リーンFIRE

リーンFIREは、生活費を極限まで抑えることを前提としたFIREの形態です。資産5000万円で達成を目指す場合、年間200万円程度に生活費を抑える必要があります。

具体的には、主に独身者が対象となりやすいスタイルで、家賃の安い地方に居住する、自炊や節約を徹底するなどして、月の生活費を15万円程度に抑えられれば、資産5000万円でも達成可能となります。

サイドFIRE

サイドFIREは、資産運用による不労所得（資産収入）だけでは生活費の全てを賄わず、パートタイムやフリーランスなどの労働収入も得るスタイルです。

資産5000万円であれば、例えば年間100万円程度を資産の取り崩しで賄い、残りの生活費を労働収入で賄うといった運用が可能です。労働時間を短くすることも可能で、ストレスも軽減されるため、経済的な自由を享受しつつ、精神的・肉体的な負担を減らすことができる、バランスの取れた選択肢といえます。

バリスタFIRE

バリスタFIREは、サイドFIREの一形態です。一般的にサイドFIREがフリーランスなども含めた柔軟な働き方を指すのに対し、バリスタFIREは企業に雇用される形で働き続けるスタイルを指します。バリスタFIREは、勤務先によっては健康保険や厚生年金といった社会保険に加入できるのが最大のメリットです。

これにより、保険料の自己負担を抑えつつ、将来の年金額を増やすことも可能になります。このケースでも、5000万円の資産があるため、生活のために嫌な仕事をする必要が減り、より自由な仕事の選択権を持つことができます。

コーストFIRE

コーストFIREは、十分な資産を、将来必要な老後資金の「元本」として確保し、それ以降は追加の入金をせず、資産が複利で成長していくのに任せるというスタイルです。

例えば、40歳で5000万円を達成した人が、その資産を年利4%で60歳まで20年間運用できたと仮定すると、理論上は1億円を超える資産にまで成長します。

この「将来の見通し」を立てることで、「もう老後のためにお金を積立てなくても大丈夫」という安心感が得られます。その結果、現在の労働収入は無理に貯蓄へ回さず、日々の生活の充実や自己投資に使えるようになり、精神的な自由度が格段に高まります。

4％ルールは米国市場を想定している

4％ルールは、過去の米国株式市場（特にS&P500など）が高い成長率とリスク許容度を示してきたという歴史的なデータに基づいています。

日本国内の投資環境や、成長率が低い市場で運用を行う場合、この4％という取り崩し率を適用すると、資産寿命を危険にさらす可能性があります。

金融所得課税を考慮していない

4％ルールは、資産の取り崩し時に発生する税金（金融所得課税など）を考慮していません。日本のNISAなどの非課税制度を利用しない場合、運用益に対して約20％の税金が課されます。

この税金分を考慮すると、実質的な取り崩し可能額は減少し、資産寿命は短くなる傾向にあります。

逆にいえば、FIRE後の出口戦略では「NISA口座の資産から優先的に取り崩す」ことが、手取り額を最大化し、資産寿命を延ばすための鉄則となります。

FIREを目指す過程だけでなく、FIRE後の資産の置き場所としても、NISA制度の最大限の活用は必須です。

毎年安定したリターンがあるとは限らない

市場は毎年安定してプラスのリターンを出すわけではありません。FIRE直後に世界的な金融危機などで市場が大暴落した場合、評価額が下がった運用資産を生活費のために取り崩さなければなりません。

こうしたことが起こると、資産寿命は極端に縮んでしまう可能性があります。

インフレによる「支出額の増加」を考慮する必要がある

4％ルールの元となった研究では、取り崩し2年目以降、物価上昇に合わせて取り崩し額を増やしていくことを想定しています。つまり、年間200万円の生活費も、年2％のインフレが続けば10年後には約244万円に増えます。

FIRE後の数十年という長い期間では、このインフレによる支出増がボディブローのように資産を圧迫することを理解しておく必要があります。

退職後の「住民税爆弾」にも対応できる

この現金クッションは、FIRE初期に直面する可能性のある「住民税爆弾」への対策としても有効です。

会社員を退職した翌年は、前年の高い所得に基づいて住民税が計算されます。退職によって収入が減っているにもかかわらず、現役時代と同等の住民税を支払う必要が生じるため、家計を圧迫することがあります。

十分な現金クッションがあれば、この突発的な支出にも対応でき、FIRE生活を安定させることができます。

市場状況に応じて取り崩し額を調整するのも有効

毎年機械的に一定額を取り崩すのではなく、市場状況に応じて取り崩し額を調整する戦略は、資産寿命の維持に非常に有効です。

例えば、市場が大きく上昇した年は取り崩し額を少し増やし、暴落した年は取り崩し額を減らす、あるいは先に用意した現金クッションで生活費を賄うなど、柔軟に対応することで、資産寿命の枯渇リスクを軽減できます。

この柔軟な取り崩しを実践するための具体的な手法として「バケット戦略」があります。これは資産を目的別に3つのバケツに分けて管理する考え方です。

• 第1のバケツ（短期資金）： 生活費1〜2年分。いつでも引き出せる現金や預金（＝現金クッション）。
• 第2のバケツ（中期資金）： 生活費3〜7年分。比較的安定した値動きを目指す低リスクな債券ファンドなどで運用。
• 第3のバケツ（長期資金）： 残りの全資産。長期的な成長を目指す株式ファンドなどで運用。

日々の生活費は「第1のバケツ」から使い、市場の調子が良い年に「第3のバケツ」の一部を利益確定して「第1」に補充する、といったルールを設けます。こうすることで、暴落時に慌てて株式ファンド（第3のバケツ）を売却せずに済み、冷静かつ計画的な資産の取り崩しが可能になります。