「S&P500だけでいい」は危険?投資のプロが2大注意点と運用のポイントを徹底解説
S&P500は成長力の高い米国株に投資をする投資信託ということもあり、投資信託を選ぶ際に「S&P500だけでいい」と思っている人も意外と多いのではないでしょうか。
確かに米国株は成長し続けていることもあり、S&P500に投資をすることでその恩恵を受けることが期待できます。
しかし、株価変動リスクや為替変動リスクなど、さまざまなリスクがあるため比較的リスクが高いといえます。
また、今後も米国市場が成長し続けるとは断言できません。
本記事では「投資信託はS&P500だけ選べばいい」と思っている人に向けて、S&P500を選択した際の注意点、自分に合った投資信託の選び方について投資のプロがわかりやすく解説します。
※本記事では全世界株式を投資対象とする代表的なインデックスファンド(投資信託)として、「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」、米国株式を投資対象とする代表的なインデックスファンド(投資信託)として「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」を例に挙げて解説しています
- S&P500の投資信託は米国の高い経済成長力の恩恵を受けることができるため人気がある
- S&P500だけに投資をする際の注意点は「米国市場が今後も成長し続けるとは限らない」など
- S&P500だけに限らず、今度も市場のトレンドは変わるため、都度対応することが大切
S&P500はなぜ人気?S&P500に関する基本知識
投資信託の投資対象の1つである「S&P500(エスピーゴヒャク)」がなぜ人気なのか、まずは基本知識について見ていきましょう。
S&P500とは
米国株S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している米国の代表的な株価指数の1つ
ニューヨーク証券取引所やナスダックなど、米国を代表する株式市場に上場・登録されている約500社の銘柄で構成されており、米国市場全体の値動きを表す指数となっています。
また、S&P500は「時価総額加重平均型」という方法で株価指数を算出しており、時価総額の大きい銘柄の値動きに影響を受けやすいという特徴があります。
主な投資先
S&P500は以下のような選定基準をもとに構成銘柄が組まれています。
- 米国企業であること
- 時価総額が一定以上であること
- 四半期連続で黒字利益を維持していること
- 一定の流動性があること
など
上記の条件をもとに2024年5月時点では、マイクロソフトやアップル、エヌビディアなどの企業が構成上位10銘柄に含まれています。
また、組み入れ業種の割合はソフトウェア・サービスや半導体・半導体製造装置の業種が多いのも特徴の一つです。
S&P500が人気の理由
S&P500が人気の理由として、以下のように考えられます。
米国の経済力が高い
S&P500は、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしており、米国経済の好不調や景気の動向を反映しています。
米国は経済大国とも言われ、米国の企業に投資をすることで高い経済成長力の恩恵を受けることも期待できます。
実際、1982年から2024年までのS&P500と日経平均のパフォーマンスを比較してみると、日本経済は成長が伸び悩んでいますが、米国経済は右肩上がりに成長しているのがわかります。(※)
※(参考:米国株式と米国を除く主要国株式の年間騰落率差|野村アセットマネジメント)
リーマンショックやコロナショックなど相場が大暴落するような場面を何度も乗り越えて、成長を続けているという点がS&P500の魅力の1つでもあります。
全世界株式と同様に知名度が高い
昨今、人気の投資信託として名前を聞くことの多い全世界株式ですが、S&P500も投資家の間では知名度が高いです。
それは、米国のGDPが世界全体のGDPの約4分の1を占めており、世界経済に与える米国の経済動向の影響力が大きいためです。
米国を代表する企業約500社に投資をするS&P500は、世界経済の先行指標としても重視されています。
(参考:主要経済指標|経済局国際経済課)
S&P500だけに投資をするのは危険?知っておきたい2大注意点
S&P500は投資信託の中でも人気のある投資先のため、「S&P500の投資信託に投資しておけば問題ない」と思っている人もいるかもしれません。
S&P500に投資をするうえで、以下の注意点を理解しておくことが大切です。
注意点①米国株に投資をするためリスクがとても高い
S&P500の投資先は主に米国株になります。米国株に投資を行うことは以下のようなリスクがあるため、注意が必要です。
株価変動リスク
S&P500に投資すると、米国の経済成長の恩恵が期待できますが、将来同じような経済成長が続くかはわかりません。
過去には、リーマンショックやコロナショックなど一時的な下落相場がありましたが、それでも米国市場は右肩上がりに成長しました。しかし、将来的には米国市場全体が冷え込み、経済成長が停滞する可能性もあります。
現在経済大国とされる米国でさえ、経済成長が停滞するかどうかわからない不確実なリスクがあることを認識しておきましょう。
為替変動リスク
S&P500は、米国の株式に投資をするため為替の影響を受けます。購入時に比べて売却時に円高が進んでいると、資産は目減りしてしまいます。
為替は経済情勢や金融政策の変化などを要因に変動するため、最新のニュースを常にチェックして為替の動向を確認する必要があります。
国際情勢リスク
世界各国での戦争、テロ、自然災害などの影響により、S&P500の相場が一時的に急落する可能性はゼロではありません。
米国株に投資する際には米国だけでなく、他国の景気動向や社会情勢にも注意を払うことが必要です。突然の下落・暴落に備えて、余裕を持って対応できるようにしておくことが大切です。
注意点②米国市場が今後も成長し続けるとは限らない
米国の株式に投資をするうえで「米国は将来も高い経済成長が期待できる」と盲信することは避けましょう。
なぜなら、市場は常に変化するためです。
<引用:グローバリゼーションによる世界経済の発展|経済産業省>
例えば、1980年から2000年代の世界のGDPランキングで米国は1位、2位が日本、ドイツは3位でした。
しかし2024年の現在、米国はこれまで通り1位ですが、日本は4位まで転落しています。(※)また、経済産業省の「グローバリゼーションによる世界経済の発展」によると、2040年の世界のGDPランキングでは、1位が中国、2位がインドとなり、米国は3位に後退するという予測も出ています。
このように、今は高い経済成長力が期待される米国も、20年後には他の国に経済力を抜かれる可能性が十分に考えられます。
したがって、現時点での経済成長力だけを見て「米国に投資すれば安心」と過信することは避けましょう。
※(参考:IMFの2024年4月「世界経済見通し」)
トレンドは変わり続けるため都度対応することが大切
株式市場において、現在注目されている株が将来も同様に注目を浴びるとは限りません。
例えば、日本では2016年から2020年までにはGoogleやAppleなどの業績が良好で、今後の成長が期待される成長株が好調でした。
しかし、2021年から2024年にかけては三井物産や丸紅など、業績や評価が株価に反映されず、株価が低い株式の割安株が注目されています。
このように、直近の10年間では成長株への投資がトレンドであり、米国の成長株が高く評価される傾向がありましたが、この傾向が将来も続くとは限りません。
時代によってトレンドが変化することを理解しておくことが大切です。
S&P500に投資をする時におさえておきたいポイント
S&P500に投資をする際のおさえておきたいポイントについて、詳しく解説していきます。
運用で失敗しないためにも、以下のポイントはしっかりおさえておきましょう。
①長期運用は不可欠
長期運用を行うことで、リスクを抑えた投資と安定的なリターンを期待できます。
また、運用期間が長くなるほど複利効果を活かした運用が望めるため、資産を雪だるま式に大きく増やすことが期待できます。
②リスクを抑えるために分散投資を行う
株式以外の金融商品、例えば債券や貯蓄型保険など、異なる性質を持つ複数の資産を保有し、分散投資を行うことはとても大切です。
複数の資産を保有する際には、資産のバランスも重要です。どのようなバランスでどの資産を保有すれば良いかわからない場合は、運用の専門家に相談することをおすすめします。
・運用中に株価が暴落した時にどうすればいい?
・分散投資は具体的にどうすればいい?
・今の運用で問題ない?
など、投資のお悩みはマネイロに相談がおすすめ
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③市場やライフステージの変化に合わせて運用をする
資産運用は、個々のライフステージや株式市場の状況に応じて柔軟に対応することが不可欠です。
例えば20代や30代の場合は定年までの時間があり、運用期間も長期間にわたるため、ハイリスクな金融商品を活用して積極的に資産を増やす運用がおすすめです。
一方、50代や60代になるとセカンドライフが近づいているので、比較的リスクの低い運用方法を選択するなど、資産を守りながら運用することが必要になります。
さらに、市場は予測不能な大きな変化を起こす可能性があるため、市場の変動に柔軟に対応する運用戦略を心がけることも大切です。
S&P500に関するよくある質問
S&P500に関するよくある質問について、投資のプロがわかりやすく回答します。
Q.S&P500に投資するにはどうすれば良い?
S&P500に投資する方法は主に以下の3つがあります。
1. 国内ETF(上場投資信託)
国内の金融商品取引所に上場している投資信託のこと。証券会社で総合口座を開けば誰でも投資が可能
日本円で取引ができるため、手続きの流れがわかりやすいという特徴があります。
2. S&P500に連動した海外ETF
海外の証券取引所に上場している投資信託のこと。米国株式を購入できる証券会社の口座を用意すれば購入が可能
また、投資信託を保有する時にかかる「信託報酬」よりも、海外ETFの保有コストにあたる「経費率」の方が低い傾向にあるため、コストを抑えた運用が期待できる点が特徴です。
3.S&P500に連動した投資信託
S&P500に連動する投資信託は銀行や証券会社などで購入できます。金融機関によっては、毎月少額から購入できるところもあり、気軽に投資を始めることができます。
Q.S&P500はどれを買うべき?
S&P500に連動するインデックス投信は複数あるため、どれを選ぶか迷う場合は、「手数料」や「純資産残高」などを比較して検討するのが良いでしょう。
特に手数料は金融機関によって大きく異なります。購入時、運用中、売却時にかかる手数料がいくらかを商品ごとに比較しましょう。
できるだけ手数料負担が少なく、かつ運用実績が好調なものを選ぶのがおすすめです。
Q.S&P500と全世界株式(オルカン)、どっちが良い?
人気の投資信託ランキングで名前が上がるS&P500と全世界株式(オール・カントリー、通称オルカン)ですが、投資対象が異なるため運用成果にも違いがあります。
また、どちらにも以下のようなメリット・デメリットがあります。
全世界株式では世界中の代表的な企業に投資をすることができます。一方、S&P500の場合は米国の株式市場に上場している企業に投資します。
S&P500の投資先は米国株に限定されているため、全世界株式よりもリスクが高くなります。リスクをできるだけ抑えたい場合は、米国株よりも分散効果が期待できる全世界株式の方が良いでしょう。
ただし、株式市場は常に変動します。全世界株式やS&P500だけを保有していれば十分というわけではありません。
リスクを分散させるために、債券や他の種類の投資信託を組み合わせて、バランスの取れたポートフォリオを作ることが大切です。
自分の投資の目的やリスク許容度などに合わせて選びましょう。
・自分の投資目的に合わせて商品を選びたい
など、どの商品に投資をするべきか悩んでいる方は
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損しないための投資信託の選び方
投資信託はS&P500と全世界株式を対象とした商品だけではなく、種類が数多くあります。
その中で自分に合った商品を選ぶためにも、以下の点をおさえておきましょう。
選ぶ前に:投資の目的を明確にする
投資信託を選ぶ際は、まず投資目的と目標を決めましょう。「老後の資金準備」など目的を定めると、具体的な時期や目標金額を設定しやすくなります。
次に、目標金額を達成する目処を立てます。目標達成までの期間や、毎月どのくらいの金額を投資すれば良いか、どの金融商品を活用するべきかなど、具体的な計画が立てやすくなります。
具体的な運用計画を立てるためにも、投資目的を明確にさせることが大切です。
投資信託の基本の選び方
投資信託の選び方で悩んでいる人は、以下の5つのポイントを参考にしましょう。
①ベンチマークと②過去の運用実績
投資対象が似ている投資信託は多数あるため、どの投資信託を選べば良いか迷うかもしれません。
インデックス型の投資信託の場合、インデックスの値動きにどれだけ近い運用ができているかがポイントになります。
また、運用実績はできるだけ長い期間のものを参考にして、運用中の下落に対する回復力なども確認しておくと、より安心して運用することができます。
過去の運用実績は、販売会社のHPにある月次レポートから確認できるため、投資信託を選ぶ際にきちんと目を通しておくようにしましょう。
③手数料
基本的に投資信託は、購入時・運用時・売却時のタイミングで手数料がかかります。
運用にかかる手数料は運用期間が長いほど、運用成果にも大きく影響するため、投資信託を購入する前は各金融機関で手数料がどのくらいかかるかを確認しておきましょう。
一方、購入時手数料がかからない投資信託(ノーロードファンド)があります。ノーロードファンドにもインデックス投信、アクティブ投信があり、特にインデックス投信にはノーロードファンドが多いため、運用にかかるコストが気になる人におすすめです。
④投資対象の特徴等・リスク・リターン
ファンドを選ぶ際には、投資信託の特徴やリスク、リターンを理解しておきましょう。これによって、運用中に市場が一時的に下落しても冷静に対応でき、長期的な運用が可能になります。
投資の基本である長期運用を実現するためにも、投資信託の特徴やリスクを事前にしっかり把握しておきましょう。
⑤純資産残高
運用成績が良好で投資家から支持を得ている投資信託は、純資産残高が安定して増加する傾向があります。
投資信託の選び方に悩んだ際は、運用開始から多少の変動はあっても純資産残高が順調に上昇しているかを注視してみると良いでしょう。
ケース別の投資信託の選び方
ケース別の投資信託の選び方について解説します。自分がどのケースに当てはまるか想像しながら、参考にしてみましょう。
ケース1.リスク許容度
運用途中で一時的に資産が大きく減っても、積極的に運用して資産を大きく増やしたい人は、リスク許容度が高いと言えます。
そのため、値動きの大きい株式投資信託など、リスクが高い分、ある程度利益が期待できる株式型の投資信託が適しているでしょう。
一方、資産を増やしたいけれど値動きが大きすぎるのは不安な人には債券型の投資信託など、リスクを抑えた投資信託がおすすめです。
自分のリスク許容度がわからない場合は、例えば、「100万円を投資して一時的に50万円まで減ったときに耐えられるかどうか」等をイメージしてみるのも良いでしょう。
ケース2.年代別
年代別の投資信託の選び方は以下のとおりです。
20代・30代の場合
20代・30代の場合、比較的運用期間を長く確保できるため、リスクの高い投資信託で運用を行うのも良いでしょう。
リスクの高い投資信託でも長期運用を行うことでリスクを抑えた運用ができ、複利効果を活かして資産を雪だるま式に大きく増やすことが期待できます。
40代・50代の場合
40代・50代では、定年までの限られた時間の中で資産を増やす必要があります。
全世界株などリスクの高い投資信託で積極的に運用しながら、債券や貯蓄型保険など、特徴の異なる金融商品を組み合わせて保守的な運用を行いましょう。
特に、定年までの時間が短い50代は「今ある資産を減らさないこと」を重視し、リスクを抑えた運用を心がけることが大切です。
ケース3.iDeCo
iDeCoは、自分で将来の年金を準備するための私的年金制度です。掛金を拠出して運用し、老後の資産形成をサポートします。
iDeCoで選べる金融商品には「元本確保型」と「元本変動型」の2種類があります。
元本確保型は定期預金や保険商品など、元本が保証されている安全性の高い商品を選択できます。
一方、元本変動型の商品は運用によって資産を増やすことが期待できる投資信託があります。投資リスクがあるため、元本保証ではありません。
元本割れを避けたい場合は元本確保型の商品、積極的に資産を増やしたい場合は、元本変動型の商品を選ぶと良いでしょう。
ただし、iDeCoは運用期間中に毎月手数料がかかります。そのため、元本確保型の金利の低い定期預金などで運用すると運用利回りが低く、手数料によって利益が減る可能性があるため注意しましょう。
ケース4.NISA
NISA(少額投資非課税制度)は少額から投資ができ、得られた利益が非課税になる投資制度です。
NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの投資枠があり、それぞれ選べる商品の種類が異なります。
つみたて投資枠では、投資信託やETFが選択可能です。金融庁が定めた一定の条件をクリアした投資信託が取り扱われており、今後投資を始める初心者にとって安心できるラインナップとなっています。
一方、成長投資枠では、つみたて投資枠で選べる投資信託やETFに加えて、株式やREIT(不動産投資信託)にも投資できます。
選べる商品の種類が広く、より積極的な運用を目指すアクティブファンドなども含まれています。
以下は、ケース別の投資信託選びの一例です。
上記の選び方はあくまで一例です。投資目的やリスク許容度に合わせて商品を検討しましょう。
投資信託の選び方・ポートフォリオはマネイロにおまかせ
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まとめ:S&P500だけではなく自分に合った商品選びを
S&P500は、投資信託の売り上げランキングで常に上位に位置するほど、人気のある投資信託です。
しかし、人気だからといって誰でもS&P500に投資すれば必ず資産を増やせるわけではありません。
自身のリスク許容度や年齢によっては、S&P500のリスクが高すぎることもあります。投資を始める際には「売上ランキングで上位だから」や「みんなが投資しているから」といった理由ではなく、自分に合った商品を選ぶことが重要です。
商品選びに悩んだ際は、投資経験のある専門家に相談するのがおすすめです。相談者の投資目的や目標金額、リスク許容度に合わせた商品を提案してくれるでしょう。
※本記事の内容は記事公開時や更新時の情報です。現行と期間や条件が異なる場合がございます
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監修者
原田 慎司
- 証券アナリスト
株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)代表取締役CEO。2018年にmoneiro(マネイロ)を運営するOneMile Partnersを創業。それ以前は一橋大学卒業後、大和総研、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、ドイツ証券およびシティグループ証券に証券アナリストおよびM&Aバンカーとして勤務。シティグループ証券では総合電機業界の調査責任者を務める。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
執筆者
鶴田 綾
- ファイナンシャルアドバイザー
福岡女学院大学・人文学部英語学科卒。卒業後、日本郵便株式会社にてリテール営業に従事。投資信託や生命保険の販売では商品分析を得意とし、豊富な商品知識を持つ。現在はこれまでの金融商品の知識を生かし、Instagramを中心に、SNSにて資産運用のはじめ方や資産形成のコツについて積極的に情報発信をしている。一種外務員資格(証券外務員一種)、保険募集人資格などを保有。