生活費の平均はいくら？世帯人数別の平均額と効果的な節約法を解説
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「毎月の生活費、うちの家庭は平均と比べてどうなんだろう？」「もっと効率的に節約できる方法はないかな？」そうお考えではありませんか？
本記事では、2024年の総務省「家計調査」データに基づき、一人暮らしから複数人の世帯まで、世帯人数別や年収別に生活費の平均額とその内訳を徹底解説します。自身の家計と比較し、生活費の無駄をなくすために、ぜひ参考にしてみてください。
- 総務省の家計調査データに基づいた世帯人数別の平均生活費
- 単身世帯・2人以上世帯の世帯年収別の平均生活費
- 家計を見直す際に注目すべき固定費と変動費
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【世帯人数別】生活費の平均額
生活費は、世帯人数によって大きく変動します。ここでは、単身世帯と2人以上の世帯に分け、それぞれの平均生活費を詳しく見ていきましょう。
単身世帯の平均生活費
単身世帯の生活費は、年代や性別によって特徴が見られます。総務省「家計調査（家計収支編／2024）」によると、単身世帯全体の1ヶ月あたりの消費支出平均は約16万9547円、年額では203万4566円となっています。
年代別・平均生活費
次に、年代別に平均生活費を見ていきましょう。
表を見てみると、35～59歳がもっとも高く、60歳以降になると徐々に支出が抑えられていくことがわかります。これは定年後の収入減少も大きく関係していると考えられます。
男女別・平均生活費
男女別の平均生活費は以下のようになっています。
単身世帯では、男性よりも女性のほうが平均消費支出が高い傾向にあります。具体的には、化粧品費や被服費などで女性のほうが支出が多く、このような結果となっています。
2人以上世帯の平均生活費
続いて、2人以上世帯の平均生活費を見てみましょう。
世帯人数が増えるにつれて消費支出は段階的に増加しますが、1人あたりの支出で考えると、人数が多いほうが効率がよくなる傾向も見られます。
例えば、月平均消費支出で見た時、2人から3人世帯への増加幅（約4.1万円）と比較すると、5人から6人以上世帯への増加幅（約0.9万円）は小さく、人数が増えるほど1人当たりの効率が上がる傾向があることが分かります。
生活費の内訳は？
生活費の総額だけでなく、その内訳を知ることは家計見直しの第一歩です。ここでは、世帯人数別に主要な費目の内訳を見ていきましょう。
単身世帯の生活費の内訳
単身世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
単身世帯では、特に外食や調理食品への支出が多い傾向があります。これは自炊の手間を省きたいというニーズが背景にあると考えられます。
また、住居費は持家率が低いことや、家賃・地代を支払っている世帯の割合が高いことから、多人数世帯と比較してやや大きな割合を占めます。
2人世帯の生活費の内訳
2人世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
単身世帯と比べて、食料費や交通・通信費がかなり大きくなりますが、住居費は単身世帯より低く、負担が軽くなる傾向が見られます。
3人世帯の生活費の内訳
3人世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
食料費、交通・通信費、教育費が、世帯規模が大きくなるにつれて顕著に増加します。特に3人世帯では、子どものいる世帯で教育費が新たに発生し、重要な費目となります。
また、交通・通信費の割合が大きくなっており、これは自動車等関係費として日々の移動やレジャーに関連する支出が増加することが背景として考えられます。
4人世帯の生活費の内訳
4人世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
世帯人数が増えることで、食料費と交通・通信費、教育費がさらに増加し、家計におけるこれらの費目の重要性が高まります。
特に教育費は3人世帯と比べて大幅に増加し、家計に占める割合が大きくなります。
5人世帯の生活費の内訳
5人世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
引き続き食料費、交通・通信費、教育費が高い水準を維持し、特に食料費は他の世帯規模と比較してもっとも高い部類に入ります。
教育費はさらに増加しており、子どもの成長に伴う教育関連の支出が増大することが見て取れます。
6人以上世帯の生活費の内訳
6人以上世帯の消費支出のうち、主な費目の月あたりの平均額は以下の通りです。
「大家族」ともいえる6人以上世帯では、月あたりの食料費が11万円台と非常に高額になっており、日々の食費管理の重要性が増します。
また、光熱・水道費も他の世帯規模より高く、家族が多いことによる使用量増加が考えられます。
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【年収別】生活費の平均額
年収は生活費に大きく影響を与える要因の一つです。ここでは、単身世帯と2人以上の世帯に分け、年収階級別の生活費の平均額を見ていきましょう。
単身世帯
単身世帯の消費支出は、年収が上がるにつれて増加する傾向が見られます。高年収になるほど、生活の質を高めるための支出が増えると考えられます。
2人以上世帯
2人以上の世帯でも、年収が高くなるにつれて消費支出が増加する傾向があります。特に年収1000万円以上の世帯では、平均を大きく上回る支出が見られます。
※単身世帯と2人以上世帯では、集計の年収区分が異なります
いずれの世帯規模でも、高い年収世帯では、食料費や教養娯楽費、その他の消費支出（交際費など）でライフスタイルの選択肢が広がることで支出も増加する傾向があるといえるでしょう。
【家計見直し】今日からできる生活費の節約術
家計の平均額や内訳を把握した上で、無駄な支出を削減し、効率的な家計管理を目指すための具体的な節約術を見ていきましょう。
節約は、大きく「固定費」と「変動費」の2つの視点から見直すことが効果的です。
固定費の見直し
固定費は一度見直せば継続的な節約効果が期待できるため、最初に取り組むべき重要な項目です。
通信費
スマートフォンの契約プランやインターネット回線など、定期的に支払う通信費は、見直しの余地が大きい費目です。
現在の利用状況に合ったプランへの変更や、格安SIMの利用検討などを行いましょう。場合によっては月に数千円以上の支出削減ができる場合もあります。
住居費
家賃や住宅ローンは、家計の中でも大きな割合を占める固定費です。賃貸であればより安価な物件への引っ越し、住宅ローンであれば借り換えの検討などによって固定費の削減が可能です。
各手数料や引っ越し費用などで一時的な支出はありますが、長期的にはプラスになる可能性も十分あるため、シミュレーションして比較してみるとよいでしょう。
保険料
生命保険や医療保険など、加入している保険の内容を見直すことも重要です。保障内容が現在のライフステージに合っているか、不要な特約がないかなどを確認し、過剰な保険料を支払っていないか確認しましょう。
サブスクリプションサービス
動画や音楽の配信サービスやアプリの月額課金など、毎月自動的に引き落とされるサブスクリプションサービスは、気づかないうちに増えていることがあります。
利用頻度を再度確認し、不要なものは解約を検討しましょう。
変動費の見直し
変動費は日々の意識で節約効果が得られる項目です。日々の習慣を見直すことで、着実に支出を減らすことができます。
食費
食費は変動費の中でも特にコントロールしやすい項目です。外食の回数を減らす、自炊を増やす、まとめ買いや食材の使い切りを意識する、特売品を活用するなど、工夫次第で大きな節約効果が期待できます。
水道光熱費
電気代、ガス代、水道代といった光熱費も節約が可能です。特に、電気・ガスは小売自由化以降、自分で電力会社・ガス会社を選べるようになっており、より安いところと契約することができます。
さらに、節電・節ガス・節水を心がける、古い家電を省エネ性能の高いものに買い替えるといった節約も併せて行うことで、さらに家計改善効果が高まるでしょう。
交際費・娯楽費
交際費・娯楽費は、友人との会食や趣味、レジャーにかかる費用です。
無理な我慢はストレスになりますが、事前に予算を決める、自宅で楽しめる娯楽を見つけるなど、メリハリをつけることで無駄な支出を抑えられるでしょう。
日用品費
洗剤やティッシュペーパー、化粧品など、日々の生活に欠かせない日用品も、選び方や購入場所を工夫することで節約できます。
まとめ買いや詰め替え品の利用、スーパーのプライベートブランドや100円ショップの活用などを検討しましょう。
まとめ
今回は、総務省がまとめた「家計調査（家計収支編）」のデータに基づき、世帯人数別や男女別、年収別の生活費の平均額とその内訳を詳しく解説しました。
単身世帯の平均的な生活費は月約17万円、2人以上の世帯では平均約30万円ですが、世帯構成や年収によってその額は大きく異なります。
今回のデータをもとに、自身の家計と比較しながら、無駄な支出の把握や、見直すべきポイントの検討に役立ててみてください。特に固定費は一度見直せば継続的な節約効果が期待できるため、優先的に取り組むのがおすすめです。
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監修
高橋 明香
- ファイナンシャルアドバイザー／CFP®認定者
みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル（旧：株式会社OneMile Partners）に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格（証券外務員一種）保有。
執筆
マネイロメディア編集部
- お金のメディア編集者
マネイロメディアは、資産運用に関することや将来資金に関することなど、お金にまつわるさまざまな情報をお届けする「お金のメディア」です。正確かつ幅広い年代のみなさまにわかりやすい、ユーザーファーストの情報提供に努めてまいります。
