金利上昇で価格が下がるリスクがある

債券ファンドの価格（基準価額）が下落する要因として、市場金利の上昇が挙げられます。債券の価格と金利は、シーソーのような逆相関の関係にあります。

市場の金利が上昇すると、新たに発行される債券の利率が高くなり、すでに発行されている利率の低い債券の魅力は相対的に低下します。その結果、既存の債券の市場価格は下落します。

債券ファンドは多数の債券を組み入れているため、金利が上昇する局面では、ファンド全体の評価額が下がり、基準価額が下落する可能性があるのです。償還までの期間が長い債券を多く含むファンドほど、金利変動の影響を受けやすい傾向があります。その価格変動の感応度は「デュレーション」という指標で示されます。

手数料が高く利益を圧迫する

債券ファンドの運用には、信託報酬をはじめとするコストがかかります。その手数料はファンドを保有している間、継続的に資産から差し引かれるため、最終的なリターンを圧迫する要因となります。

債券はもともと期待リターンが低い金融商品であるため、手数料の割合が相対的に高くなりがちです。専門家が積極的に銘柄選定を行うアクティブ型のファンドでは、信託報酬が年率1%を超えることも珍しくありません。

利回りが低い状況で高い手数料を支払い続けると、運用益がほとんど残らない「手数料負け」に陥る可能性も指摘されています。そのため、コストを重視する投資家からは敬遠されることがあります。

インフレに弱く実質的な価値が目減りする

多くの債券は、購入時に利率が固定される「固定金利」です。これは、将来受け取れる利子の額が決まっている安定性がある一方で、インフレ（物価上昇）に弱いというデメリットも持ち合わせています。

例えば、年率1%の利回りを持つ債券ファンドに投資している状況で、世の中のインフレ率が2%だった場合を考えてみましょう。名目上は1%の利益を得ていますが、物価が2%上昇しているため、そのお金で買えるモノやサービスの量は実質的に減少しています。

そのように、インフレ率が債券の利回りを上回ると、資産の実質的な価値が目減りしてしまうリスクがあります。物価上昇局面では、債券ファンドの魅力が薄れる一因となります。

株式と比べてリターンが低い

債券ファンドは、その性質上、株式ファンドと比較して期待できるリターンが低い傾向にあります。債券は発行体が利益を上げても、投資家に支払われる利子はあらかじめ決められた範囲内であり、株価のように値上がりすることは期待しにくいからです。

そのため、債券を主な投資対象とするファンドの基準価額は、株式ファンドに比べて値動きが穏やかになります。これはリスクが低いというメリットの裏返しであり、資産を積極的に増やしたいと考える投資家にとっては、リターンの低さが物足りなく感じられる要因です。

長期的な資産形成を目指す場合、株式のリターンとの差が広がる可能性があるため、「買ってはいけない」という意見につながることがあります。

為替変動で「利子」が吹き飛ぶリスクがある（外国債券の場合）

「為替リスク」は外国株にも共通するものですが、期待リターンが低い債券ファンドにおいては、これが「致命傷」になりやすいという特徴があります。

例えば、年率3%の利回りが得られる外国債券ファンドを買ったとします。しかし、為替レートが購入時より10%円高に進んでしまうと、3年分の利子収入が一瞬にして帳消しになり、さらに元本割れを起こしてしまいます。

株式ファンドであれば、株価自体の大きな値上がりで為替差損をカバーできることもありますが、リターンが限定的な債券ファンドにはその「クッション」がありません。

「債券＝安全」というイメージだけで、為替ヘッジのない外国債券ファンドを購入すると、「リスク（為替変動）に見合ったリターンが得られない」という事態に陥りやすく、これが「買ってはいけない」といわれる大きな要因となっています。

ポートフォリオの安定化に貢献

債券ファンドが持つ最大の役割は、ポートフォリオ全体のリスクを低減し、安定性を高めることです。一般的に、株式と債券の価格は異なる動きをする傾向があります。例えば、経済が不透明な局面で株価が下落する際、安全資産とされる債券の価格は上昇することがあります。

そのように値動きの異なる資産を組み合わせることで、一方の資産が値下がりしても、もう一方の資産がその損失を補う効果が期待できます。これを「分散投資効果」と呼びます。

日本の公的年金を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）も、国内債券、外国債券、国内株式、外国株式の4つの資産に分散投資するバランス型の運用を行っています。

債券ファンドは、資産運用における「守り」の担い手として、ポートフォリオに安定をもたらす重要な存在です。

定期的な利子収入が得られる

債券ファンドは、組み入れている多数の債券から得られる利子（クーポン収入）を原資として、投資家に定期的な分配金を支払う仕組みを持っています。これにより、投資家は安定した収入（インカムゲイン）を期待することができます。

リタイア後の生活費の補填や、定期的にお金を受け取りたいと考えるインカム重視の投資家にとって、その特徴は大きな魅力となります。株式の配当金と合わせて、ポートフォリオからのキャッシュフローを安定させる役割を果たします。

ただし、後述するように分配金が元本を取り崩して支払われるケースもあるため、その内容は確認が必要です。

株式より値動きが小さく精神的負担が軽い

債券ファンドの基準価額は、株式ファンドと比較して価格の変動幅が小さい傾向にあります。これは、債券の価格が株式ほど景気や企業業績の変動に敏感に反応しないためです。

GPIFの運用実績を見ても、国内債券の収益率の振れ幅は、国内外の株式や外国債券と比べて一貫して小さいことがわかります。

市場が変動する局面でも、資産価値の急激な減少を避けやすいため、投資家の精神的な負担を和らげる効果が期待できます。価格変動に一喜一憂することなく、長期的な視点で資産運用を続けたい安定志向の投資家にとって、その特徴は大きなメリットといえるでしょう。

少額から分散投資できる

個人投資家が個別の債券、長期国債や特定の社債に投資しようとすると、最低購入単位が数百万円や1000万円以上になることがあり、多額の資金が必要となります。また、リスクを分散するために複数の債券を買い集めるには、さらに莫大な資金と専門知識が求められます。

一方、債券ファンドは、これらのハードルを解消してくれる金融商品です。投資信託の仕組みを通じて、個人では手が届きにくい多種多様な債券に、100円や1000円といった少額から手軽に分散投資することが可能です。

これにより、投資初心者でも、国内外のさまざまな債券市場へアクセスし、リスクを抑えながら資産運用を始めることができます。

1．販売手数料が3%以上かかる商品

販売手数料は、投資信託を購入する際に一度だけ支払うコストです。その手数料が高いと、運用を始める前からマイナスの状態からスタートすることになり、その後のリターンを圧迫します。

債券ファンドのように期待リターンが比較的低い商品において、3%を超えるような高額な販売手数料は致命的です。そのコストを取り戻すだけでも長い時間が必要となり、運用効率を著しく低下させます。

現在では、販売手数料が無料の「ノーロード」と呼ばれるファンドが主流になっています。特別な理由がない限り、高額な販売手数料がかかる商品は避けるのが賢明です。

2．信託報酬が年1%を超える商品

信託報酬は、ファンドを保有している間、毎日資産から差し引かれ続ける運用管理費用です。そのコストは長期になるほど影響が増すため、注意が必要です。

債券ファンドの期待リターンは、一般的に株式ファンドよりも低いため、高い信託報酬は利益をほとんど打ち消してしまう可能性があります。ひとつの目安として、信託報酬が年率1%を超えるような商品は、コストが高すぎると判断できるでしょう。

特定の指数に連動するインデックス型の債券ファンドであれば、信託報酬は年率0.1%台のものも多く存在します。アクティブ型であっても、コストに見合った付加価値があるかを慎重に検討し、高すぎる商品は避けるべきです。

3．複雑な仕組みで理解しにくい商品

「仕組債」や、デリバティブ（金融派生商品）を複雑に組み込んだファンドなど、投資家自身がその仕組みやリスクを十分に理解できない商品は避けるべきです。

これらの商品は、一見すると高い利回りを提示していることがありますが、その裏には特定の条件下で損失が発生するリスクが隠されている場合があります。例えば、株価指数や為替レートが一定の範囲を超えると、元本を割り込む可能性があるなど、通常の債券とはまったく異なるリスク特性を持っています。

投資の基本原則は「自分が理解できるものに投資する」ことです。内容が不透明で、どのような時に利益が出て、どのような時に損失が出るのかを明確に説明できない商品は、手を出さないのが賢明です。

4．過去の実績だけで選ばれている商品

ファンド選びの際に過去の運用実績（トータルリターン）を参考にすることは大事ですが、それだけで判断するのは危険です。なぜなら、過去の実績は将来の成果を保証するものではないからです。

債券ファンドのパフォーマンスは、金利環境に左右されます。過去に金利が低下する局面で高いリターンを上げていたファンドが、金利上昇局面に転換すると、一転してマイナスの成績になることも十分に考えられます。

過去の実績はあくまで参考情報とし、それ以上に、どのような債券に投資しているのか（国債、社債、先進国、新興国など）、平均的な残存期間（デュレーション）はどのくらいか、そしてコストは適正かといった、ファンドの中身をしっかりと確認することが必須です。

5．毎月分配型で元本を取り崩している商品

毎月分配金が受け取れるファンドは、定期的な収入が得られるように見えて魅力的ですが、その分配金の原資に注意が必要です。分配金には、運用で得た利益から支払われる「普通分配金」と、投資した元本の一部を払い戻しているに過ぎない「特別分配金（元本払戻金）」の2種類があります。

運用が好調でないにもかかわらず高い分配金を維持しているファンドは、この特別分配金を支払っている可能性があります。これは、タコが自分の足を食べるのに例えて「タコ足分配」とも呼ばれ、実質的には資産を取り崩しているだけです。

分配金を受け取っていても、その分基準価額が下落するため、資産は増えていません。長期的な資産形成を目的とする場合、元本を取り崩している毎月分配型ファンドは避けるべきです。

2024年から始まった新しいNISAでは、資産形成に適さないという理由から「毎月分配型」の投資信託は除外対象となっています。 つまり、NISAの非課税メリットを活かしたい場合、そもそも毎月分配型は選択肢に入りません。長期的な資産形成を目指すのであれば、分配金を出さずにファンド内で再投資し、複利効果を高める「資産成長型」のファンドを選ぶのが鉄則です。

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債券ファンドが向いている人

債券ファンドは、以下のような特徴や目的を持つ投資家にとって有効な選択肢となります。

債券ファンドを避けるべき人

一方で、以下のような人は、債券ファンド以外の選択肢を検討するほうがよいでしょう。

個人向け国債(変動10年)

個人向け国債は、国が発行するため安全性が高く、元本割れのリスクが低い金融商品です。「変動10年」タイプは、半年ごとに適用利率が見直される変動金利型であるため、市場金利の上昇に合わせて受け取れる利子が増える可能性があります。これにより、債券ファンドのデメリットであるインフレリスクにある程度対応できます。

また、債券ファンドと違って信託報酬などの運用コストがかからず、1万円から購入できる手軽さも魅力です。ただし、発行後1年間は原則として中途換金できない点には注意が必要です。安定性を最優先し、コストをかけずに運用したい場合の有力な選択肢です。

バランスファンド

バランスファンドは、国内外の株式や債券、REIT（不動産投資信託）など、複数の異なる資産クラスを1つのパッケージにした投資信託です。このファンドを1本購入するだけで、自動的に分散投資が実現します。

債券だけでなく株式なども含まれているため、債券100%のファンドよりも高いリターンが期待できる一方、株式100%のファンドよりはリスクを抑えることができます。資産配分の見直し（リバランス）も運用会社が行ってくれるため、投資家は手間をかける必要がありません。

「債券だけでは物足りないが、株式だけでは不安」という、ミドルリスク・ミドルリターンを目指す投資家にとって、有力な選択肢の1つです。

定期預金・普通預金

リスクを一切取りたくない場合、一番安全な選択肢は銀行の預金です。預金保険制度により、1金融機関あたり元本1000万円とその利息までが保護されるため、元本保証の安心感があります。

ただし、現在の低金利環境では、預金で得られる利息はごくわずかです。そのため、インフレ（物価上昇）が続くと、お金の価値が実質的に目減りしてしまうリスクは避けられません。

資産を「増やす」ことよりも「減らさない」ことを最優先する資金や、近い将来に使う予定が決まっているお金の置き場所として適しています。

Q. 債券ファンドを買うべきタイミングとは?

一般的には、市場金利が高い水準にあり、今後低下が見込まれる局面が有利とされます。金利が低下すると債券価格は上昇するため、値上がり益が期待できるからです。ただし、長期的な分散投資の一環として組み入れる場合は、タイミングを計らずに定期的に積み立てる方法も有効です。

Q. 債券ファンドと個別債券、どちらがいい?

確実にどちらが優れているということは一概にいえません。少額から手軽に分散投資をしたいなら債券ファンド、満期まで保有し元本の安全性を最優先するなら個別債券が適しています。ファンドは元本保証がなくコストがかかりますが、多様な債券にアクセスしやすいです。個別債券はまとまった資金が必要ですが、満期まで持てば額面金額が戻ってきます。

Q. 債券ファンドで損をすることはある?

はい、元本割れして損をする可能性はあります。債券ファンドは比較的安全性の高い金融商品の1つですが、それでも元本が保証されているわけではありません。市場金利の上昇、組入債券の発行体の信用力低下、外国債券に投資するファンドの場合は為替の変動など、様々な要因で基準価額が下落し、購入した価格を下回ることがあります。