半導体関連銘柄を中心に売られる展開

2026年5月15日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は前日比1244円76銭安の6万1409円29銭でした。続落です。5月1日以来、2週間ぶりの安値圏となっています。

日経平均は足元で急伸し13日には最高値を更新していました。このため、利益確定売りが出やすい局面でした。下げ幅は一時1700円を超えました。

相場をけん引していたAIや半導体関連銘柄を中心に売りが広がりました。

14日には電線大手のフジクラが取引時間中に2027年3月期（今期）において最終減益見通しであることを発表したことから同日ストップ安まで売られ、15日もさらに下落しました。アドバンテスト、ディスコ、SCREENホールディングス、キオクシアホールディングスも売られました。

ただし、キオクシアは15日の引け後に、2026年4～6月期の連結純利益（国際会計基準）が前年同期の48倍の8690億円になる見通しだと発表しています。好決算を背景に、週初から買われる展開になることも予想されます。

半導体の過熱感を受けてバリュー株へのシフトも

日経平均は高値圏を維持していますが、それをけん引するのが半導体関連銘柄です。ただし、それだけに、⽇々の材料によって株価が上下しやすい状況です。

東京エレクトロン、イビデン、信越化学、ディスコなどはボラティリティが大きくなっています。銘柄によっては、短期間でストップ⾼からストップ安へ転じるケースもあり、値動きの難しい局⾯となっています。

過熱感のある半導体以外のバリュー（割安）株を物色する選択肢もあるでしょう。ホンダ、SUBARU、ヤマハ発動機などは今期の好決算を背景に買われています。

20日に発表されるエヌビディアの決算に注目

今週、日経平均はどのような動きになるでしょうか。15日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落し、終値は前日比537ドル29セント安の4万9526ドル17セントでした。同日に米長期金利の指標となる10年債の利回りが一時4.60％と、約1年ぶりの高水準を付けたことが嫌気されました。

インフレへの警戒感も高まっています。米国とイランの交渉は停滞しており、ホルムズ海峡の事実上の閉鎖に伴う原油価格の高止まりも予想されています。国内でも長期金利が上昇する局面にあることから注意が必要です。

国内では大手企業の決算発表がおおむね一巡しました。好決算銘柄を中心に物色したいところですが、イラン情勢など地政学リスクの先行き不透明感があり積極的に買いを⼊れにくい状況です。

日本企業のサプライチェーンにも影響が出ています。フジクラの減益見通しも、光ケーブルの急速な増産により、水素など一部の原材料調達が追いつかなくなることが大きな要因とされています。

今週なんといっても注目されるのは20日に米半導体大手エヌビディアの決算が発表されることです。米国はもとより国内の関連銘柄も同社の決算の内容次第で相場が大きく動くことが予想されます。

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