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【事例付き】つみたてNISAは本当にデメリットしかない?初心者が損するケースとは

【事例付き】つみたてNISAは本当にデメリットしかない?初心者が損するケースとは

著者: 尾崎 絵実 | 吉田 奈都子監修: 泉田 良輔 (証券アナリスト)2022/07/11
  • #NISA/つみたてNISA

つみたてNISA、実はデメリットや初心者が知らないと損するケースがいくつかあります。

例えば、元本保証ではない点や口座開設や売却タイミングなどを自分で決める必要がある点などです。

本記事では「つみたてNISAはデメリットしかないんじゃないの?」と思っている人や「こういう時、どうすれば良いの?」と心配になっている人に向けて、注意点をメインに解説していきます。

この記事を読んでわかること
  • つみたてNISAの主なデメリットは「購入できる商品が少ない」「自分で判断しなければならないことが多い」「税メリットが少ない」などがある
  • スイッチングをした場合や非課税期間20年を過ぎた場合など、場面ごとにいくつか注意点がある
  • つみたてNISAだけでは十分な老後資金を貯められない可能性が高い

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つみたてNISAとは「おトクな非課税制度」

つみたてNISAイメージ

つみたてNISAは2018年1月にスタートした、長期・積立・分散投資を支援する「少額投資非課税制度」です。

日本に住んでいる20歳以上であれば利用できる制度で、若年層を中心に口座開設数が増えています。

つみたてNISAは、金融庁が厳選した投資信託等の中から自分の好きな銘柄を選び、年間40万円まで積立投資をすることができます。
毎月同じ額を積み立てるなら、上限およそ3万3333円までの積み立てが可能になりますね。

また、つみたてNISAの非課税期間は最長20年間です。
通常、投資で得た分配金や譲渡益には20.315%の税金がかかるので、非課税のメリットを受けられるという意味でも上手に活用したいところです。

(関連記事:つみたてNISAとは?メリットや仕組みをわかりやすく解説

一般NISAとの違い

一般NISAとの違い

投資信託ガイド 2021年版> を修正・加工して作成

一般NISAは、2014年1月にスタートした、少額からの投資を行う人を支援する「少額投資非課税制度」です。

つみたてNISAとの主な違いには下記の点です。

・1年で拠出できる金額の上限
・非課税期間
・選べる金融商品

一般NISAは、年間120万円まで投資をすることができます。
非課税期間は5年と短くなっていますが、投資信託だけでなく株式も購入することができます。

5年の非課税期間が終了する時には、「売却」または「ロールオーバー(翌年の非課税枠に移した後、5年非課税で運用する)」のどちらかを選ぶことができます。

(関連記事:NISAとつみたてNISA、私はどっち?後悔しない選び方

iDeCo(イデコ)との違い

iDeCo(イデコ)との違い

iDeCo(イデコ)掛金の全額が所得控除の対象になります。
そのため、「資産運用」と「節税」が同時にできる仕組みになっています。

iDeCoを通じて購入できる金融商品には、定期預金・保険商品・投資信託があります。

運用益で得た利益は非課税のメリットが受けられ、そのまま再投資されます。
また、老齢給付金として受け取る時には公的年金等控除や退職所得控除の対象になります。

ただし、あくまでも老後の資産形成を支援する制度のため、原則60歳になるまで中途解約はできません。
また、金融機関により金額は異なりますが、手数料が必要となります。

(関連記事:【簡単図解】iDeCoとは?知っておくべきメリット・デメリットをわかりやすく解説
(関連記事:つみたてNISAとiDeCo、イイトコ取り欲張り活用法

つみたてNISAの3つのメリット

つみたてNISAには大きく分けて3つのメリットがあります。

運用益が非課税

通常は「分配金・譲渡益」が生じた場合、利益に対して20.315%の税金がかかります。

つみたてNISAは、この運用益が20年間非課税になる税制優遇制度です。

非課税期間である20年以内に資産を売却せず、非課税期間終了後も運用を継続する場合は課税口座に移管することになります。
移管後に新たに生じた利益に関しては、通常どおり税金がかかります。

初心者でも低コストで長期積立投資ができる

低コストで長期積立投資ができる

つみたてNISAの年間投資額は40万円が上限です。
この金額の範囲内で毎月の積立金額を自由に設定することができます。

金融機関にもよりますが、月々100円や1000円でも投資が可能なので、少額で投資したい人も利用することができるのはメリットといえるでしょう。

そして、つみたてNISAを通じて購入できる投資信託は、金融庁が定めた一定の要件をクリアしたものに限られます。

販売手数料がゼロで信託報酬が一定以下のものが選別されているため、低コストで運用することができます。

いつでも売却が可能

つみたてNISAは解約が自由なので、運用益が生じた場合、増えたお金をいつでも引き出すことができるのがメリットの1つです。

運用し続けることは、お金を増やす最善の方法ではあるものの、適度に流動性を確保しておくと、急な入用の場合に安心です。

この時、売却した分の非課税枠を使ってもう一度積立をすることはできません。

非課税枠は再利用できないということは覚えておくと良いですね。


(関連記事:つみたてNISAとは?メリットや仕組みをわかりやすく解説

つみたてNISAの10つのデメリット

メリットがある一方でいくつかデメリットもあります。

老後資金には少し足りない

老後資金が足りないイメージ

金融庁が公表したレポートで話題となった「老後2000万円問題」。
老後の生活費は年金などの収入では全てをまかなえず、30年で約2000万円の取崩しが必要になるというものでした。

ちなみに、ゆとりある老後生活費は平均36.1万円。退職金などがあったと仮定しても、公的年金とは別に1500万円~3000万円程度は今からしっかり備えたいところです。

老後にいくら必要か

残念なのは、つみたてNISAを活用し毎月3.3万円を20年間5%の複利で運用したとしても、1300万円程度しか貯められないということです。

つみたてNISAだけでは、老後資産の目標額には少し足りない可能性が高いことを覚えておきましょう。


(関連記事:老後資金本当はいくらあれば安心?ない場合は?必要額の計算とすぐできる貯め方と増やし方
(関連記事:【最新版】貯蓄額の平均額は?いくらあれば安心?保険、預金、投資、おすすめ方法を解説

健康であり安定した収入があるのが前提

つみたてNISAを活用し、数十年にわたって毎月投資をしていくためには、「継続した収入(給与等)」が必要です

継続した収入を得るために、何よりも大事なのは自分の健康を大切にすることです。健康を損なうと仕事の喪失や収入の減少につながります。

健康で安定した収入があるからこそ、長期の積み立て投資が可能であることを覚えておきましょう。

ただし、突然の怪我や病気など、予期せぬ事態に直面する場合もあります。

このような事態に備え、保険で収入を補完することも考えておくと良いでしょう。

元本保証ではない

つみたてNISAを通じて購入する投資信託は価格変動リスクなどがあります。
したがって、元本保証がない点は注意が必要です。

投資信託の基準価額は、株や為替、債券価格などの動きに応じ、常に上下を繰り返して値動きします。

これにより自分の資産も常に変動するため、一時的に元本割れを起こす可能性も高くなります。

自分のリスク許容度に応じて投資を行うのが原則です。

(関連記事:元本割れしたらどうなる?元本保証に頼らずリスクを抑えて効率よくお金を増やす方法 
(関連記事:元本保証でなくても投資のリスクは抑えられる!損しない金融商品の選び方をプロが解説

口座開設、売却タイミング、投資信託を選ぶなど自分で判断する必要がある

自分で選ぶ

つみたてNISAを通じて投資信託を購入する場合、口座開設、商品選び、購入や売却のタイミングなど、自分で判断し行う必要があります。

まず、つみたてNISAを通り扱う金融機関ですが、2021年10月時点で593社あるため、この中から自分に合った金融機関を選びます。

そのあと、各種書類を準備して口座開設をし、数ある商品の中から自分で商品を選択。その後、運用がスタートします。

運用後は運用実績に応じて、適宜自分で売却の判断をしなければなりません。


自分1人で始めるのは不安…そんな方はぜひご相談ください!

購入できる商品が少ない

金融庁が指定したつみたてNISAの対象商品は201本(2021年12月現在)となっています。

現在日本には、約6000本の投資信託が存在しています。これを踏まえると実際のところは、大部分の投資信託を選ぶことができないということになります。

アクティブファンドや、リスクの大きいREIT(不動産投資信託)なども、つみたてNISAを通じて購入することはできません。

20回、売却の判断をしなければならない

つみたてNISAの投資イメージ

つみたてNISAの拠出上限額は年40万円、累計800万円までとなっています。

例えば毎年40万円を投資すると、20年にわたって非課税枠を使った投資ができます。

ちなみに非課税枠は年単位で管理します。
20年間投資を行うと、非課税枠を20本(20年間分)使ったことになります。

非課税枠は、それぞれ投資した年から20年後に非課税期間が終了します。
非課税期間は終了するごとに売却するか継続するかの判断が毎年必要となるため注意が必要です。

金融ショックが発生すると、場合により損失が生じる

金融ショックによる株価影響

2000年のITバブル崩壊や2007年のリーマンショック、昨年のコロナショックなど、まだ記憶に新しい出来事ではないでしょうか。

このような金融危機は「100年に一度の」などと表現されることもありますが、実際のところは、10年に1度のペースで発生しています。

非課税期間の終了間際になって、大きなショックに見舞われた場合、20年程度の運用期間では損失が発生する可能性もないとは言い切れません。

他NISA制度と併用できない

つみたてNISAと一般NISAは、どちらか一方しか利用できません。

つみたてNISAの非課税期間は20年間です。
途中でNISAへの変更は可能ですが、途中で変えてしまうと得られるはずの複利効果も十分に得ることができなくなってしまいます。

どちらを利用するか悩んでいる場合は、運用をスタートするまでに決めておくことをおすすめします。

(関連記事:NISAとつみたてNISA、私はどっち?後悔しない選び方


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損益通算や繰越控除などの税メリットが少ない

通常、株取引などで損失が出た場合は損益通算や損失の繰越控除などができます。
これらは通常の取引に適用される税メリットとなります。

一方、つみたてNISAは非課税口座となるため、通常の取引で得られる税メリットは適用されません。

非課税投資枠を翌年に持ち越すことができない

40万円の非課税枠を年内に使い切れなかった場合でも、翌年に持ち越すことはできません。

投資枠の40万円を使いきれず10万円分の枠が残った場合でも、この残った10万円分を翌年の投資枠にプラスすることは、できないということになります。

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こういう場合はどうすればいい?事例別にデメリットや注意点を解説

Q&A

つみたてNISAを運用していく中で「こういう時、どうすればいい?」という場面がいくつか出てくるでしょう。

ケース別にファイナンシャルアドバイザーがわかりやすく解説します。

積み立てる金額を変更したい場合

つみたてNISAは、最初に積立金額を設定すると、毎月自動的に積立が行われます。この積立金額は、途中で変更することも可能です。

・最初は少額からはじめて、投資に慣れてきたから金額を増やしたい
・収入状況が変わり積立金額を減らしたい

といった、その時の状況にあった金額に調整することができます。

積立金額を変更することによるデメリットは特にありません。
無理のない金額でなるべく長く運用を続けましょう。

商品を変更したい場合

つみたてNISAを運用していく中で、商品の変更を検討することもあるでしょう。そういった場面において、デメリットがないか、確認していきましょう。


毎月の積立で新規に購入する商品を変更する場合

毎月積立投資で購入している運用商品を、別の運用商品に変更することは簡単にできます。

これまでに積み立ててきた投資信託などの新規購入を停止して、他の投資信託の購入をスタートすれば良いだけです。

つみたてNISAの毎年の非課税投資枠の40万円の範囲内に収まっていれば、運用商品の変更はとくにデメリットなく行うことができます。

運用成果によっては積み立てる商品の変更を検討することも可能となっています。


既に保有している商品を別のものにする場合(スイッチング)

特に注意が必要なのは、これまで購入してきた投資信託を売却して、その資金で他の投資信託を購入する場合です。
これはスイッチングといわれる中身の入れ替えにあたります。

つみたてNISAの口座内で、売却した資金を用いて新しい商品を買い付けると、その時点で残っている非課税枠を使ってしまうことになります。

特に、売却した金額が大きいと非課税枠内では買い切れない可能性もあります。

つみたてNISAの場合、保有している商品を売却し、その資金で新たな商品を購入する際は特に気をつけましょう。

金融機関・口座を変更したい場合

つみたてNISAを通じて投資をする時は、手数料の安さや商品ラインナップの充実度で金融機関を選びたいものです。

もし、現在の取引会社に満足できていないならば、変更したい年分の前年の10月1日から、変更したい年分の属する年の9月30日までに所定の手続きをすることで、金融機関の変更が可能です。

ただ、変更したい年に商品の買付があると、その年の変更ができないため注意が必要です。

非課税期間の20年を過ぎた場合

つみたてNISAの非課税期間20年を過ぎた場合、対処方法が2つあります。

対処法①:課税口座で引き続き運用する

20年積み立ててきたものを売却せずに運用を続けたいという場合には、通常の特定口座や一般口座などの課税口座で運用を続けることが可能です。

つみたてNISA口座で運用していた資産を課税口座に移した後、運用により資産が増加しても、非課税期間中に生じた利益については課税されることはありません。
移管後に新たに生じた利益に関しては、課税対象になります。


対処法②:売却して現金化

非課税期間の20年を過ぎてしまうと、資産はいったん課税口座に移ります。

課税口座に移した後も売却はいつでも可能なので、20年間の運用成果を受け取りたい人は早めに売却して現金化してしまうのも良いでしょう。

非課税期間中に生じた利益に税金がかかることはありませんが、移管後に新たに生じた利益に関しては、税金がかかるので注意が必要です。

目安としては、運用をスタートして15年程度経過したら、一度売却を検討し始めるのも一案です。

途中解約する場合

つみたてNISAは、いつでも好きな時に解約することが可能です。

途中解約は積み立てた商品を売却するだけで簡単に行うことができます。
しかし解約により、期待していた資産運用の効果がなくなってしまう可能性があります。

例えば、つみたてNISAを続けていれば得られたであろう、資産運用における「時間分散」の効果が無くなります。

つみたてNISAであれば長期間コツコツ投資を行い、タイミングを分散することでリスクを抑える効果が期待できます。

また、中途解約により、長期投資で得られるはずの複利効果も失ってしまうことになります。

解約を検討する際は、そのような点も確認しておきましょう。

つみたてNISAに向いていない人

つみたてNISAに向いていない人

つみたてNISAは多くの人が利用できる制度であり、今から始めたいと思っている人も多いと思います。

しかし、実はつみたてNISAに向いていない人には下記のような共通点があります。

①余裕資金がない人
②すぐに利益を出したい人
③つみたてNISAだけで老後資金を作ろうと思っている人

①余裕資金がない人

全く余裕資金がない人は、つみたてNISAだけにかかわらず、投資自体を検討し直したほうが良いでしょう。

つみたてNISAで運用していくのはあくまでも投資信託になります。

投資信託は利益が出る可能性もあれば、損失が出る場合もあります。

預貯金がない状況で緊急資金が必要になったとき、運用状況がマイナスだとお金を引き出しにくいでしょう。

投資は余裕資金の準備を済ませてから始めることをおすすめします。

②すぐに利益を出したい人

すぐに利益を出したい人

すぐに利益を出したい人は長期投資、つまりつみたて投資には向いていません。
そもそもつみたてNISA自体が、少額から長期分散投資をしていく仕組みです。

少額投資で時間をかけて資産を大きく育てていくのが目的なので、すぐに利益を出したいという人には制度自体が合っていないといえるでしょう。

③つみたてNISAだけで老後資金を作ろうと思っている人

投資できる金額や年数に上限があるつみたてNISAだけでは、十分な老後資金を貯めることができません。

老後資金は、介護費用なども含め人によっては、ある程度まとまった資金が必要になるため、まずは必要資金を一度計算し、どのくらい不足するのか把握すると良いでしょう。

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つみたてNISAに向いている人

つみたてNISAに向いている人

下記のような人はつみたてNISAに向いているでしょう。

①商品の選び方や知識がある投資中~上級者
②余裕資金で運用し、売却判断を自分でできる人

①商品の選び方や知識がある投資中級者~上級者

つみたてNISAで購入できる商品は、金融庁が厳選した銘柄から選べるようになっています。

ただし、その中でどれを買うかは自分で決める必要があります。

証券会社のサイトでは人気ランキングなども公表されていますが、人気のある商品が、自分に合った商品なのかを判断することはできません。

そのため、最低限の投資の知識や、銘柄選びを自分でできることが前提の制度といえるでしょう。

②余裕資金で運用し、売却判断を自分でできる人

つみたてNISAを通じて購入する金融商品は投資信託です。

投資信託を活用して投資をすることは、常に価格変動のリスクと隣り合わせであり、元本割れの可能性からも逃れることはできません。

つみたてNISAはいつでも解約できるのがメリットではありますが、万が一に備えるためにも、余裕資金での運用をおすすめします。

また、売却の判断は自分で行わなければなりません。
運用継続の可否を自分で判断できる人はつみたてNISAに向いているでしょう。

まとめ:つみたてNISAは実は投資中級者~上級者向け

投資中級者~上級者向け

つみたてNISAは「初心者向け」という宣伝も多いことから、そのようなイメージをもっている人も多いかもしれません。

実際は、口座開設、銘柄選び、売買の判断まで、すべて自分で行わねばならない、中・上級者向けの制度だといえます。

資産運用に興味はあるけど、1人で始めることに不安を感じている人は、お気軽にマネイロまでご相談ください。


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※本記事の内容は記事公開時や更新時の情報です。現行と期間や条件が異なる場合がございます。
※本記事の内容は予告なしに変更することがあります。予めご了承ください。

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監修
泉田 良輔
  • 泉田 良輔
  • 証券アナリスト/経営者/元機関投資家

株式会社OneMile Partners代表取締役。2018年にmoneiro(マネイロ)を運営するOneMile Partnersを創業。それ以前は日本生命やフィデリティ投信で外国株式や日本株式運用のファンドマネージャーや証券アナリストとして従事。慶應義塾大学商学部卒。東京工業大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。Amazon「一般・投資読み物」カテゴリで第1位を記録した『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資法』 など著書多数

著者
尾崎 絵実
  • 尾崎 絵実
  • ファイナンシャルアドバイザー

ファイナンシャルアドバイザー。富国生命や大手保険代理店を経て、2020年に株式会社OneMile Partnersに入社。現在はマネイロコンシェルとして個人顧客向けに生命保険や投資信託を活用した資産運用アドバイスを行う。これまでに約1000以上の世帯からお金のご相談を受け、保障と投資のバランスを意識したアドバイスをしてきた実績を持つ。一種外務員資格(証券外務員一種)保有。2020年 MDRT 日本会会員

吉田 奈都子
  • 吉田 奈都子
  • ファイナンシャルアドバイザー

ファイナンシャルアドバイザー。大阪体育大学卒。中学から大学までサッカー部に所属。社会人女子ラグビー経験、日本代表候補選出歴あり。引退後は日本生命にて、保険商品の提案業務など金融営業経験を積み、採用・育成担当としても一度に約100名の指導経験をもつ。前職のゴンチャジャパンでは新規店舗の立ち上げに携わる。2021年に株式会社OneMile Partnersに入社し、現在は個人向け資産運用コンサルティング業務を行っている。AFP(Affiliated Financial Planner)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有

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