積極/バランス/安定の3配分

40代のポートフォリオは、リスク許容度に応じて「積極型」「バランス型」「安定型」の3つのタイプに大別できます。それぞれの資産配分の目安は以下の通りです。

現金比率の目安（年齢＝現金％／100-年齢＝株式％）

ポートフォリオにおける現金比率や株式比率を決める際の、古くから知られる2つの目安があります。

1つ目は「年齢＝現金（無リスク資産）の比率」という考え方です。例えば45歳であれば、資産の45％を現金や預貯金などの無リスク資産で保有します。年齢とともにリスク許容度が低下することを考慮した、分かりやすい基準です。

2つ目は「100－年齢＝株式（リスク資産）の比率」という考え方です。45歳なら、100から45を引いた55％を株式などのリスク資産に配分します。こちらも年齢に応じてリスクを調整する考え方に基づいています。

これらはあくまで一般的な目安です。自身の収入、家族構成、資産状況、そして何よりリスクに対する考え方を踏まえて、最適な比率を調整することが大切です。

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老後までの運用期間を確保できる

40代は、65歳でリタイアすると仮定しても、まだ約20年の運用期間を確保できます。

長期投資では、運用で得た利益を再投資することで利益がさらに利益を生む「複利効果」が期待できます。運用期間が長いほど、複利効果は高まる傾向があるため、20年という期間は資産形成において有利に働きます。

50代や60代から始める場合に比べて、時間を味方につけられるのが40代の強みです。

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収入と支出が共に大きい

40代は、キャリアの安定により収入がピークを迎える人が多い一方で、人生で支出が多くなる時期でもあります。

収入と支出のバランスを取りながら、計画的に資産形成に資金を振り分ける資金管理能力が求められる年代といえるでしょう。

失敗からの回復期間が短い

40代は20年程度の運用期間があるものの、20代や30代と比較すると、市場の暴落などによる資産の減少から回復するための時間は限られています。

例えば、資産が50％下落した場合、元の価値に戻すためには100％の上昇が必要です。回復には想定以上の時間がかかる可能性もあるため、損失リスクをコントロールするリスク管理がより重要になります。

積極的なリターン追求と保守的なリスク抑制のバランスを、より慎重に考える必要があるのです。

主要な資産クラスと各資産の役割

ポートフォリオは、値動きや特徴が異なる複数の資産（資産クラス）を組み合わせて作ります。代表的な資産クラスとそれぞれの役割は以下の通りです。

• 株式：企業の成長に伴う値上がり益が期待でき、ポートフォリオの収益の柱となります。ただし、価格変動リスクは高く、ハイリスク・ハイリターンな資産です。
• 債券：国や企業が資金を借り入れる際に発行する証券で、定期的な利子収入が期待できます。株式に比べて値動きが緩やかで、ポートフォリオの価格変動リスクを抑える役割を持ちます 。相対的にローリスク・ローリターンな資産です。
• 不動産（REIT）：不動産投資信託を通じて、間接的にオフィスビルや商業施設などに投資します。インフレに強いとされ、株式と債券の中間に位置するミドルリスク・ミドルリターンな資産です。

これらの資産は、経済状況によって異なる値動きをする傾向があります。例えば、株価が下落する局面で債券価格が上昇するなど、互いの値動きを補い合う効果が期待できます。

複数の資産クラスに分散投資することで、資産全体のリスクを抑えながら安定的なリターンを目指すことが可能になります。

リスク許容度の考え方

リスク許容度とは、「資産運用において、一時的にどの程度の価格下落（損失）までなら精神的・経済的に耐えられるか」の度合いを指します。リスク許容度は、個人の状況によって異なります。

リスク許容度を判断する主な要素は以下の通りです。

• 年齢：若いほど運用期間を長く取れるため、リスク許容度は高くなる傾向があります。
• 収入と資産状況：収入が高く、資産に余裕があるほどリスクを取りやすくなります。
• 家族構成：扶養家族がいる場合、独身者よりもリスク許容度は低くなるのが一般的です。
• 投資経験や性格：投資経験が豊富であったり、価格変動に動じない性格であったりすれば、リスク許容度は高まります。

現金保有比率の目安

ポートフォリオを考える際、株式や債券といったリスク資産だけでなく、現金（預貯金などの無リスク資産）をどれくらい保有するかも重要な要素です。現金には、主に2つの役割があります。

1. 生活防衛資金：病気や失業など、不測の事態に備えるための資金です。一般的に、生活費の半年分から1年分程度が目安とされます。
2. 待機資金：市場が下落した際に、割安になった資産を買い増すための資金です。

資産全体に占める現金比率の簡単な目安として、「年齢と同じ割合」という考え方があります。例えば40代であれば、資産の40％を現金で保有するというものです。年齢が上がるにつれてリスク許容度が下がることを考慮した、分かりやすい基準といえるでしょう。

ただし、これはあくまで一般的な目安です。まずは生活防衛資金を最優先で確保し、その上で自身のライフプランやリスク許容度に応じて、最適な現金比率を調整することが大切です。

1.資産運用の目的と目標に合わせる

ポートフォリオを組む最初のステップは、「何のために、いつまでに、いくら必要なのか」という資産運用の目的と目標を明確にすることです。

例えば、「65歳までに老後資金として2000万円準備する」「10年後に子どもの大学進学費用として500万円用意する」など、具体的なゴールを設定します。目的が明確になることで、目標達成に必要な利回りや、取るべきリスクの度合いが見えてきます。

2.リスク許容度を踏まえて資産のバランスを考える

資産運用の目的と目標が定まったら、次に自身のリスク許容度を把握します。どの程度の価格変動であれば精神的に耐えられるかを考え、それに基づいて資産のバランスを決定します。

株式のように高いリターンが期待できる資産は価格変動リスクも大きいため、リスク許容度が低い場合は、債券や預貯金といった安定資産の比率を高めることが望ましいでしょう。自身の心地よいと感じるバランスを見つけることが、長期的な資産運用を継続する上で大切です。

3.投資期間を考慮する

40代は老後まで約20年という期間があり、長期投資のメリットを活かしやすい年代です。投資期間が長ければ、短期的な市場の価格変動に一喜一憂することなく、複利効果を活かして資産を育てることが期待できます。

そのため、目先の値動きだけでなく、10年、20年といった長期的な視点でポートフォリオを構築することが重要です。目標までの期間が長い資金はリスクを高めに、短い資金はリスクの抑制を重視するなど、期間に応じた資産配分を考えましょう。

4.分散投資を心がける

資産運用の基本原則の1つが「分散投資」です。1つの資産に集中投資すると、当該資産が下落した際に損失を被る可能性があります。

値動きの異なる複数の資産（株式、債券、不動産など）や、異なる国・地域に資産を分散させることで、リスクを低減させる効果が期待できます。投資信託などを活用すれば、少額からでも手軽に国際分散投資を始めることが可能です。

また、一度にまとめて投資するのではなく、毎月一定額を積み立てる「時間分散（ドルコスト平均法）」も、価格変動リスクを抑える上で有効な手法です。

5.健康リスクにも備える

40代になると、病気や怪我によって働けなくなり、収入が減少するリスクも考慮する必要があります。資産運用で将来の資産を築くことも大切ですが、現在の収入源を守るための備えも重要になります。

万が一の事態に備え、医療保険や就業不能保険への加入を検討することも、広義のポートフォリオの一部と考えることができます。家族を支える立場にある場合は、資産形成と保障のバランスを総合的に見直すことが重要です。

40代のポートフォリオに迷ったら「マネイロ」に無料相談

40代の資産運用では、老後に向けた資産形成を進めながら、教育費や住宅費など今後必要になるお金とのバランスを考えることが大切です。

「どのくらい投資に回す？」「株式や債券の割合は？」「NISAをどう活用する？」と迷ったら、マネイロに相談してみましょう。

現在の資産や収入、今後のライフプラン、リスク許容度などを整理したうえで、自分に合った資産配分や具体的な運用方法を提案。実際に運用を始めるところまでサポートします。

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※2024年1月～2026年1月アンケート調査より

①老後資金をしっかり確保したい40代共働き夫婦の場合

子どもの教育資金にはある程度めどが立っており、老後資金の準備を本格化させたい共働き夫婦のケースです。NISAや保険商品を組み合わせ、リスクを分散しながら中長期的な資産形成を目指します。

【ポートフォリオ例】

• 外貨建て貯蓄型保険：為替変動リスクに配慮しつつ、65歳時点で550万円の確保を目指す。
• 介護保障付変額保険：万一の保障と資産運用を両立。夫婦それぞれが加入し、年利回り6％で運用できた場合、65歳時点で夫婦合計約1800万円を見込む。
• NISA（投資信託）：ネット証券で口座を開設し、積立投資を行う。年利回り5％で運用できた場合、65歳時点で約2900万円を目指す。
• 医療保険：保障は最低限に抑えつつ、健康祝い金が受け取れるタイプに見直すことで、保障と貯蓄のバランスを取る。

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②万が一に備えつつ老後資金を準備したい40代共働き夫婦の場合

夫が自営業で、収入の変動リスクに備えつつ、老後資金を準備したい共働き夫婦のケースです。生活防衛資金を厚めに確保し、価格変動リスクの抑制を重視したポートフォリオを構築します。

【ポートフォリオ例】

• 預金（生活防衛資金）：自営業のリスクを考慮し、月々の生活費の1年分にあたる360万円を確保。
• 預金（教育資金）：生活防衛資金以外の預金は教育資金とし、児童手当なども活用して継続的に積み立てる。
• NISA（投資信託）と個人年金保険：老後資金として、税制優遇のあるNISAと、計画的に準備を進めやすい個人年金保険を組み合わせる。年利回り6％で運用できた場合、目標の3000万円を目指す。
• 就業不能保険：夫が働けなくなった場合に備え、毎月10万円を受け取れる保険に加入し、収入減少リスクをカバーする。

③老後資金をしっかり確保したい40代独身の場合

まとまった資金があり、リスクを抑えながら老後資金を準備したい40代独身のケースです。比較的値動きの穏やかな資産を中心に、税制優遇制度も活用して中長期的な資産形成を目指します。

【ポートフォリオ例】

• 外貨建て債券（米ドル建て）：まとまった資金を、為替変動リスクを伴いますが、相対的に高い利回りが期待できる米ドル建ての債券で運用。
• NISA（つみたて投資枠）：インデックス型の投資信託を毎月積み立て、長期的な資産成長を目指す。
• iDeCoと個人年金保険：所得控除のメリットを活かすためにiDeCoを活用。さらに、生命保険料控除も受けられる個人年金保険にも資金を配分し、税負担を軽減しながら老後資金を上乗せする。

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見直し例：現状の運用からリスクをおさえた場合

運用が順調に進み目標達成のめどが立った場合や、年齢が上がり値動きの大きさを抑えることを目指す運用に切り替えたいと考えた場合、ポートフォリオのリスクを低減させる見直しを行います。

見直し例：現状の運用から積極的な運用に変更した場合

目標達成のペースが想定より遅れている場合や、収入が増加するなどしてリスク許容度が高まった場合には、より積極的な運用への見直しを検討します。

この場合、債券などの保守的資産を一部売却し、売却資金で株式などのリスク資産を買い増します。これにより、ポートフォリオ全体としてより高いリターンを狙うことが可能になります。ただし、リスクも高まるため、自身の許容範囲内で行うことが重要です。

なお、資産を売却してリバランスを行う際は、NISA口座以外では利益に対して税金がかかる点に注意が必要です。

40代で貯金3000万円以上の割合は？

金融経済教育推進機構（J-FLEC）の調査（2025年）によると、40代で金融資産3000万円以上を持つ世帯の割合は、二人以上世帯で16.2％、単身世帯で14.5％です（金融資産保有世帯のみ）。

これは約6〜7世帯に1世帯の割合で、資産階層では「アッパーマス層」に該当します。同世代の中では上位層といえる水準です。

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40代の平均的な資産はいくら？

金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、40代の2人以上世帯における金融資産保有額の中央値は828万円です（金融資産保有世帯のみ）。中央値とは、データを小さい順に並べた時に中央に位置する値で、より実態に近い数値とされています。

一方で、平均値は1840万円と1000万円を超えており、一部の富裕層が平均値を引き上げていることがうかがえます。一概に「勝ち組」の定義はありませんが、中央値である828万円を1つの目安とし、平均値の1840万円を超えている場合は、比較的順調に資産形成ができているといえるかもしれません。

40代から始めても老後資金は間に合う？

40代からのスタートでも、老後資金の準備は十分に間に合う可能性があります。65歳のリタイアまでには約20年の期間があり、長期投資のメリットである「複利効果」を活かすには十分な時間です。

また、40代は収入が安定またはピークを迎える時期でもあるため、計画的に積立投資を行うことで、計画的に資産形成を図ることが可能です。早めに準備を始めることが大切です。

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株式と債券の比率はどう決める？

株式と債券の比率は、自身のリスク許容度によって決めるのが基本です。株式は高いリターンが期待できる反面、価格変動リスクも大きい資産です。一方、債券はリターンが相対的に低い代わりに株式に比べて値動きがゆるやかです。

• リスクを積極的に取りたい場合：株式の比率を高めます（例：株式80％、債券20％）。
• 価格変動リスクの抑制を重視したい場合：債券の比率を高めます（例：株式40％、債券60％）。

簡単な目安として、「100－年齢＝株式の比率」という考え方もあります。例えば45歳なら、株式の比率を55％にするというものです。まずは目安を参考にしつつ、自身の収入や家族構成、性格などを考慮して、心地よいと感じるバランスを見つけることが大切です。

ポートフォリオの見直し頻度は？

ポートフォリオの見直し（リバランス）は、年に1回程度が一般的な目安です。資産運用を続けていると、各資産の値動きによって当初設定したポートフォリオの比率が崩れてきます。この崩れを元に戻す作業がリバランスです。

リバランスを頻繁に行いすぎると手間がかかりますし、逆に長期間放置するとリスクを取りすぎている状態になる可能性があります。そのため、年に1回、自身の誕生日や年末など、タイミングを決めて定期的にポートフォリオをチェックする習慣をつけるのがよいでしょう。