と、その規模には大きな差があります。市場規模が小さい資産は、まとまった資金の流入・流出によって価格が変動しやすく、リスクが高い傾向にあります。

8資産均等型では、その市場規模の小さい国内リートにも、巨大な先進国株式市場と同じ12.5％の比率で投資することになります。

これは、ポートフォリオ全体のリスクを意図せず高めてしまう「非効率な分散」につながる可能性があると指摘されています。

理由③新興国資産のリスクが高い

8資産均等型には「新興国株式」と「新興国債券」が含まれており、ポートフォリオ全体の25％を占めます。

新興国は高い経済成長が期待される一方で、先進国に比べて政治・経済の安定性が低く、カントリーリスクや急激な為替変動リスクをともないます。

理由④長期運用で期待できるリターンが低くなりやすい

8資産均等型は、リスクを抑えるために値動きが比較的安定している「債券」を多く含んでいます。国内債券、先進国債券、新興国債券を合わせると、ポートフォリオ全体の37.5％を占めます。

一般的に、債券は株式よりも期待できるリターンが低い資産です。そのため、ポートフォリオに債券の比率が高いと、株式100％の投資信託（例えば、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）など）と比較した場合、長期的なリターンは低くなる傾向があります。

また、前述の通り、リバランスの過程で成長性の高い株式を売却してしまうことも、リターンを抑制する一因となります。

リスクを抑えられる半面、大きな資産成長は期待しにくいという点は、8資産均等型の大きな特徴です。

理由⑤：投資目的や年齢に応じた調整がしづらい

資産運用における最適なポートフォリオ（資産配分）は、投資家の年齢、資産状況、リスク許容度、ライフステージによって異なります。

例えば、投資期間を長く取れる20代・30代は、積極的にリスクを取って株式の比率を高める戦略が合理的です。一方、退職が近い50代・60代は、資産を守ることを重視し、債券の比率を高めるのが一般的です。

しかし、8資産均等型ファンドは、すべての投資家に対して一律のポートフォリオを提供します。個々の状況に合わせて「株式の比率を増やしたい」「新興国への投資は避けたい」といった調整ができません。

自身の投資戦略を明確に持っている方や、ライフステージの変化に合わせて資産配分を見直したい人にとっては、その柔軟性の欠如が大きなデメリットとなります。

判断軸①運用期間

運用期間は、どの程度のリスクを取れるかを決める重要な要素です。

一般的に、20年、30年といった長期の運用期間を確保できる若い世代は、途中で価格が下落しても時間をかけて回復を待つことができます。そのため、より高いリターンが期待できる株式中心のポートフォリオを組むことが合理的とされます。

一方、退職を控えているなど運用期間が10年未満と短い場合は、大きな価格変動は避けたいところです。このようなケースでは、さまざまな資産に分散され、値動きが比較的マイルドな8資産均等型のようなバランスファンドが選択肢に入ります。

判断軸②資産を減らしたくないかどうか

投資に対する考え方として、「積極的にリターンを狙いたい」のか、「なるべく資産を減らさずに安定的に運用したい」のかによって、選ぶべき商品は変わります。

高いリターンを目指すのであれば、株式100％のインデックスファンドなどが候補になりますが、その分、価格の下落リスクも高まります。

元本割れのリスクをできるだけ抑え、資産を守ることを優先したいのであれば、8資産均等型の分散効果はメリットとなります。

退職後の資産運用など、資産を減らすことが許容できない状況では、その安定性が魅力となるでしょう。

一方で、8資産均等型ファンドは新興国が組み入れられており、リスクがあります。

より安定性を重視したい場合は先進国株式と先進国債券を組み合わせたバランス型を検討しましょう。

判断軸③まとまった資金の有無

投資を始める際の資金状況も判断軸の一つです。毎月コツコツと少額を積み立てていくのか、あるいは退職金などである程度のまとまった資金を一度に投資するのかで、適切なリスクの取り方は異なります。

積立投資の場合、時間を分散することで価格変動リスクを抑えることができます（ドルコスト平均法）。そのため、比較的リスクの高い株式中心のポートフォリオでも始めやすいと言えます。

一方、まとまった資金を一括で投資する場合、購入した直後に市場が暴落すると大きな損失を被る可能性があります。このようなケースでは、リスクを抑えるために、投資信託を活用した債券投資ではなく、債券に直接投資を検討するのも一つの方法です。

8資産均等が向いている人の特徴

• 投資初心者で、何から始めていいかわからない人
• 1本で手軽に国際分散投資が始められるため、最初のステップとして適しています。
• 自分で資産配分を考えたり、リバランスをしたりするのが面倒な人
• ファンドが自動で資産配分を維持してくれるため、手間をかけずに運用を続けられます。
• 大きなリターンよりも、リスクを抑えた安定的な運用を重視する人
• 資産をなるべく減らしたくない、という安定志向の方のニーズに応えます。
• 退職後の資産運用など、守りを重視したいシニア世代
• 価格変動が比較的マイルドなため、資産を取り崩しながら運用する世代にも選択肢の一つとなります。

8資産均等が向いていない人の特徴

• 長期的な視点で、より高いリターンを目指したい人
• 株式100％のファンドに比べて期待リターンが低くなるため、物足りなさを感じる可能性があります。
• 自分で投資対象を選び、資産配分をコントロールしたい人
• 資産配分が固定されているため、独自の投資戦略を実行したい方には向きません。
• 運用コストを極限まで抑えたい人
• 低コストではありますが、自分で複数の低コストファンドを組み合わせるほうが、さらに手数料を抑えることが可能です。
• 投資に使える時間が十分にある20代〜40代の人
• 長期の運用期間を活かして、より積極的にリスクを取り、大きな資産形成を目指すほうが合理的である場合があります。

株式を中心にしたシンプルな分散投資

より高いリターンを目指す場合、全世界の株式市場に連動するインデックスファンド1本に投資する戦略が考えられます。代表的なものに「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」があります。

この戦略のメリットは、世界経済の成長をまるごと享受できる点と、1本で完結するため管理がシンプルな点です。8資産均等型と比べて債券やリートが含まれない分、価格変動リスクは高まりますが、長期的な期待リターンも高くなります。

20年以上の長期運用が可能な若い世代に適した戦略と言えるでしょう。

株式＋債券の2～3資産に絞ったポートフォリオ

「株式100％ではリスクが高すぎるが、8資産は多すぎる」と感じる方は、自身で主要な資産クラスを組み合わせる方法があります。

例えば、「先進国株式インデックスファンド」と「先進国債券インデックスファンド」を、自身の好きな比率（例：株式70％、債券30％）で購入します。この方法のメリットは、8資産均等型よりもさらに運用コストを抑えられる点と、自分のリスク許容度に合わせて資産配分を自由に設計できる点です。

主要なネット証券では、複数のファンドを組み合わせたポートフォリオ全体のバランスを確認できるツールも提供されており、以前より手軽に自作のポートフォリオを管理できるようになっています。

年齢・目的に応じて資産配分を変える

長期的な資産形成では、ライフステージの変化に合わせて資産配分を見直すことが欠かせません。

例えば、20代・30代のうちは「株式100％」で積極的に運用し、40代・50代になったら徐々に債券の比率を高めて安定性を重視する、といった戦略です。

年代ごとの資産配分の目安は以下の通りです。

• 20代・30代: 株式80〜100％
• 40代・50代: 株式60〜70％、債券30〜40％
• 60代以降: 株式40〜50％、債券50〜60％

自身の状況に合わせてポートフォリオを最適化していくことで、より効果的な資産形成が期待できます。

市場環境を見ながら必要に応じてリバランス

自身でポートフォリオを組む場合、定期的なメンテナンスとして「リバランス」を行うことが推奨されます。リバランスとは、資産配分の比率を当初決めた目標比率に戻す作業のことです。

例えば、「株式60％、債券40％」で始めたポートフォリオが、株価の上昇によって「株式70％、債券30％」になったとします。この場合、値上がりした株式の一部を売却し、その資金で債券を買い増すことで、元の「60:40」の比率に戻します。

これにより、リスクを取りすぎてしまうことを防ぎ、ポートフォリオの安定性を保つことができます。

リバランスの頻度についてはさまざまな見解がありますが、年に1回程度行うのがおすすめです。

8資産均等型の信託報酬は高い？

一概に高いとは言えません。「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」の信託報酬は年率0.143％と、バランスファンドの中では低水準です。

しかし、自分で低コストのインデックスファンドを組み合わせた場合、全体の信託報酬を年率0.1％以下に抑えることも可能です。

手間をかけずに分散投資したい場合は十分低いコストですが、コストを最優先するなら自作ポートフォリオに分があります。

NISAで8資産均等型に投資できる？

はい、投資できます。「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」などの商品は、新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の両方の対象となっています。

バランスファンドはファンド内で自動的にリバランスを行ってくれるため、自分で売買する必要がありません。これにより、NISAの非課税投資枠を消費せずに資産配分を維持できるというメリットがあります。

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8資産均等型から乗り換えるべき？

現在8資産均等型を保有している方が乗り換えるべきかどうかは、個人の投資目的やリスク許容度によります。

もし、より高いリターンを目指したくなった、あるいは自分で資産配分を管理したくなったなど、当初の目的とズレが生じてきた場合は、乗り換えを検討する価値はあります。

①ベンチマークと②過去の運用実績

まず、その投資信託がどのような指数（ベンチマーク）に連動することを目指しているのかを確認します。例えば、「TOPIX」や「S＆P500」など、具体的な指数名が記載されています。これにより、ファンドの基本的な値動きの特性を理解できます。

次に、過去の運用実績を確認し、ベンチマークとのかい離がどの程度あるか、リスク（標準偏差）はどのくらいかを見ます。

③手数料

投資信託には、主に3つの手数料があります。

• 購入時手数料: 購入時にかかる手数料。ネット証券では無料（ノーロード）の商品が主流です。
• 信託報酬（運用管理費用）: 保有期間中、毎日差し引かれるコスト。長期投資ではこの差がリターンに影響するため、できるだけ低いものを選ぶのが鉄則です。インデックスファンドであれば年率0.2％以下が一つの目安です。
• 信託財産留保額: 売却時にかかる手数料。かからないファンドも多いです。

これらの手数料は、目論見書で必ず確認しましょう。

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④投資対象の特徴等・リスク・リターン

ファンドが具体的にどのような国や地域の、どのような資産（株式、債券など）に投資しているのかを「目論見書」で確認します。

また、為替変動リスクや金利変動リスクなど、そのファンドが抱えるリスクについても記載されています。自分が許容できるリスクの範囲内であるかを確認することが大事です。

リスクとリターンの関係を理解し、納得した上で投資を判断しましょう。

⑤純資産残高

純資産残高は、そのファンドにどれくらいの資金が集まっているかを示す指標で、ファンドの規模や人気を表します。

純資産残高が小さすぎる（目安として100億円未満）ファンドは、効率的な運用が難しくなったり、途中で運用が終了（繰上償還）してしまったりするリスクがあります。

安定した長期運用のためには、純資産残高が十分に大きく、かつ継続的に資金が流入して増加傾向にあるファンドを選ぶのが望ましいでしょう。

悩んだ時はマネイロに相談がおすすめ

ここまで投資信託の選び方を解説してきましたが、「自分一人で判断するのは難しい」「自分の考えが合っているか不安」と感じる人もいるでしょう。

そのような場合は、資産運用の専門家に相談するのも有効な選択肢です。独立系のファイナンシャルアドバイザー（IFA）など、中立的な立場からアドバイスをくれる専門家もいます。

客観的な意見を聞くことで、自身の投資方針がより明確になったり、新たな視点を得られたりすることがあります。

オンラインで無料相談を受け付けているサービスもあるため、情報収集の一環として活用を検討してみるのも良いでしょう。

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