基準価額の定義と基本

基準価額とは、投資信託の1口あたりの価値を示すもので、一般的に「1万口あたり」の金額で表示されます。これは、投資信託が組み入れている株式や債券などの資産全体の価値（純資産総額）を、その投資信託を保有している全投資家の総口数で割ることで算出されます。

つまり、基準価額はその投資信託の現在の時価を表す指標といえます。多くの投資信託は、運用開始（新規設定）時点の価格を1口＝1円、つまり基準価額1万円からスタートさせるのが一般的です。

株価との違い

基準価額は株価と似ていますが、いくつかの点で異なります。

• 価格の更新頻度

株価は証券取引所の取引時間中、リアルタイムで常に変動します。一方、基準価額は1日に1回しか算出されません。

• 価格の確定タイミング

株式は注文した時点の株価で売買が成立します。しかし投資信託は、注文を締め切った後にその日の基準価額が計算される「ブラインド方式」が採用されています。そのため、投資家はいくらで売買が成立するかわからない状態で注文を出すことになります。

そのため、基準価額は株価のようにリアルタイムの値動きを見てタイミングを計って売買するのには向いていない仕組みになっています。

なぜ「1万口あたり」なのか？

投資信託の基準価額が「1万口あたり」で表示されるのは、多くの投資信託が運用開始時の価格を「1口＝1円」で設定するためです。

その設定により、申込単位を1万口とすると、基準価額は1万円からスタートすることになります。

そのため、多くのファンドが同じ価格からスタートすることで、その後の運用成績によって基準価額がどのように変動したかを投資家が把握しやすくなるというメリットがあります。例えば、基準価額が1万5000円になっていれば、設定時から50%価値が上昇したことが直感的に理解できます。

基準価額の計算式

基準価額は、以下の計算式で算出されます。

基準価額 = 純資産総額 ÷ 総口数 × 10000

その式は、投資信託全体の価値（純資産総額）を、発行されている全口数で割ることで1口あたりの価値を出し、それを慣例として1万口あたりの金額に換算していることを示しています。

例えば、ある投資信託の純資産総額が100億円で、総口数が100億口だった場合、以下のように計算されます。

• 1口あたりの価値：100億円 ÷ 100億口 = 1円
• 基準価額（1万口あたり）：1円 × 10000 = 1万円

純資産総額とは何か

純資産総額とは、投資信託が保有するすべての資産から負債を差し引いた、実質的な価値の合計額です。これはファンド全体の規模を示す指標でもあります。

具体的には、ファンドに組み入れられている国内外の株式や債券などの資産を、その日の市場の終値（時価）で評価した合計額から、信託報酬をはじめとする運用にかかるコストを差し引いて計算されます。

投資家からの資金流入や、組み入れ資産の価格上昇によって純資産総額は増加し、逆に資金流出や資産価格の下落によって減少します。

基準価額が更新されるタイミング

投資信託の基準価額は、株式市場のようにリアルタイムで変動するのではなく、1日に1回だけ算出・更新されます。

通常、日本の証券取引所が閉まる15時30分以降に、その日の終値などを使って運用会社が計算を開始します。計算された新しい基準価額は、その日の夕方から夜にかけて各運用会社のウェブサイトで公表され、翌日の新聞などにも掲載されます。

ただし、海外の資産を多く含む投資信託の場合は、時差の影響で計算に時間がかかります。例えば、米国市場の終値は日本の早朝に確定するため、基準価額の公表が翌営業日の夜になります。そのため、投資家が注文を出した時点では、その日の取引価格（基準価額）はまだ確定していません。

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組み入れ資産の価格変動

基準価額が変動する一番大きな要因は、投資信託が保有している株式や債券といった資産の価格変動です。

例えば、国内株式で運用する投資信託であれば、日経平均株価やTOPIXなどの株価指数が上昇すれば、組み入れられている株式の価値も上がり、基準価額は上昇する傾向にあります。逆に株価指数が下落すれば、基準価額も下落します。

また、外国の資産に投資する投資信託の場合は、現地の株価や債券価格の変動に加えて、為替レートの変動も基準価額に影響を与えます。円安になれば外貨建て資産の円換算価値が上がるため基準価額の上昇要因となり、円高になれば下落要因となります。

分配金の支払い

投資信託が投資家に「分配金」を支払うと、その分だけ基準価額は下がります。これは、分配金が投資信託の純資産の中から支払われるためです。

例えば、基準価額が1万円の投資信託が1万口あたり100円の分配金を支払った場合、他の変動要因がなければ、分配金支払い後の基準価額は9900円になります。この現象を「分配落ち」と呼びます。

信託報酬などのコスト

投資信託を保有している間、運用や管理の対価として「信託報酬」というコストが継続的にかかります。この信託報酬は、投資信託の純資産総額から日々差し引かれています。

信託報酬が差し引かれると純資産総額が減少するため、その結果として基準価額を押し下げる要因となります。信託報酬の料率は年率で表示されますが、実際には日割り計算されて毎日少しずつ基準価額に反映されています。

料率自体は小さく見えても、長期で保有するほどその影響は増すため、投資信託を選ぶ際には重要な比較ポイントの1つです。

基準価額が高い=良い投資信託ではない

基準価額が高いという事実は、必ずしもその投資信託が優れていることを意味しません。基準価額の水準は、そのファンドがいつ設定（運用開始）されたか、そして過去に分配金をどれだけ支払ってきたかによって変わるからです。

例えば、長期間にわたって好調な市場環境で運用されてきたファンドは、基準価額が高くなる傾向があります。しかし、それはあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

投資信託の良し悪しを判断するには、基準価額の水準ではなく、一定期間にどれだけ価値が上昇または下落したかを示す「騰落率」で比較することが大切です。

基準価額が安い=お買い得ではない

基準価額が高いファンドが良いとは限らないのと同様に、基準価額が安いからといって「お買い得」というわけでもありません。

基準価額が低いのは、運用開始から日が浅い、あるいは過去の市場環境が悪く価格が下落したままであるなど、さまざまな理由が考えられます。重要なのは価格の水準ではなく、そのファンドが今後成長する可能性があるかどうかです。

過去の基準価額推移を確認する重要性

基準価額の水準に意味はありませんが、その「過去の推移」を確認することは欠かせません。チャートを見ることで、その投資信託がどのような値動きをしてきたか、その傾向を把握できます。

確認すべきポイントは以下の通りです。

• 長期的な成長トレンド：長期的に見て、基準価額が右肩上がりの傾向にあるか。これは、ファンドが持続的に価値を生み出してきたかを示します。
• 下落時の耐性：コロナショックやリーマンショックのような市場全体が下落した局面で、どの程度価格が下がったか。これにより、ファンドのリスクの大きさを推測できます。

日々の細かい値動きを追う必要はありませんが、長期的な視点でチャートを確認し、そのファンドの特性を理解した上で投資判断を行うことが望ましいでしょう。

騰落率（リターン）

騰落率とは、ある一定期間内に基準価額がどれだけ上昇または下落したかをパーセンテージで示したものです。これは投資信託の運用成績（リターン）を直接的に表す指標であり、ファンド選びにおいて一番の判断材料の一つです。

通常、1ヶ月、6ヶ月、1年、3年、5年といった期間ごとに表示されています。短期的な成績だけでなく、3年や5年といった長期の騰落率を確認することで、そのファンドが安定して成果を上げてきたかを評価できます。

また、同じ投資対象（例えば、日本株式や先進国株式など）の他のファンドと比較することで、そのファンドの運用成績が優れているかどうかを客観的に判断できます。

純資産総額

純資産総額は、その投資信託の規模を示す指標です。投資家から集めた資金と、これまでの運用成果の合計額であり、ファンドの人気度や安定性を測る目安となります。

純資産総額が順調に増加しているファンドは、多くの投資家から支持され、運用も安定していると評価できます。逆に、純資産総額が極端に小さい、または減少し続けているファンドは注意が必要です。

純資産総額が一定の規模を下回ると、効率的な運用が困難になり、信託期間の途中で運用を終了する「繰上償還」のリスクが高まります。明確な基準はありませんが、一般的には30億円以上が1つの目安とされています。

信託報酬（運用コスト）

信託報酬は、投資信託を保有している間、運用会社や販売会社などに支払う手数料のことです。年率で表示されますが、実際には日割り計算され、日々ファンドの純資産総額から差し引かれています。

この信託報酬は、投資家が直接支払うものではないため「見えないコスト」と言われますが、長期的な運用成果に大きな影響を与えます。同じような投資対象のファンドであれば、信託報酬が低いものを選ぶのが資産形成を効率的に進めるための基本です。

日経平均株価などの特定の指数に連動することを目指すインデックスファンドは、運用成果に差が出にくいため、信託報酬の低さがファンド選びの重要な決め手となります。

分配金利回り

分配金利回りは、投資金額に対してどれくらいの分配金が支払われたかを示す指標です。定期的に現金を受け取りたい投資家にとっては参考になる指標の1つです。

しかし、分配金利回りが高いことが、必ずしもよい投資信託であるとは限りません。分配金はファンドの純資産から支払われるため、過度な分配は基準価額の下落につながり、長期的な資産成長を妨げる可能性があります。

運用益が出ていないにもかかわらず元本を取り崩して分配金を支払う「特別分配金（元本払戻金）」には注意が必要です。長期的な資産形成を目指す場合は、分配金を出さずに利益を再投資に回す「無分配型」や「再投資型」のファンドのほうが、複利効果を活かしやすく有利とされています。

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基準価額が1万円を下回ると損？

基準価額が運用開始時の1万円を下回っていても、必ずしも損をしているわけではありません。投資の損益は、あくまで「自分が購入したときの基準価額」と「現在の基準価額」を比較して判断します。

例えば、基準価額が9000円のときに購入し、現在9500円に値上がりしていれば、たとえ1万円を下回っていても500円分の利益が出ています。逆に、基準価額が1万2000円のときに購入し、現在1万1000円に値下がりしていれば、1万円を上回っていても損失が出ている状態です。

1万円という数字は多くのファンドのスタート地点にすぎず、損益を判断する基準ではないことを理解しておきましょう。

基準価額が高いファンドは買えない？

基準価額が高いファンドであっても、購入しにくいということはありません。投資信託は株式とは異なり、「100円から」や「1000円から」といった少額の金額を指定して購入できるのが一般的です。

購入する口数は、「投資金額 ÷ 基準価額 × 10000」で決まります。そのため、基準価額が高ければ購入できる口数が少なくなるだけで、投資に必要な最低金額が変わるわけではありません。

例えば1万円を投資する場合、基準価額が2万円のファンドなら5000口、基準価額が1万円のファンドなら1万口を購入することになりますが、どちらも投資元本は1万円です。したがって、基準価額の高さは購入のハードルとは無関係です。

基準価額はいつ確認できる？

投資信託の基準価額は、毎営業日の市場が閉まった後に計算され、通常はその日の夕方から夜にかけて、各運用会社のWebサイトで公表されます。証券会社や銀行などの販売会社のサイトでは、少し遅れて21時頃に更新されることもあります。

注意点として、これはリアルタイムの価格ではありません。あくまでその日の取引がすべて終了した後の「終値」を基にした価格です。

また、米国株など海外の資産を中心に運用する投資信託の場合、現地の市場が閉まるのは日本の翌朝になるため、基準価額の計算と公表が翌営業日の夜になるなど、さらにタイムラグが生じることがあります。

Q. 基準価額と基準価格の違いは？

「基準価額（きじゅんかがく）」と「基準価格（きじゅんかかく）」は、基本的には同じものを指しており、意味に違いはありません。

法律や目論見書などで使用される正式な用語は「基準価額」です。しかし、ニュースやWebサイトなどでは、より分かりやすい表現として「基準価格」という言葉が使われることもあります。表記が違うだけで、どちらも投資信託の1万口あたりの値段を示していると理解して問題ありません。

Q. 基準価額が下がったら追加購入すべき？

基準価額が下がったタイミングでの追加購入（スポット購入）は、将来的に価格が回復すれば安く買えたことになり、リターンを高める可能性があります。しかし、さらに下落が続くリスクもあり、タイミングを見極めるのは専門家でも困難です。

そのため、初心者の方には、毎月決まった金額を自動的に買い付ける「積立投資」が推奨されます。積立投資であれば、基準価額が安いときには多くの口数を、高いときには少ない口数を自動的に購入することになり、時間分散によって購入価格が平準化される効果（ドルコスト平均法）が期待できます。短期的な価格変動に一喜一憂せず、コツコツと積立を継続することが欠かせません。

Q. 基準価額が上がり続けるファンドはある？

いいえ、基準価額が一方的に上がり続けるファンドは存在しません。投資信託は株式や債券などの市場で取引される資産に投資しているため、その価値は経済情勢や市場の動向によって必ず上下に変動します。好調な時期が続いても、いずれは調整局面や下落局面が訪れるのが市場の常です。

重要なのは、短期的な上下動に惑わされず、長期的な視点で経済成長の恩恵を受けられるような、右肩上がりの成長トレンドが期待できるファンドを選ぶことです。過去の基準価額の推移を見る際は、一直線に上昇しているかではなく、下落局面を乗り越えながらも長期的に成長してきたかを確認しましょう。