
投資信託の口数とは?基準価額との関係と評価額の計算方法をわかりやすく解説
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「投資信託の明細に『口数』と書かれているけど、これって何?」「基準価額とどう違うの?」といった疑問をお持ちではありませんか?
投資信託の取引で使われる「口数」は、仕組みを理解すれば決して難しいものではありません。
本記事を読めば、投資信託の口数の意味から評価額の計算方法まで、基本的な知識を身につけることができます。この機会に投資信託の仕組みへの理解を深め、自身の資産管理に役立てていきましょう。
- 投資信託の「口数」の基本的な意味
- 口数と基準価額の関係性
- 保有する投資信託の評価額を計算する方法
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投資信託の「口数」とは何か
投資信託の「口数(くちすう)」とは、投資信託の取引で使われる数量の単位のことです。
株式投資における「株数」と同じように、投資家がどれだけの量の投資信託を保有しているかを示すものです。
投資信託を購入したり売却(換金)したりする際は、この口数を基準に取引が行われます。
株式の「株数」に相当する取引単位
株式投資では、保有量を「1株、100株」といった「株数」で表します。これと同様に、投資信託では保有量を「1口、100万口」といった「口数」で表します。
つまり、口数は投資家それぞれの持ち分(受益権)がどれくらいあるかを示すための単位と理解しておくとよいでしょう。
口数の設定方法と基準価額の表示
投資信託の口数は、ファンドが最初に設定(運用開始)される時点で、この元となる価格が決められます。
この初期設定の違いによって、日々の価格である「基準価額」の表示方法も変わってきます。
設定時は「1口1円」または「1口1万円」
新しく設定される投資信託は、基本的に運用開始時点の価格を「1口=1円」としてスタートします。※ファンドによってはまれに「1口=1万円」で設定される場合もあります。
この当初元本の価格は、投資信託説明書(交付目論見書)などで確認することができます。
基準価額の表示方法の違い
当初元本の設定によって、基準価額の表示単位が異なります。
当初元本が1口1円のファンド
基準価額は「1万口あたり」の価格で表示されるのが一般的です。例えば、基準価額が「1万2000円」と表示されていれば、1万口あたりの価格が1万2000円(1口あたり1.2円)であることを意味します。
当初元本が1口1万円のファンド
基準価額は「1口あたり」の価格で表示されます。新聞や証券会社のWebサイトなどで目にする基準価額は、1万口あたりの表示であることが一般的ですが、念のため、自身の保有するファンドの表示単位を確認しておくとよいでしょう。
口数と基準価額の関係
投資信託の資産価値を理解する上で、口数と基準価額の関係は基本となります。
口数が「保有量」を示すのに対し、基準価額は「1口あたりの価格」を示します。この2つの要素を掛け合わせることで、保有している投資信託の現在の価値(時価評価額)がわかります。
基準価額は1口あたりの価格
基準価額とは、投資信託の値段のことです。株式における「株価」に相当するものと考えると分かりやすいでしょう。
投資信託に組み入れられている株式や債券などの資産は日々時価で評価されます。この資産の合計額(純資産総額)を、全体の口数(総口数)で割ることで、1口あたりの価格、つまり基準価額が算出されます。
本来の基準価額は「1口あたりの価格」を指しますが、運用会社が発表する基準価額は「1万口あたりの基準価額」を指すのが一般的です。
基準価額は日々変動する
投資信託の基準価額は、1日に1つの価格として算出・公表されます。組み入れられている資産の価格変動を反映して毎日計算されるため、基準価額も日々変動します。
株式のように取引時間中に価格が刻々と変わるわけではなく、取引の申し込みを締め切った後にこの日の基準価額が決定される「ブラインド方式」という仕組みが採用されています。
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口数を使った評価額の計算方法
保有している投資信託が現在いくらの価値になっているかを示すのが「評価額」です。
この評価額は、自身の「保有口数」と、この時点での「基準価額」を使って簡単に計算することができます。計算方法を覚えて、資産状況を把握しましょう。
評価額の計算式
一般的な、基準価額が「1万口あたり」で表示されるファンドの評価額は以下の計算式で求めることができます。
評価額 = 保有口数 × 基準価額 ÷ 10000
この計算式を使えば、いつでも自身の投資信託の時価を把握することが可能です。
購入時の口数の決まり方
投資信託を購入する際、取得できる口数はどのように決まるのでしょうか。
購入方法には主に「金額指定」と「口数指定」の2種類があり、どちらを選ぶかによって購入の流れが異なります。
金額指定で購入する場合
「1万円分購入する」「毎月3万円ずつ積み立てる」といったように、投資する金額を決めて購入する方法が「金額指定」です。
この場合、取得できる口数は以下の計算式で決まります(基準価額が1万口あたりの場合)。
取得口数 = 投資金額 ÷ 購入時の基準価額 × 10000
例えば、10万円で基準価額が1万2500円の投資信託を購入すると、取得口数は「10万円 ÷ 1万2500円 × 10000 = 8万口」となります。
口数指定で購入する場合
「10万口購入したい」というように、購入する口数を決めて申し込む方法が「口数指定」です。この場合、必要な購入金額は以下の計算式で決まります(基準価額が1万口あたりの場合)。
購入金額 = 購入口数 × 購入時の基準価額 ÷ 10000
保有口数をきりのよい数字にしたい場合や、損益通算のために特定の口数だけ売買したい場合などに利用されることがあります。
口数が変わるタイミング
一度投資信託を購入すると、保有口数は基本的に変わりません。
しかし、特定の取引を行うと保有口数は増減します。どのような場合に口数が変わるのか、主な3つのタイミングを見ていきましょう。
追加購入で口数が増えるケース
保有しているのと同じ投資信託を買い増し(追加購入)すると、保有口数は増加します。
積立投資を設定している場合は、毎月の買付日に自動で追加購入が行われ、この都度口数が増えていきます。
基準価額が低い時に購入すると、同じ投資金額でもより多くの口数を取得できるため、積立投資では価格が下落した局面でも口数を効率的に増やせるという側面があります。
売却で口数が減るケース
保有している投資信託の一部を売却(一部解約または部分換金)すると、この売却分だけ保有口数は減少します。
例えば、100万口保有しているうちの20万口を解約した場合、残りの保有口数は80万口となります。
もちろん、保有している投資信託をすべて解約した場合は、保有口数はゼロになります。
分配金の再投資で口数が増えるケース
投資信託の分配金を現金で受け取らず、「再投資」するコースを選択している場合、支払われた分配金(税引後)を使って自動的に同じ投資信託が買い付けられます。この自動買い付けによって、自身の保有口数は増加します。
なお、分配金を受け取るコースを選択している場合は、分配金は現金として口座に入金されるため、保有口数は変わりません。
投資信託の口数に関するよくある質問
ここでは、投資信託の口数に関して初心者が抱きやすい疑問について、Q&A形式で簡潔にお答えします。
Q. 投資信託は1口いくらで買える?
投資信託が設定される当初は1口1円などが一般的ですが、運用が始まると価格(基準価額)は日々変動します。そのため、購入時点での基準価額によって1口あたりの価格は異なります。
なお、投資信託は1口1円程度で取引されていますが、実際の購入は「100円分買う」という金額指定か、「1万口買う」という口数指定で行うのが一般的です。
そのため、1円(1口)だけを指定して購入することは、システム上できないケースがほとんどです。
Q. 口数と基準価額はどう違う?
「口数」は保有している投資信託の量(数量)、「基準価額」はその時点での価格(単価)を指します。
株式に例えると、口数が「株数」、基準価額が「株価」に相当します。
Q. 口数は自分で選べる?
「口数指定」という方法で購入すれば、自身で口数を選ぶことができます。
ただし、一般的には「1万円分」のように投資金額を決めて購入する「金額指定」が使われ、この場合は基準価額に応じて口数が自動的に決まります。
まとめ
本記事では、投資信託の「口数」について、この意味や基準価額との関係、評価額の計算方法などを解説しました。
口数は投資信託の保有量を示す取引単位であり、株式の「株数」に相当します。そして、1口あたりの価格である「基準価額」と掛け合わせることで、自身の資産の現在価値を把握することができます。
この基本的な仕組みを理解することは、投資信託の運用状況を確認し、今後の投資判断を行う上で役立ちます。投資信託の仕組みへの理解が深まることで、より安心して資産運用を続けていくことができるでしょう。
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監修
高橋 明香
- ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者
みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
執筆
マネイロメディア編集部
- お金のメディア編集者
マネイロメディアは、資産運用に関することや将来資金に関することなど、お金にまつわるさまざまな情報をお届けする「お金のメディア」です。正確かつ幅広い年代のみなさまにわかりやすい、ユーザーファーストの情報提供に努めてまいります。

