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つみたてNISAはやめたほうがいい？損する人・向いてる人の違い【新NISA対応】
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「つみたてNISAはやめたほうがいい？」「続けても本当に資産は増える？」と不安に感じている人もいるでしょう。
つみたてNISAは長期・積立・分散投資による資産形成を支援する制度です。2023年までの制度であり、2024年からは新NISAのつみたて投資枠へ仕組みが引き継がれています。
つみたてNISAでは一括投資で大きな利益を狙う、価格変動に動揺して途中でやめる、長期的な成長が期待しにくい資産に投資するといった運用では、十分な効果を得られない可能性があります。
大切なのは「NISAだから安心」と考えるのではなく、制度の特徴を理解したうえで適切に運用することです。
本記事では、「つみたてNISAはやめたほうがいい」といわれる理由や失敗しやすい運用方法、長期的な資産形成につなげるポイントをわかりやすく解説します。
※本記事では、2023年までのNISAを「旧NISA（旧制度）」、2024年以降のNISAを「新NISA（新制度）」と表記し、主に旧制度のつみたてNISAについて解説します。
※旧制度では2024年以降の新規買付はできませんが、保有資産は非課税期間終了まで引き続き保有できます。なお、つみたてNISAの仕組みは、新NISAの「つみたて投資枠」に引き継がれています。
この記事を読んでわかること
- つみたてNISAをやめたほうがいい人・向いている人の違い
- 「つみたてNISAはやめたほうがいい」といわれる理由とデメリット
- NISAを始める・続けるべきか迷ったときの判断ポイント
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【結論】つみたてNISAをやめたほうがいいのはこんな人
つみたてNISAは、長期・積立・分散投資を前提とした制度です。そのため、以下のような投資を考えている人には合わない可能性があります。
- 一括投資で大きく増やしたい人：つみたてNISAは定期的に一定額を積み立てる仕組みのため、まとまった資金を一度に投資したい人には適していません。（※）
- 価格変動に不安を感じ、途中で投資をやめてしまう人：投資信託などは価格が上下するため、一時的に元本割れすることがあります。値下がりのたびに売却すると、長期投資の効果を十分に活かせない可能性があります。
- 長期的な成長が期待しにくい資産を選んでしまう人：長期間積み立てても、投資先が成長しなければ十分な運用成果を得られない可能性があります。長期的な成長性やリスクを踏まえて商品を選ぶことが大切です。
※現在の新NISAでは『成長投資枠』を活用することで、年間240万円までの一括投資も可能になっています
つみたてNISAを上手に活用している人の共通点
つみたてNISAを上手に活用している人には、長期投資を基本としながら、目的に応じて他の金融商品や保障を組み合わせているという共通点があります。
- 長期間コツコツと成長が期待できる資産に投資している：短期的な値動きに左右されず、長期的な成長が期待できる資産へ継続して積み立てることで、長期・積立投資の効果を活かしやすくなります。
- 困ったときはお金の専門家に相談している：銘柄選びや売却のタイミングなど、自分だけでは判断が難しい場合は、専門家の意見を参考にするのも選択肢です。
- つみたてNISA以外の金融商品も組み合わせている：つみたてNISAだけですべての資産を準備するのではなく、目的やリスク許容度に合わせて預貯金やほかの金融商品を組み合わせることが大切です。
- 万が一への備えは保険などで確保している：つみたてNISAは資産形成のための制度であり、病気や死亡などへの保障はありません。必要な保障は保険などで補い、資産形成と保障を分けて考えることが重要です。
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つみたてNISAをやめたほうがいい理由は4つ
つみたてNISAは長期的な資産形成を支援する制度ですが、使い方や考え方によっては「やめたほうがよかった」と感じることもあります。
特に、短期間で資産を増やしたい人や、元本割れを避けたい人にとっては、デメリットが大きく感じられる可能性があります。
①短期間では資産が増えにくい
つみたてNISAは、少額を長期間積み立てながら資産形成を目指す仕組みです。
そのため、運用を始めて間もない時期は投資元本も少なく、資産が大きく増えたと実感しにくい場合があります。
ポイントの解説
短期間で大きな利益を狙うのではなく、長期的に資産を育てる方法として考えることが大切です。
NISAを続けるべきか迷ったら専門家に相談
「今の商品を持ち続けてよい？」「積立額はこのままで大丈夫？」と迷った場合は、専門家に相談するのも選択肢です。
マネイロでは、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）が、NISAやiDeCoの活用方法、投資商品の選び方などについて無料で相談に対応しています。
運用を始めた後も相談できるため、自分だけでは判断が難しい場合に活用できます。
②元本割れする可能性がある
つみたてNISAでは、主に投資信託を利用して運用します。
投資信託は株式や債券など値動きのある資産に投資するため、元本保証はありません。市場環境によっては、投資した金額を下回る可能性があります。
「NISAなら必ず増える」と考えるのではなく、投資先の特徴やリスクを理解したうえで利用することが重要です。
③非課税期間終了後に税金がかかる場合がある
旧制度のつみたてNISAでは、非課税保有期間は最長20年間です。非課税期間が終了した資産を課税口座へ移すと、その時点の価格が新しい取得価格になります。
例えば、40万円で購入した資産が20万円まで値下がりした状態で課税口座へ移り、その後30万円まで値上がりした場合、課税口座へ移した後に増えた10万円は課税対象になります。
注意点
購入時から見ると損失が残っていても、課税口座へ移した後の値上がり益には税金がかかる可能性がある点に注意が必要です。
※なお、2024年以降の『新NISA』では非課税期間が無期限となったため、この問題は解消されています。
④自分で判断する場面が多い
つみたてNISAでは、口座を開設した後も、商品選びや積立額、売却するタイミングなどを自分で判断する必要があります。
対象商品は一定の基準を満たした投資信託などに限定されていますが、どの商品が自分の目的やリスク許容度に合うかまでは制度が決めてくれるわけではありません。
そのため、投資経験が少ない人は、商品選びや相場下落時の対応に迷う可能性があります。自分で判断するのが難しい場合は、専門家の意見を参考にするのも方法の1つです。
ポイントの解説
NISAで失敗しないためには、自分の目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが重要です。
初心者でも迷わず銘柄を選べるポイントについては、以下の記事で解説しています。
【2026年最新】つみたてNISAは新NISAのつみたて投資枠に
旧制度の「つみたてNISA」は2023年末で終了し、2024年からは新NISAの「つみたて投資枠」として引き継がれています。
つみたて投資枠も、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などを対象としており、基本的な考え方は旧つみたてNISAと共通しています。
一方で、新NISAでは年間投資枠が120万円に拡大し、非課税保有期間も無期限になりました。
また、つみたて投資枠と成長投資枠を併用でき、売却した商品の取得価格分は翌年以降に非課税保有限度額として再利用できます。
そのため、これからNISAを始める人は、旧つみたてNISAではなく、現在の新NISAの制度を前提に検討する必要があります。
また、新NISAになっても投資そのもののリスクがなくなったわけではありません。
現在の制度を利用する場合は、新NISAならではの仕組みと、引き続き残るデメリットの両方を理解しておきましょう。
非課税は「無期限」＝旧つみたてNISAの20年移管問題は解消
旧つみたてNISAでは、非課税保有期間が最長20年間と定められていました。期間終了後も保有を続ける場合は課税口座へ移され、その時点の価格が新たな取得価格となる仕組みでした。
一方、新NISAでは非課税保有期間が無期限になっています。そのため、旧制度のように「20年後に課税口座へ移されることで、その後の値上がり益に課税される」という問題を心配する必要はありません。
また、新NISAでは商品を売却すると、その商品の取得価格（簿価）分の非課税保有限度額が翌年以降に再利用できます。
売却時期を非課税期間に合わせる必要がなくなったため、自身のライフプランや運用状況に応じて、売却や資産配分の見直しをしやすくなったといえるでしょう。
それでも残るデメリットと対策
新NISAでは非課税保有期間の無期限化など、旧制度のデメリットが一部解消されました。一方で、投資そのもののリスクや制度上の制限は残っています。
主なデメリットと対策を整理すると、以下のとおりです。
デメリット
対策
対策
元本割れのリスクがある
対策
長期・積立・分散投資を基本とし、短期的な値動きだけで売買を判断しない
損益通算・繰越控除ができない
対策
NISA口座と課税口座の特徴を理解し、保有する商品や口座を使い分ける
年間投資枠・非課税保有限度額に上限がある
対策
投資目的や資金計画に合わせて枠を活用する。売却した商品の簿価分は翌年以降に再利用できる
対象商品・口座に制約がある
対策
NISAだけに限定せず、目的に応じて預貯金やほかの金融商品も組み合わせる
特に、新NISAになったから投資のリスクまでなくなったわけではありません。制度のメリットを活かしながら、自身の目的やリスク許容度に合った運用を続けることが大切です。
新NISAは非課税期間が無期限化するなどメリットが拡大しましたが、その分運用のコツを理解しておく必要があります。
新NISAを上手に活用するポイントを知りたい方は、こちらも参考にしてください。
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NISAを始めるべきか迷ったときの判断ステップ
NISAは資産形成に活用できる制度ですが、すべての人がすぐに始めるべきとは限りません。まずは家計や投資の目的を整理し、無理なく続けられるかを確認することが大切です。
以下のステップで、自分にNISAが合っているかを考えてみましょう。
- 投資の目的と必要な金額を明確にする：老後資金や教育資金など、「何のために、いつまでに、いくら必要なのか」を整理します。
- 当面の生活資金を確保する：急な出費に備えるお金まで投資に回すのは避け、余裕資金で始められるか確認しましょう。
- 長期的に投資を続けられるか確認する：NISAで購入する投資信託などには元本割れの可能性があります。短期的な値下がりがあっても、長期で運用できる資金かどうかを確認します。
- 自分に合った投資額・商品を決める：収入や支出、リスク許容度を踏まえて、無理なく継続できる積立額と商品を選びます。
判断が難しい場合は、「NISAを始めること」自体を目的にせず、将来必要なお金から逆算して投資の必要性を考えることがポイントです。
NISA・つみたてNISAに関するよくある質問（FAQ）
NISAや旧つみたてNISAについて、「20年間積み立てるといくらになる？」「実際に損している人はいる？」など、よくある疑問に回答します。
つみたてNISAで1万円を20年間回すといくらになる？
毎月1万円を20年間積み立てた場合、積立元本は240万円です。
運用利回りによって20年後の資産額は異なり、年利3％なら約327万円、年利5％なら約406万円、年利7％なら約508万円が目安となります。
想定利回り
20年後の資産総額
20年後の資産総額
運用益
運用益
年利3％
20年後の資産総額
約327万円
運用益
＋約87万円
年利5％
20年後の資産総額
約406万円
運用益
＋約166万円
年利7％
20年後の資産総額
約508万円
運用益
＋約268万円
例えば年利5％で運用できた場合、元本240万円に対して約166万円の運用益が生じ、20年後の資産総額は約406万円となる計算です。
このように、毎月1万円の積立でも、長期間継続することで複利効果による資産の成長が期待できます。
なお、旧NISAのつみたてNISAは2023年末で終了しています。現在、新たに積立投資を始める場合は、新NISAの「つみたて投資枠」を利用することになります（旧NISAのつみたてNISAの資産を新NISAのつみたて投資枠に引き継ぐことはできません）。
本シミュレーションは、一定の利回りを前提とした試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
実際の投資では、投資信託の信託報酬などの手数料やコストがかかりますが、本シミュレーションでは考慮していません。NISA口座内での運用益は非課税です。
（参考：つみたてシミュレーター | 金融庁）
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NISAで損した人の割合は？
「NISAを利用して損をした人が何％いるか」を示す一律のデータはありません。
NISAは投資による利益を非課税にする制度であり、NISAそのものが利益や損失を生むわけではありません。実際の運用結果は、購入した商品や投資期間、売却するタイミングなどによって変わります。
投資信託や株式などは価格が変動するため、一時的に含み損を抱えることもあります。
ポイントの解説
特に短期間の運用では相場の影響を受けやすいため、長期的な視点で運用することが大切です。
NISAは利益が出ない・儲からないって本当？
NISAを利用すれば必ず利益が出るわけではありませんが、「NISAだから絶対に元本割れする」というわけでもありません。
NISAのメリットは、通常であれば20.315％の税金がかかる投資の利益を を非課税で受け取れることです。一方、利益が出るかどうかは、投資する商品や運用期間、市場環境などによって決まります。
また、積立投資では短期間で大きく増やすことよりも、長期・積立・分散によって資産形成を続けることが基本となります。
まとめ
旧つみたてNISAには、元本割れの可能性や短期間では資産が増えにくいなどのデメリットがあり、「やめたほうがいい」と感じる人も多くいるでしょう。
一方、2024年から始まった新しいNISAでは、非課税保有期間が無期限になり、年間投資枠も拡大するなど、旧制度より使いやすくなっています。
ただし、新NISAでも投資による元本割れのリスクはあります。大切なのは、制度のメリットだけで判断せず、投資の目的や必要な金額、運用期間、リスク許容度を踏まえて活用することです。
また、自分にとって無理のない積立額を設定し、目的に合った資産運用を続けることが大切です。
「自分の場合はいくら積み立てるべき？」「NISA以外の運用も組み合わせるべき？」と迷ったら、マネイロの「3分投資診断」を活用してみてください。
あなたに必要な老後資金の目安と、ライフスタイルに合った資産運用の始め方がわかります。
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ご留意事項
- 本記事は一般的な情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品の取引を勧誘するものではありません。
- 本記事の内容は記事公開時または更新時点の情報に基づいています。制度・法令・税制等の変更により、現在の情報と異なる場合があります。
- 本記事の内容の正確性、完全性、最新性を保証するものではなく、予告なく変更または更新する場合があります。
- 投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任とご判断のもとで行っていただきますようお願いいたします。
