相場が動くと「今が買い時？」と考えてしまう人へ

株式市場が大きく上下する局面では、「もう少し下がったら買いたい」「今は一度様子を見た方がいいのでは」と、売買のタイミングについて迷う人が増えます。

投資を行う上で、「安いところで買って、高いところで売る」という考え方はごく自然なものです。基準価額が下がっているのを見ると、「このタイミングで投資信託を買えたら」と思うのも無理はありません。

しかし、投資信託は、株式と同じ感覚で売買できる商品ではありません。その理由は、投資信託の値段である「基準価額」が、株価とは異なる仕組みで決まっているためです。

株価とは似て非なる投資信託の「値段」

株式は、取引所でリアルタイムに売買ができ、株価も刻々と変動します。一方、投資信託の値段を表す「基準価額」は、組み入れている株式や債券などの時価をもとに計算され、原則として1日に1回だけ公表されます。

つまり、投資信託では「この価格で買う」「この価格で売る」といった指定はできません。

購入や解約を申し込んだ時点では、その取引に適用される基準価額はまだ決まっておらず、申し込みの締め切り後に算出される基準価額（これを約定価格と言います）で約定が成立します。なお、約定価格が決定するタイミングのことを約定日と言います。

この仕組みは投資信託特有のもので、「ブラインド方式」と呼ばれています。

すでに確定し、公表された前日時点の基準価額で売買ができてしまうとなると、その基準価額を見た投資家の取引が殺到するなどして、結果的に既存の保有者（受益者）に不利益が生じる可能性があります。

ブラインド方式は、こうした不公平を防ぐための仕組みです。

国内と海外で異なる基準価額決定のタイミング

基準価額が決まるタイミングは、投資先が国内か海外かによって異なります。

国内株式に投資する投資信託の場合、一般的には、申し込みをした当日中に基準価額が決まります。例えば、日経平均株価に連動するインデックスファンドであれば、15時30分の締切時間までに申し込むことで、その日の株価の動きを反映した基準価額が適用されます。

一方、米国株をはじめ、主として海外資産に投資する投資信託では、事情が異なります。

多くの場合、申し込みをした翌営業日に基準価額が決まります。S&P500やニューヨーク・ダウ平均株価に連動する投資信託では、前日の米国市場の終値と為替レートを反映して、翌営業日に基準価額が算出されます。

そのため、前日のニューヨーク市場が大きく下落したのを見て「今が買い時だ」と思って申し込んだとしても、その値動きが反映された価格で取引できるとは限りません。

「1日1回」だからこそ、向いている投資法がある

こうしてみると「投資信託は不便だ」と感じるかもしれません。しかし、基準価額が1日1回しか決まらないことには、メリットもあります。

1つは、需給に左右されず、約定した基準価額で必ず取引が成立する点です。株式のように、価格が急変して「買えなかった」「売れなかった」という事態が起こりにくいのは、投資信託ならではの特徴と言えます。

もう1つは、積立投資と相性が良いという点です。基準価額が1日1回だからこそ、あらかじめ決めた日に自動で買い付ける仕組みが成り立ちます。iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISAで投資信託の積立が基本とされているのも、こうした背景があります。

相場が大きく動くと、「今、何か行動しなければ」と感じてしまいがちです。

しかし、投資信託については、まず価格がどのように決まり、いつ取引が成立するのかを理解することが大切です。その仕組みを知ることで、「無理に今判断しなくてもいい」と思えるようになり、相場との向き合い方も、より落ち着いたものになるはずです。

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