単身世帯の貯金なし割合

40代の単身世帯（一人暮らし）において、金融資産を保有していない人の割合は32.1％です。これは、およそ3人に1人が貯金ゼロという状況であることを示しています。

ライフイベントが多様化し、個人の裁量で使えるお金が多い一方で、収入や働き方も人それぞれです。そのため、計画的に資産を形成している人とそうでない人の差が表れやすい年代といえるでしょう。

2人以上世帯の貯金なし割合

40代の2人以上世帯（夫婦や親子など）で、金融資産を保有していない割合は18.8％です。これは約5世帯に1世帯が貯金ゼロであることを意味します。

単身世帯と比較すると割合は低いものの、子どもの教育費や住宅ローンの返済など、大きな支出が重なる時期であるため、貯蓄にまで手が回らない世帯が一定数存在することがうかがえます。

40代全体の割合は？

次に、40代全体での割合を見てみましょう。ここでは貯金が全くない世帯に加えて、貯蓄が100万円に満たない層も一緒に確認してみます。

40代全体のデータでは、金融資産保有額がゼロの世帯の割合は21.9％です。これに資産100万円未満の世帯の割合を合わせると、33.1％となります。つまり3人に1人は十分な資産を形成できていない厳しい現実が浮き彫りになります。

平均値と中央値の違いとは

平均値と中央値は、どちらもデータの特徴を示す代表的な数値ですが、意味合いが異なります。

• 平均値：すべてのデータを合計し、このデータの個数で割った値。極端に大きい、または小さい値があると、この影響を強く受けます。
• 中央値：データを小さい順（または大きい順）に並べた時に、ちょうど真ん中に位置する値。極端な値の影響を受けにくく、より「普通」の実感に近い数値を示します。

例えば、5人の貯蓄額が「10万円、50万円、100万円、200万円、5000万円」だった場合、平均値は1072万円となりますが、中央値は真ん中の100万円です。この場合、平均値は実態に即しているとはいえず、中央値のほうが多くの人の実感に近いといえるでしょう。

40代の貯蓄額の中央値

それでは、実際の40代の貯蓄額の中央値を見てみましょう。

「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、40代（総世帯）の金融資産保有額の平均値は1339万円、中央値は361万円となっており、大きな差があります。

このことからも、多くの40代にとって、中央値のほうがより現実的な指標であると理解できます。

教育費の負担

40代は、子どもの教育費が本格的にかかり始める時期と重なります。学校の費用だけでなく、学習塾や習い事、部活動など、出費は多岐にわたります。

大学進学を見据えた準備が始まると、まとまった資金が必要となり、家計を圧迫する大きな要因となります。子どもの将来を思うほど教育にお金をかけたいという気持ちから、自分たちのための貯蓄が後回しになりがちです。

住宅ローンの返済

30代から40代にかけてマイホームを購入する人は多く、住宅ローンの返済が家計に重くのしかかります。毎月の返済額は固定費の中でも大きな割合を占めるため、他の支出を切り詰めても、貯蓄に回す余裕が生まれにくい状況に陥ることがあります。

また、固定資産税の支払いや、経年劣化に伴う修繕費・リフォーム費用なども考慮する必要があり、計画的な資金準備が求められます。

収入の伸び悩みと生活費の上昇

40代はキャリアにおいて重要な時期ですが、必ずしも収入が順調に増え続けるとは限りません。役職定年や転職などで収入が頭打ちになるケースもあります。

一方で、近年の物価上昇により、食費や光熱費といった日々の生活費は増加傾向にあります。収入が増えない中で支出だけが増えていくと、家計は圧迫され、貯蓄どころか赤字になってしまう可能性も考えられます。


»あなたの将来資金はいくら不足する？3分でシミュレーション

支出を可視化する

家計改善の第一歩は、自分のお金が「何に」「いくら」使われているのかを正確に把握することです。まずは1ヶ月間、家計簿アプリやノートなどを活用して、すべての支出を記録してみましょう。

クレジットカードや電子マネーの利用履歴と連携できるアプリを使えば、手間をかけずに支出を自動で記録できます。支出を可視化することで、無駄な出費や改善すべき点が見えてくるでしょう。

固定費の見直しから始める

支出の把握ができたら、次に取り組むべきは「固定費」の見直しです。固定費とは、住居費や水道光熱費、通信費、保険料、サブスクリプションサービスなど、毎月決まって出ていくお金のことです。

一度見直せば、この効果が継続するのが固定費削減のメリットです。

• 通信費：格安SIMへの乗り換えを検討する
• 保険料：保障内容が現状に合っているか確認し、不要な特約は解約する
• サブスクリプション：利用頻度の低いサービスは解約する

これらの見直しから始めるのが、家計改善において効果的です。

先取り貯金の仕組みを作る

「余ったら貯金しよう」という考え方では、なかなかお金は貯まりません。効果的な方法は、給料が振り込まれたらすぐに一定額を貯蓄用の口座に移してしまう「先取り貯金」です。

会社の財形貯蓄制度や、銀行の自動積立定期預金などを利用すれば、自動的にお金を貯める仕組みを作ることができます。

まずは手取り収入の10％など、無理のない範囲から始めてみましょう。一度仕組みを作ってしまえば、後は意識せずにお金が貯まっていくため、貯金が苦手な人にも推奨される方法です。

Q. 40代で貯金ゼロは手遅れ？

決して手遅れではありません。40代は、定年退職までまだ20年近く働く期間が残されています。今から計画的に家計を見直し、コツコツと資産形成を始めれば、老後資金を準備することは十分に可能です。大切なのは、現状を悲観せず、今日から行動を起こすことです。

Q. 貯金なしから始めるには何から？

まずは家計の現状把握から始めましょう。

具体的には、①家計簿アプリなどで支出を可視化し、②通信費や保険料などの「固定費」を見直して支出を削減、そして、③給料日に自動で貯蓄する「先取り貯金」の仕組みを作ることが重要なステップとなります。

Q. 40代の貯金の目安は？

データ上の40代の中央値は単身世帯で100万円、2人以上世帯で500万円ですが、これはあくまで目安であり、個々の収入や家族構成で目標額は異なります。まずは、病気や失業に備えるための「生活防衛資金」（生活費の6ヶ月分程度）を最優先で確保することを目指しましょう。