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【危険?】こんなファイナンシャルプランナーはNG!自分に合う相談先の選び方をプロが解説

【危険?】こんなファイナンシャルプランナーはNG!自分に合う相談先の選び方をプロが解説

  • #資産運用

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談しようと検討している人の中には「無料相談は危険?」「無理やり商品を勧められるのでは?」と懸念している人もいるのかもしれません。

ファイナンシャルプランナーへの相談は危険ではなく、いくつかのポイントをおさえて自分に合った相談先を選ぶことが大切です。

ファイナンシャルプランナーの経歴や実績を確認せず、解決したい内容も決めずに相談してしまうと、無駄な時間を過ごすことになりかねません。

本記事では危険ではないファイナンシャルプランナーを選ぶポイントと、相談するうえで知っておきたい注意点などを詳しく解説します。

この記事を読んでわかること
  • ファイナンシャルプランナーに相談すること自体は危険ではなく、自分が相談した内容を解決できるファイナンシャルプランナーを選ぶことが大切
  • 相談先としてNGなファイナンシャルプランナーの特徴は「経歴を確認できない」「特定分野の実務経験しかない」
  • ファイナンシャルプランナーに相談する時は「相談する内容」と「何を解決したいのか」を明確にしておく

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ファイナンシャルプランナーへの相談自体は危険ではない

ファイナンシャルプランナーは家計の見直しや教育資金、住宅資金などの資金作りに関する相談に対して、ライフプランが叶うように提案する専門家です。

ポイントの解説

ファイナンシャルプランナーになるための資格を保有し、お金に関する専門知識を幅広く身に着けています。

そのため、ファイナンシャルプランナーへの相談自体は危険ではありません。

自分が相談したい内容をきちんと解決できるファイナンシャルプランナーを選ぶことが大切です。

相談するのは危険!NGなファイナンシャルプランナーの特徴

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するうえで知っておきたい「NGなファイナンシャルプランナー」の特徴について解説します。

Webサイトなどで保有資格、経歴、実績などを確認できない

ファイナンシャルプランナーへの相談は、周囲になかなか話せないお金の悩みや、専門の知識が必要な保険や投資について話ができるため、非常に魅力的なサービスといえるでしょう。

ファイナンシャルプランナーはお金の専門家ではありますが、人によって経歴や実績はさまざまです。

注意点

担当のファイナンシャルプランナーが自分の知りたい分野の知識がなかったり、実務経験がない場合、相談したい内容を解決できない可能性があります。

また、そもそもWebサイトやSNSで保有資格や実績を確認できない場合は要注意です。

相談する前にファイナンシャルプランナーのWebサイトやSNSなどで保有資格や経歴、実績などを確認しておくと良いでしょう。

特定分野の実務経験しかない

ファイナンシャルプランナーの資格を取得する際には保険や証券、不動産、税金などさまざまな分野の知識が必要になります。
合格してファイナンシャルプランナーの資格を取得したということは、各分野において一定の知識を有していることになります。

しかし資格取得後、現場においてすべてのジャンルを均等に扱うことはあまりないといえるでしょう。

資格は取得したものの、特定の分野における経験しかないファイナンシャルプランナーは数多くいます。

その場合、ファイナンシャルプランナーに相談しても、相談する内容によっては総合的なアドバイスがもらえない可能性があります。

ポイントの解説

自分の相談したい内容に対して、経験だけではなく実務経験があるファイナンシャルプランナーを選びましょう。

そもそもファイナンシャルプランナーとは

ファイナンシャルプランナー(FP)とは、保険や証券、不動産、税金など、私たちの暮らしやお金に関して幅広い専門知識をもつ「お金のプロ」のことをいいます。

人生におけるライフイベントは結婚や出産、住宅購入、教育資金、老後資金など数多くあります。それぞれのタイミングで「お金」が必要になります。

お金に対する考え方は人それぞれですが、一人ひとりの希望を叶えるためにサポートをするのがファイナンシャルプランナーの役割です。

ファイナンシャルプランナーの資格

ファイナンシャルプランナーの資格

ファイナンシャルプランナーの資格は大きく分けると、

  • CFP資格
  • AFP資格
  • FP技能士

の3つがあります。

このうち、CFP資格とAFP資格は、日本FP技能士協会が認定する民間資格です。

ファイナンシャルプランナー資格の中でもCFP資格は上級資格に位置づけられており、非常に取得難易度の高い資格です。

一方、FP技能士は国家資格に該当し、特にFP1級は非常に難易度が高く、CFP資格と同程度の知識水準が必要とされています。

FP技能士は一度取得するとその資格は生涯有効ですが、CFP資格とAFP資格は定期的な教育を受けて、その都度資格の更新が必要となります。

ファイナンシャルプランナーの主な種類(企業系・独立系)

ファイナンシャルプランナーには「企業系」と「独立系」があります。それぞれの特徴を詳しく見てみましょう。


企業系ファイナンシャルプランナーの特徴

企業系ファイナンシャルプランナーとは?

保険や証券、不動産などを取り扱う会社に所属して活動しているファイナンシャルプランナーのこと

所属する会社のスケールメリットを活用することができるため、規模の大きい案件や幅広い業務に携わった経験を持っています。

また、所属する業界の知識や経験が多いのも特徴のひとつです。



独立系ファイナンシャルプランナーの特徴

独立系ファイナンシャルプランナーとは?

特定の会社に属するのではなく、起業をして自身の力で活動するファイナンシャルプランナーのこと

特定のジャンルや商品に偏った提案になりにくく、客観的な立場でアドバイスをすることができます。

企業に属しながらある程度の知識や実績、経験を積んだうえで独立しているケースが多いです。

ファイナンシャルプランナーに相談できる内容

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談できる主な内容は下記の通りです。

ファイナンシャルプランナーに相談できる内容

例①家計管理

ファイナンシャルプランナーは「家計管理の方法はどうすれば良い?」「家計はどう見直せば良い?」の相談に対して、現在の収入と支出の状況をヒアリングし、家計のバランスを把握します。

最初に支出を見直し、収支改善ができる項目をピックアップします。即効性がある例を挙げると、通信費や保険、住宅ローン等です。

支出を見直すことで、これまで消えていたお金を貯蓄に回すことができるようになります。

例②老後の生活設計

家計管理と並んで、老後の生活設計も非常に多い相談内容の一つです。

少し前に「老後2000万円問題」が話題に挙がりましたが、具体的に老後にどれくらいのお金が必要なのかは各家庭によって異なります。

現在の貯蓄状況や退職金の有無、資産運用の状況、持ち家か賃貸か、求める老後の生活水準など、老後の生活設計を具体化するのに必要な要素はさまざまです。

自身の状況に合わせて、ファイナンシャルプランナーと一緒に老後の生活設計をイメージすることができるのです。

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例③保険の見直し

ファイナンシャルプランナーはお金に関する専門的かつ幅広い知識を有しているため、保険の見直しも可能です。

しかし、保険の見直しだけではなく具体的な提案やアドバイスが必要な場合、ファイナンシャルプランナー以外の専門資格が必要になります。

保険業務を行うにあたっては「生命保険募集人資格」が必要になります。

生命保険募集人資格を保有している場合は、簡易的な保険の見直しだけではなく、プラン提案や必要な保険の案内ができます。

ポイントの解説

家計相談をする際に保険の見直しを同時に希望する場合は、相談するファイナンシャルプランナーの保有資格に「生命保険募集人資格」があるかどうかを確認しておきましょう。

ファイナンシャルプランナーに相談するメリット

ファイナンシャルプランナーに相談するメリット

ファイナンシャルプランナーに相談する主なメリットは3つあります。

1つ目は「お金に関する悩みを第三者の視点で考えてくれる点」です。

多くの人はお金のことで悩んだり、不安を抱えたりしていると思います。なかなか相談しにくいお金のことを、客観的に第三者の視点で一緒に考えてくれます。

2つ目は「家計や保険の見直しで経済的負担を軽くすることができる点」です。

家計管理などの相談に乗ってくれるだけではなく、実際に何をどうするべきかのアドバイスや提案をしてくれます。

自分1人では難しい内容も、専門的な知識や経験を元に解決へと導いてくれるのです。

3つ目は「専門家に話を聞いてもらうことにより、精神的不安を軽減できる点」です。

ファイナンシャルプランナーから提案してもらった内容をそのまま実行するのも良いですが、話を聞いてもらうだけでも問題ありません。

専門家に普段周囲に話せないお金に関する悩みを聞いてもらうだけでも、精神的な負担を軽減できるでしょう。


現在の資産状況や目標に合わせてプロがアドバイスします!

危険ではないファイナンシャルプランナーを選ぶ5つのポイント

お金に関する悩みをきちんと解決できる、危険ではないファイナンシャルプランナーを選ぶポイントについて解説します。

1.CFP資格とAFP資格を持っているか

CFP資格とAFP資格は、日本FP協会が認定する民間資格です。この2つの資格については、定期的な更新が必要となっています。

更新する際には継続的に教育を受ける必要があるため、資格を保有しているファイナンシャルプランナーは常に最新の情報や知識を身に着けているといえます。

ファイナンシャルプランナーに相談する際は、CFP資格やAFP資格を保有している人を選ぶことをおすすめします。

2.相談したい内容を解決できるか

相談するファイナンシャルプランナーが自分の悩みや不安を解決できるかどうかも、ファイナンシャルプランナーを選ぶうえで大切なポイントです。

一口にファイナンシャルプランナーと言っても、得意分野や実績は人それぞれ異なります。

中には専門の資格がないと、具体的なアドバイスや提案が受けられない分野もあります。

自分の相談したい内容の分野を得意とするファイナンシャルプランナーを選ぶと良いでしょう。



Q.相談する前に準備は必要?

ファイナンシャルプランナーに相談する際、何か準備しておいた方が良いことはありますか?

ファイナンシャルプランナーに相談する際、特に準備は必要ありません。

しかし、具体的に相談内容が決まっている場合は、相談内容に関する情報などを事前に準備しておくと良いでしょう。

家計相談をしたい場合は家計簿、保険の見直しをしたい場合は保険証券などがあると、ファイナンシャルプランナーも現状を把握しやすくなります。

3.自分が相談したい分野の相談実績があるか

専門的知識のあるファイナンシャルプランナーだったとしても、自分の相談内容を必ず解決できるとは限りません。ファイナンシャルプランナーによって経験や実績、得意分野が異なるためです。

自分が相談したい分野の実績があるかどうか、WebサイトやSNSで確認しておくことが大切です。

4.相談料はいくらなのか

ファイナンシャルプランナーに相談するにあたって、相談料についても事前に確認しておきましょう。

無料相談と書いてあるものの、初回のみの場合もあれば、相談回数に限らず無料の場合もあります。

また、相談範囲によって相談料が変わることも少なくありません。

ファイナンシャルプランナーによっては、相談、プラン作成、保険の見直しなど、業務ごとに相談料が発生する可能性もあります。

相談料の詳細についても、しっかり確認しておきましょう。


Q.無料相談と有料相談の違いは?

ファイナンシャルプランナーへの相談には「無料相談」と「有料相談」があります。

有料相談は、家計相談や老後の生活設計相談、各種コンサルティング業務を専門とするファイナンシャルプランナー事務所などが行っているケースが多くなっています。

この場合、金融商品を販売することで得られる手数料がないため、相談自体が有料となります。

一方で、無料相談では企業系ファイナンシャルプランナーや独立系ファイナンシャルプランナーが実施しているケースが多くなっています。

どちらも、金融商品の販売を通して金融機関から手数料を得る仕組みになっています。

両者の大きな違いは「独立性」です。

独立系ファイナンシャルプランナーは、特定の金融機関からは独立した存在になっているため、幅広い金融商品の中から、相談者の意向に合う解決策が提示できるメリットがあります。


Q.なぜ無料で相談できる?

ファイナンシャルプランナーによる相談を無料で行えるのは、金融商品の販売によって提携金融機関から販売手数料が支払われる仕組みになっているからです。

家計や保険の見直しをすることによって、新たな保険に加入し直したり、金融商品を購入するケースが一例です。

この場合、ファイナンシャルプランナーに対して、提携している金融機関から手数料が支払われるため、相談者から直接費用を受け取るようなことはありません。

5.他の専門家と繋がりがあるか

相談内容によってはファイナンシャルプランナーで解決できる問題もありますが、中には他の専門家の協力が必要なケースもあります。

担当してもらったファイナンシャルプランナーだけでは解決できないとなると、相談内容を解決してくれる別の専門家を探し直す必要があり、二度手間となってしまいます。

他の専門家との繋がりがあるかどうかも、ファイナンシャルプランナーを選ぶうえで重要なポイントになります。

ファイナンシャルプランナーに相談する前の注意点

ファイナンシャルプランナーに相談する前には、あらかじめ「相談する内容を明確にしておくこと」と、「何を解決したいのか」を決めておきましょう。

ファイナンシャルプランナー側も、「この人はどういう悩みを持っているのか」、「何を解決したいのか」を把握できるとアドバイスがしやすくなります。

それに加えて「自身の悩みや相談内容を担当のファイナンシャルプランナーが解決できるのか」を、相談実績などからあらかじめ確認しておくと良いと思います。

また、セカンドオピニオンとして複数のファイナンシャルプランナーに相談するのも良いでしょう。

資産運用の相談をする時は保有資格を要確認

資産運用の相談をする際は、担当ファイナンシャルプランナーの保有資格を確認することをおすすめします。

金融商品を販売するには、生命保険募集人資格や証券外務員資格などの資格が必要となります。

資格を保有していない場合は、一般的な説明はできるものの、具体的な提案や商品の取り扱いまではできない可能性があります。

資格を保有している場合は、ファイナンシャルプランナーにアドバイスや提案を受けることができ、気に入った金融商品が見つかった場合は、そのまま購入することもできます。

ポイントの解説

資産運用について金融商品の説明だけではなく、具体的な提案まで求めている場合は、担当ファイナンシャルプランナーの保有資格や実績などを確認したうえで相談してみるのが良いでしょう。

お金の総合的な相談はファイナンシャルアドバイザー(IFA)がおすすめ

家計の見直し・保険・資産運用など、お金に関する総合的な相談をしたい場合はファイナンシャルアドバイザー(IFA)がおすすめです。

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ファイナンシャルアドバイザー(IFA)とは

ファイナンシャルアドバイザー(IFA)とは、「Independent Financial Advisor」の略称で、日本では「独立系ファイナンシャルアドバイザー」と呼ばれています。

ファイナンシャルアドバイザーの歴史が長いアメリカにおいては、2017年時点で約12.7万人(2017年)のファイナンシャルアドバイザーがいます。

一方で、日本においては、金融商品仲介業に登録する外務員数はまだ5558人(2022年6月末時点)しかいないのが実情です。

そのため、ファイナンシャルアドバイザーはファイナンシャルプランナーと比べると、あまり聞き馴染みがないかもしれません。

ファイナンシャルアドバイザーは証券会社や保険会社など、特定の金融機関に属していないといった特徴があります。

所属する金融機関がないため、あくまで客観的に第三者の視点でお客様のニーズに応えることが可能になります。

(参考:金融商品仲介業者|免許・許可・登録等を受けている業者一覧 : 金融庁
(参考:独立系フィナンシャルアドバイザー(IFA)に関する調査研究|みずほ総合研究所株式会社

ファイナンシャルアドバイザーとファイナンシャルプランナーの違い

ファイナンシャルアドバイザー(IFA)とファイナンシャルプランナー(FP)の主な違いは以下のとおりです。

IFAとファイナンシャルプランナーの違い

ファイナンシャルプランナーは「相談業務」に特化しているケースも多く、家計相談や老後の生活設計相談などの対応が多いです。

そのため、必要資金の計算や一般的な話はできるものの、具体的な解決策まで提案できないケースもあります。

相談内容が「保険の見直し」だった場合、担当ファイナンシャルプランナーが生命保険募集人の資格を保有していない場合、具体的な見直し案までは提案が受けられません。

一方、ファイナンシャルアドバイザーは資金計算はもちろん、具体的な保険の見直し案や、金融商品の紹介、相談者に合わせた具体的な提案を行うことができます。

マネイロは、ファイナンシャルアドバイザーでありお金の専門家集団

マネイロはIFAの登録を受けており、ファイナンシャルプランナーであると同時に、お金の専門家集団です。

例えば、保険の見直しをご希望の場合、マネイロコンシェルは全員が生命保険募集人の資格を保有しているため、具体的なプラン提案や手続き、その後のサポートまで対応可能です。

また、資産運用についても、証券外務員の資格も保有しているため、株式や投資信託などの商品をご提案、取り扱いすることも可能です。

マネイロに相談するメリット

マネイロはファイナンシャルアドバイザーの登録を受けているため、各種資金計算や保険の見直し提案、資産運用を始めるにあたっての金融商品を提案することができます。

あくまで客観的に第三者の視点でお客様の相談を受けることができるため、相談者の意向に合致した金融商品や保険商品をご案内することが可能です。

また、初回だけではなく、何度相談しても費用は発生しません。お客様が安心して、納得できるまでご相談ができる体制となっています。


お金に関する予備知識不要!事前準備不要!初心者歓迎!

まとめ:自分の悩みを解決できる専門家選びが大切


相談すると危険なファイナンシャルプランナーの特徴は、「保有資格や相談実績が確認できない」や「特定分野の実務経験しかない」といった点が挙げられます。

自分の相談したい内容と担当ファイナンシャルプランナーの得意分野が異なる場合、求めていた回答やアドバイスを十分に受けられない可能性があります。

また、ファイナンシャルプランナーに相談する際は、CFP資格やAFP資格など、定期的な継続教育を受け、常に最新の情報や知識を保有している専門家を選ぶと良いでしょう。

一方で、ファイナンシャルプランナーの資格だけでは解決できないこともあります。

幅広い選択肢の中から、自分に合った金融商品や保険商品を選びたい場合は、客観的かつ第三者の視点で相談できる専門家を頼ってみてはいかがでしょう。


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※本記事の内容は予告なしに変更することがあります。予めご了承ください

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監修
高橋 明香
  • 高橋 明香
  • ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者

みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。

著者
荻野 樹
  • 荻野 樹
  • ファイナンシャルアドバイザー

大阪市立大学経済学部卒業後、教育業界を経て、メットライフ生命保険株式会社、株式会社ほけんのぜんぶ入社。生命保険販売を通じ、FPとして主に子育て世代の資産形成や老後資金準備に関するコンサルティングを行う。専門用語を使わず丁寧で分かりやすいアドバイスが強み。現在は個人向け資産運用のサポート業務を行う。AFP(Affiliated Financial Planner)、一種外務員(証券外務員一種)、宅地建物取引士の資格を保有。

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