

NISAのポートフォリオの作り方|年代別・リスク別の配分例をプロが解説
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NISAで資産運用を始める際、「どの商品をどのくらいの割合で持てばいい?」「自分に合ったポートフォリオがわからない」と悩む人も多いでしょう。
NISAのポートフォリオは、年齢や運用期間、リスク許容度などに合わせて考えることが大切です。一般的に、運用期間を長く確保できる若い世代は株式の割合を高めやすく、老後が近づくにつれて債券などを組み合わせ、安定性を重視する方法が選択肢になります。
本記事では、20代から60代までの年代別にNISAのポートフォリオ例を紹介します。
- ポートフォリオとは金融商品の組み合わせのことで、リスク分散のために重要
- NISAのポートフォリオは年代やリスク許容度に合わせて資産配分を決めるのが基本
- 若年層は株式中心の積極型、年代が上がるにつれて債券中心の安定型へシフトするのが一般的
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NISAのポートフォリオ配分例【年代別・リスク別|早見表】
NISAでポートフォリオを組む際の資産配分は、自身の年齢やどの程度リスクを受け入れられるかによって変わります。
以下に、年代とリスク許容度に応じたポートフォリオの配分例をまとめました。
自身の状況に近いものを参考に、資産配分のイメージを掴んでみましょう。
上記は、年代やリスク許容度に応じた一般的な資産配分の一例です。特定の金融商品の購入を推奨するものではなく、将来の運用成果を保証するものでもありません。


ポートフォリオとは?NISAで組む基本

投資におけるポートフォリオとは、株式や債券、投資信託など、保有する金融商品の組み合わせのことです。
資産運用には「卵を1つのカゴに盛るな」という格言があります。これは、1つの金融商品や資産に集中して投資するのではなく、複数に分散することでリスクを抑えるという考え方です。
NISAでも、複数の資産を組み合わせてポートフォリオを作ることで、リスクを分散し、資産全体の値動きを抑える効果が期待できます。
例えば、株式と異なる値動きをする傾向がある債券を組み合わせることで、株式市場が下落した際の資産全体への影響を抑えられる可能性があります。
2024年から始まったNISAでは、非課税保有期間が無期限となり、非課税で保有できる金額も拡大しました。長期的な資産形成に活用しやすい制度だからこそ、自分の運用目的やリスク許容度に合ったポートフォリオを考えることが大切です。
NISAの投資対象商品(つみたて枠/成長枠)
NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、それぞれ年間投資枠や投資できる商品が異なります。
ポートフォリオを考える前に、まずは2つの枠の違いを確認しておきましょう。
つみたて投資枠
つみたて投資枠は、年間120万円まで投資できる枠です。
対象商品は、金融庁が定める基準を満たした、長期・積立・分散投資に適した投資信託やETFに限定されています。
販売手数料が無料で、信託報酬が一定水準以下などの要件が設けられているため、長期的にコツコツ資産形成をしたい人が活用しやすい枠です。

成長投資枠
成長投資枠は、年間240万円まで投資できる枠です。
上場株式や投資信託など、つみたて投資枠より幅広い商品に投資できます。つみたて投資枠の対象となっている投資信託を、成長投資枠で購入することも可能です。
ただし、整理・監理銘柄や信託期間が20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託など、一部の商品は対象外です。

2つの枠は併用できる
つみたて投資枠と成長投資枠は、併用することができます。
例えば、つみたて投資枠でインデックスファンドを積み立てながら、成長投資枠で個別株やアクティブファンドに投資するなど、それぞれの特徴を活かしてポートフォリオを組むことが可能です。
ただし、無理に両方の枠を使う必要はありません。投資目的やリスク許容度に合わせて、どの商品をどのくらい保有するかを考えることが大切です。
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ポートフォリオに組み入れる投資信託の選び方

NISAのポートフォリオを考える際、中心的な役割を担うのが投資信託です。
数多くの商品の中から自分に合ったものを選ぶために、以下の3つのポイントを意識しましょう。

選び方①長期的な成長が期待できる資産を選ぶ
ポートフォリオの核となる資産は、長期的に成長が期待できるものを選ぶのが基本です。代表的な資産クラスには、株式、債券、REIT(不動産投資信託)があります。
主な特徴は以下のとおりです。
株式
企業が発行する証券で、一般的に債券よりも値動きが大きい(ハイリスク)ですが、その分高い収益(ハイリターン)が期待できます。経済成長とともに株価の上昇が見込めるため、長期的な資産形成の主軸となり得ます。
債券
国や企業が資金を調達するために発行する有価証券です。
株式に比べて値動きが比較的小さく、株式に比べて値動きが相対的に小さく、安定した収益が期待される(相対的にリスクが低いとされる)のが特徴です。
REIT(不動産投資信託)
投資家から集めた資金で不動産に投資し、賃料収入や売買益を分配する商品です。一般的に、株式と異なる値動きをする傾向があるため、分散投資の対象として活用されます。
これらの資産を、日本国内だけでなく海外(先進国・新興国)にも分散させることで、値動きの大きさを抑えることを目指す運用が期待できます。
選び方②純資産残高を参考にする
純資産残高とは、当該投資信託にどれくらいの資金が集まっているかを示す指標です。
純資産残高が大きい、または安定して増加しているファンドは、多くの投資家から支持されていると判断できます。
純資産残高が小さい、あるいは減少し続けているファンドは、運用が不安定になったり、最悪の場合、繰上償還(運用が途中で終了)されたりするリスクがあります。
長期的な運用を前提とするNISAでは、安定した運用が期待できる、ある程度の規模があるファンドを選ぶのが望ましいでしょう。
選び方③手数料など費用を比較する
投資信託の運用には、信託報酬などのコストがかかります。信託報酬は、投資信託を保有している間、毎日差し引かれる費用で、長期運用になるほど影響は大きくなります。
一般的に、日経平均株価などの指数に連動することを目指すインデックスファンドは信託報酬が低く、専門家が独自の調査で銘柄を選定し、指数を上回るリターンを目指すアクティブファンドは信託報酬が高くなる傾向があります。
どちらがよいというわけではありませんが、コストを抑えたい場合はインデックスファンドが有力な選択肢となります。
アクティブファンドを選ぶ際は、手数料の高さを上回るリターンが期待できるか、当該ファンドの運用方針に共感できるかを慎重に検討することが大切です。

プロが考えるNISAのポートフォリオ例 【リスク別】
NISAのポートフォリオは、自身がどの程度のリスクを受け入れられるか(リスク許容度)に合わせて考えることが大切です。
ここでは、リスク許容度を「積極型」と「安定型」の2つに分け、ポートフォリオ例を紹介します。
上記はポートフォリオの一例です。特定の金融商品の購入を推奨するものではなく、将来の運用成果を保証するものでもありません。
リスクを取りつつリターンも狙いたい場合

高いリターンを目指して積極的に運用したい「積極型」の人向けの構成です。
【ポートフォリオ例】
- 海外株式インデックスファンド:50%
- アクティブファンド(特定テーマ型など):30%
- 国内株式インデックスファンド:20%
このポートフォリオでは、資産の大部分を株式に配分し、高い成長性を追求します。中でも、世界経済の成長を牽引する海外株式の比率を高めに設定しています。
さらに、AIや環境技術といった将来性のあるテーマに投資するアクティブファンドを組み入れることで、市場平均を上回るリターンを狙います。
値動きが大きくなる可能性がありますが、長期的な視点で資産の大幅な増加を期待する人に向いています。
ただし、NISA口座とは別に、生活防衛資金として現金や預貯金を十分に確保しておくことが前提となります。
なるべくリスクを取らずに運用したい場合
大きなリターンを狙うよりも、価格変動リスクをなるべく抑えて運用したい「安定型」の人向けの構成です 。
【ポートフォリオ例】
- 国内債券ファンド:40%
- 先進国債券ファンド:30%
- 全世界株式インデックスファンド:30%
このポートフォリオでは、値動きが比較的安定している債券を中心に資産を配分します。中でも、為替変動リスクの発生しない国内債券の比率を高めることで、ポートフォリオ全体の安定性を重視しています。
株式も組み入れますが、1つの国や地域に偏らない全世界株式型を選ぶことで、リスクを分散させます。
リターンは期待しにくいですが、元本割れのリスクをできるだけ抑えたい投資初心者の人や、退職金など減らしたくない資金を運用する人にとって、選択肢の1つと考えられます。
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NISAのポートフォリオは、年齢だけでなく、現在の資産額や収入、投資できる期間、運用目的、リスク許容度などによって適した配分が異なります。
「株式と債券はどのくらいの割合にする?」「毎月いくらNISAで積み立てる?」「今持っている投資信託を見直すべき?」など、具体的な運用方法に迷ったらマネイロに相談してみましょう。
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すでにNISAを利用している場合も、現在のポートフォリオを確認し、運用目的やリスク許容度に合っているか相談できます。
相談は何度でも無料です。自分に合ったNISAのポートフォリオを具体的に考えたい人は、投資のプロに相談してみましょう。
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NISAのポートフォリオ例【年代別】

最適なポートフォリオは、年齢やライフステージによっても変化します。一般的に、若い世代は長期的な視点でリスクを取りやすく、年齢を重ねるにつれて安定性を重視する傾向があります。
年代別のポートフォリオの考え方と具体例を見ていきましょう。
20代
20代は、運用にかけられる時間が長い世代です。仮に損失が出ても、時間をかけて回復を待つ余裕があるため、積極的にリスクを取って高いリターンを狙うポートフォリオを組むことができます。
【ポートフォリオ例】
- 海外株式インデックスファンド:70%
- 新興国株式インデックスファンド:20%
- 国内株式インデックスファンド:10%
このポートフォリオでは、資産の大部分を株式に配分し、高い成長性を追求します。中でも、世界経済の成長を牽引する海外株式や、将来的な成長が期待される新興国株式の比率を高めに設定しています。
NISAのつみたて投資枠を活用し、毎月コツコツと積み立て、運用収益を再投資することで、効率的な資産形成が期待できます。
30代・40代
30代・40代は、結婚、出産、住宅購入など、ライフイベントが続く世代です。
将来のための資産形成を進めつつも、教育資金や住宅ローンの頭金など、近い将来に必要となる資金も意識する必要があります。
【ポートフォリオ例】
- 全世界株式インデックスファンド:50%
- 先進国債券ファンド:30%
- バランス型ファンド(8資産均等など):20%
成長を狙う株式と、安定性を高める債券をバランスよく組み合わせます。
中でも、1本で世界中の株式・債券・REITなどに分散投資できるバランス型ファンドを組み入れることで、手間をかけずに分散効果を高めることができます。
リスクとリターンのバランスを取りながら、着実に資産を育てていくことを目指します。

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50代
50代は、定年退職が視野に入り、老後資金の準備が本格化する時期です。
これまでに築いた資産を減らさないように価格変動リスクを抑えることを意識しつつ、インフレ対策の1つとして「増やす」視点も持ち続けることが大切です。
【ポートフォリオ例】
- 国内債券ファンド:50%
- 先進国株式インデックスファンド:20%
- 高配当株ファンド:20%
- 国内REITファンド:10%
ポートフォリオの安定性を高めるため、債券の比率を増やします。株式については、成長性だけでなく、安定した配当収入が期待できる高配当株ファンドを組み入れるのも1つの方法です。
リスクを抑えながら、安定的な収益を目指す運用にシフトしていきます。

60代
60代は、退職を迎え、年金生活に入る人が増える年代です。資産を増やすことよりも、これまでの資産を計画的に取り崩しながら、インフレなどによる資産の目減りを防ぐ「守りの運用」が中心となります。
【ポートフォリオ例】
- 国内債券ファンド:50%
- 先進国債券ファンド:20%
- バランス型ファンド(債券重視型):20%
- 預貯金(生活防衛資金):10%
ポートフォリオの大半を、値動きが安定している国内外の債券で構成します。株式の比率を下げることで、市場の急な変動による資産の大幅な減少リスクを抑えます。
NISA口座で運用している資産も、必要に応じて少しずつ売却し、生活費に充てることを想定した運用計画を立てることが重要です。
ポートフォリオは定期的な見直し・リバランスが大切

ポートフォリオは、一度作成したら終わりではありません。運用を続けていくと、各資産の価格変動によって当初設定した資産配分の比率が崩れていきます。
例えば、「株式50%:債券50%」で始めたポートフォリオが、株価の上昇によって「株式60%:債券40%」に変化することがあります。この状態では、当初想定していたよりもリスクの高いポートフォリオになってしまっています。
そこで重要になるのが、定期的な「リバランス(資産配分の見直し)」です。年に1回などタイミングを決めて、崩れた資産配分を元の比率に戻す作業を行います。
具体的には、比率が増えた資産の一部を売却し、比率が減った資産を買い増します。
また、結婚、出産、転職、退職といったライフステージの変化があった際も、ポートフォリオを見直すよいタイミングです。
変化があった時点での自身の投資目的やリスク許容度に合わせて、資産配分を調整しましょう。

NISAのポートフォリオに関するQ&A
ここでは、NISAのポートフォリオに関してよく寄せられる質問にお答えします。
Q. NISAで最適なポートフォリオとは?
すべての人に適しているポートフォリオというものは存在しません。なぜなら、最適な資産配分は、一人ひとりの投資目的、運用期間、リスク許容度、家族構成などによって異なるからです。
例えば、人気ランキング上位のファンドが、必ずしも自身の目的に合っているとは限りません。大切なのは、流行に流されるのではなく、「なぜ当該商品を選ぶのか」「自分のポートフォリオの中でどのような役割を期待するのか」を考え、自身にとっての最適な組み合わせを見つけることです。
Q. つみたて投資枠のポートフォリオ例は?
つみたて投資枠(旧つみたてNISA)は、長期・積立・分散投資に適した商品に限定されていました。長期・積立・分散投資の考え方を参考にすると、以下のようなポートフォリオが考えられます。
- シンプル派: 全世界株式インデックスファンド1本に集中投資。これだけで世界中の株式に分散投資が可能です。
- バランス重視派: 国内株式、先進国株式、新興国株式のインデックスファンドを組み合わせる。自分で各地域の比率を調整したい人に向いています。
- おまかせ派: 8資産均等型などのバランス型ファンド1本に投資。株式、債券、REITに自動で分散してくれます。
Q. つみたて投資枠にポートフォリオは必要?
つみたて投資枠で全世界株式インデックスファンドやバランス型ファンドを1本選ぶ場合、それだけで複数の資産や地域に分散投資できます。そのため、必ずしも複数の商品を組み合わせる必要はありません。
一方、「日本株の比率を高めたい」「新興国への投資を増やしたい」といった場合は、複数のファンドを組み合わせる方法もあります。自分の運用方針やリスク許容度に合わせて、資産配分を調整するとよいでしょう。
Q. NISAは全世界株式1本でいい?
全世界株式インデックスファンド(通称:オルカン)は、1本で世界中の株式に分散投資できるため、ポートフォリオの土台として活用しやすい選択肢の1つです。
投資初心者の人や、手間をかけずに運用したい人にとっては、オルカン1本に投資するだけでも十分に分散効果が期待できます。
ただし、オルカンの構成比を見ると、約6割が米国株式で占められています(2026年8月末時点)。
そのため、オルカンを主軸にしつつ、投資したい地域のファンドを追加する方法もあります。
例えば、日本株の比率を高めたい場合は日本株式、新興国への分散を増やしたい場合は新興国株式のファンドを組み合わせるとよいでしょう。

Q. 年代別のNISAポートフォリオの違いは?
年代別のポートフォリオの主な違いは、リスク許容度の変化に伴う資産配分の違いです。
- 20代: 運用期間を長く確保しやすいため、株式の比率を高めた「積極型」のポートフォリオが選択肢になります。
- 30代・40代: ライフイベントに備えながら資産形成を進めるため、株式と債券を組み合わせた「バランス型」が選択肢になります。
- 50代: 老後を見据え、資産を守る意識を高める時期です。債券の比率を徐々に増やし、価格変動リスクを抑えていきます。
- 60代以降: 資産の取り崩しを見据え、債券などを中心とした「安定性重視」のポートフォリオが選択肢になります。
まとめ

NISAで資産形成をする際は、自分に合ったポートフォリオを考えることが大切です。適切な資産配分は、年齢やライフプラン、運用期間、リスク許容度などによって異なります。
まずは投資目的を明確にし、年代別・リスク別のポートフォリオ例を参考に資産配分を考えてみましょう。また、運用開始後も定期的に見直し、必要に応じてリバランスすることがポイントです。
ただし、年代別のポートフォリオはあくまで一例です。同じ年代でも、必要な老後資金や現在の資産、毎月投資できる金額によって、適した運用方法は変わります。
自分に合ったポートフォリオを考えるには、まず「将来いくら必要なのか」「どのくらい投資に回せるのか」を整理することが第一歩です。
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ご留意事項
- 本記事は一般的な情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品の取引を勧誘するものではありません。
- 本記事の内容は記事公開時または更新時点の情報に基づいています。制度・法令・税制等の変更により、現在の情報と異なる場合があります。
- 本記事の内容の正確性、完全性、最新性を保証するものではなく、予告なく変更または更新する場合があります。
- 投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任とご判断のもとで行っていただきますようお願いいたします。
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監修

高橋 明香
- ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者
みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
執筆

西森 遥
- ファイナンシャルアドバイザー
都留文科大学卒。大和証券株式会社にて、主にリテール営業に従事。株式、投資信託の販売など、資産運用コンサルティング業務に携わる。現在は個人向け資産運用会社にて、運用に関するコンサルティング業務を行っている。顧客に寄り添う営業をモットーとし、特に若い世代へ資産運用の必要性を伝えるべく、日々精力的に活動中。外務員一種保有。








