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FIRA60とは?60歳前後でリタイアする新しい選択肢と実現方法

FIRA60とは?60歳前後でリタイアする新しい選択肢と実現方法

お金2026/02/26
  • #老後資金

»あなたのリタイア後に必要な金額は?3分で診断


「60歳以降も働き続ける未来に、漠然とした不安はありませんか?」年金だけで生活できるか心配だけど、早期リタイアは現実的ではないと感じる方も多いでしょう。

本記事では、60歳前後でのリタイアを目指す新しいライフプラン「FIRA60」について、FIREとの違いから具体的な実現方法まで専門家が分かりやすく解説します。

計画的な資産形成で、お金の不安から解放されたセカンドライフを目指しましょう。

この記事を読んでわかること
  • FIRA60は60歳前後で経済的自立を目指す現実的なリタイアプラン
  • FIREより目標達成のハードルが低く、40代からでも始めやすい
  • 実現にはNISAやiDeCoを活用した長期的な資産形成と支出の最適化が鍵


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FIRA60(ファイラ60)の意味と注目される背景

FIRA60(ファイラ60)は、60歳前後での経済的自立とリタイアを目指す新しいライフプランです。定年延長や年金制度への不安が高まる現代において、より現実的な選択肢として注目されています。

ここでは、FIRA60の基本的な意味と、この背景にある社会的な要因について解説します。

FIRA60とは何か

FIRA60とは、「Financial Independence, Retire Around 60」の頭文字を取った言葉で、「経済的自立と60歳前後での退職」を意味します。

FIREは「Retire Early(早期退職)」を目指すものであるのに対し、FIRA60では、「早期」というほどではないものの、定年前後でしっかり仕事を辞められる状態を作ることを目指します。

生活のために好きではない仕事を続けるのではなく、経済的な安定を基盤に、趣味や社会貢献など、自分が本当にやりたいことに時間を使える自由なライフスタイルを実現することがFIRA60の大きな目的です。

なぜ今FIRA60が注目されるのか

FIRA60が注目される背景には、主に3つの社会的要因があります。

1. 働き方の変化と定年延長

高年齢者雇用安定法の改正により、企業には70歳までの就業機会確保が努力義務化されるなど、長く働き続けることが当たり前の社会になりつつあります。

しかし、体力的な問題や仕事への価値観の変化から、60歳前後を1つの区切りと考え、その後の人生を自由に設計したいと考える人が増えています。

2. 公的年金制度への不安

少子高齢化の進行により、将来の年金受給額が減ったり、受給開始年齢がさらに引き上げられたりする可能性が懸念されています。年金だけに頼る老後に不安を感じ、自助努力で資産を準備する必要性が高まっています。

3. 健康寿命の意識

人生100年時代といわれる一方で、介護などを必要とせず健康的に生活できる「健康寿命」は、平均寿命よりも短いのが現実です。

厚生労働省の発表によると、2022年時点で男性が約72.57歳、女性が約75.45歳となっています。元気なうちに仕事をリタイアし、趣味や旅行など、自由に使える時間を確保したいというニーズが高まっているのです。

これらの背景から、完全な早期リタイア(FIRE)よりも現実的で、かつ主体的なライフプランを描けるFIRA60が、多くの人にとって魅力的な選択肢となっています。

平均寿命と健康寿命について

(参考:平均寿命と健康寿命 | 生活習慣病などの情報(e-ヘルスネット)

FIREとFIRA60の違い

経済的自立と早期リタイアを目指す点では共通していますが、FIREとFIRA60には明確な違いがあります。

ここでは、両者の違いを比較し、なぜFIRA60がより現実的な選択肢といえるのかを解説します。

目標年齢と必要資金の違い

FIREとFIRA60の一番の違いは、目標とするリタイア年齢です。この違いが、必要となる資金額に影響します。

項目

FIRE

FIRE

FIRA60

FIRA60

目標年齢

FIRE

30代~40代が中心

FIRA60

60歳前後

資産形成期間

FIRE

短い(10年~20年程度)

FIRA60

長い(20年~40年程度)

必要資金

FIRE

数千万円~数億円規模

FIRA60

FIREより少ない金額

活用できる制度

FIRE

主に自己資産

FIRA60

自己資産+退職金+公的年金

FIREは多くの場合、30代や40代といった若さでのリタイアを目指すため、その後の人生のすべての生活費を資産収入だけで賄う必要があります。そのため、年間生活費の25倍ともいわれる多額の資産を短期間で築かなければならず、必然的にハードルは高くなります。

一方、FIRA60は60歳前後でのリタイアを目指します。資産形成に長い時間をかけられるうえ、退職金や公的年金といった収入も計算に入れられるため、準備すべき自己資金額を抑えることが可能です。

ライフスタイルの違い

リタイア後の生活設計においても、FIREとFIRA60では大きな違いがあります。

特に30代~40代で、まったく働かないFIRE=完全FIRE(「フルFIRE」や「リーンFIRE」)を選択する場合は、毎月の生活費だけでなく、結婚・出産、教育、住宅購入など、ライフステージごとの必要資金も視野に入れた「余裕のある資金計画」が欠かせません。

対してFIRA60は、これらのイベントの多くを終えた状態でリタイアに入れる他、公的年金の受給も検討できる年齢であるため、マネープランが見通しやすいのも大きなメリットです。精神的な負担の軽減にもつながります。

資産額が少ない「リーンFIRE」では、生活費を極限まで切り詰めるストイックな節約生活を送ることが前提となる場合があります。完全に労働から解放される自由を最優先するライフスタイルです。

FIRA60に必要な資金はいくら?

FIRA60を実現するためには、具体的にいくらの資金が必要になるのでしょうか。これは、リタイア後のライフスタイルや世帯構成によって異なります。

ここでは、必要な資金を算出するための基本的な考え方と、世帯構成別の目安について解説します。

60歳から年金受給までの生活費

FIRA60でまず考慮すべきなのが、60歳で退職してから公的年金の受給が始まる65歳までの「空白の5年間」の生活費です。この期間は収入が途絶えるため、貯蓄や資産で賄う必要があります。

総務省の「家計調査報告(家計収支編)2024年」によると、60歳以上の単身無職世帯の消費支出は月平均で15万1010円、60~64歳の2人以上・世帯主無職世帯では28万6050円です。これを基に必要額を試算してみましょう。

  • 単身世帯の場合
  • 月15万1010円 × 12ヶ月 × 5年 = 906万600万円

  • 夫婦2人世帯の場合
  • 月28万6050円 × 12ヶ月 × 5年 = 1716万3000円

まずは、この金額を1つの目安として準備することが目標となるでしょう。

(参考:家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2024年(令和6年)平均結果の概要

ポイントの解説

年金の繰上げ受給を選択する場合は、上記のお金はより少なく済む可能性があります。ただし、繰上げ受給の場合、1ヶ月あたり受給額が0.4%減額され、その額が生涯続く点には注意が必要です。仮に60歳から受給開始する場合は24%の減額となります。

年金受給後(65歳以降)の不足分

65歳から公的年金の受給が始まっても、それだけで生活費のすべてを賄えるとは限りません。年金収入と支出の差額、つまり「不足分」を把握し、その分を資産で補う計画を立てる必要があります。

厚生労働省によるモデルケースでは、令和8年度の厚生年金期間中心 (20年以上)の男性の老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金の受給額が17万6793円、女性の場合は13万4640円となっています。また、夫婦2人分の場合は月額23万7279円となっています。

単身世帯では、平均的な消費支出が月15万1010円であり、平均的な男性の場合は年金収入だけで生活費を賄える計算ですが、女性の場合は1万6370円不足することになります。

一方、夫婦2人世帯の場合、平均的な消費支出が月28万6050円なので、単純計算で月4万8771円(年58万5252円)が不足することになります。

(参考:令和8年度年金額改定についてお知らせします|厚生労働省

必要額をシミュレーション

上記をもとにシミュレーションしてみましょう。夫婦2人・無職世帯で60歳時点で用意しておきたい金額は以下のようになります。

【前提】

  • 60歳でリタイア
  • 年金は65歳から受給開始
  • 90歳まで生きる計算
  • 資産は預貯金であるとし、単純な取り崩しで計算

【計算】

  • 60~65歳までの必要額:約1716万円 + 65~90歳までの必要額:約1463万円3179万円
ポイントの解説

上記はあくまでモデルケースでの一例であり、毎月の必要額(ライフスタイル)や年金収入によって必要金額は大きく異なります。とはいえ、一般的にいわれるFIREの必要額と比較すると断然少ない額で実現可能なのことがわかります。

世帯構成別の必要資金の目安

これまでの計算を基に、世帯構成別のFIRA60に必要な資金の目安を考えてみましょう。これはあくまで一例であり、自身のライフプランに合わせて調整が必要です。

【前提条件】

  • 65歳以降の不足額を年率4%の資産運用益で賄うと仮定
  • 退職金やiDeCoの一時金は考慮しない自己準備資金
世帯構成

60~65歳の生活費

60~65歳の生活費

65歳以降の年間不足額

65歳以降の年間不足額

65歳時点で必要な資産額(目安)

65歳時点で必要な資産額(目安)

60歳時点での目標総資産(目安)

60歳時点での目標総資産(目安)

単身世帯

60~65歳の生活費

1000万円

65歳以降の年間不足額

24万円(月2万円)※

65歳時点で必要な資産額(目安)

600万円

60歳時点での目標総資産(目安)

1600万円

夫婦世帯

60~65歳の生活費

1800万円

65歳以降の年間不足額

60万円(月5万円)

65歳時点で必要な資産額(目安)

1500万円

60歳時点での目標総資産(目安)

3300万円

※保守的に見積もるため、単身女性のモデルケースをもとに計算

計算の考え方

  • 65歳時点で必要な資産額 = 年間不足額 ÷ 4%
  • 60歳時点での目標総資産 = 60~65歳の生活費 + 65歳時点で必要な資産額

実際には、ここに退職金や企業年金、iDeCoの一時金などが加わります。例えば、夫婦世帯で退職金が2000万円見込める場合、自己資金で準備する目標額は1300万円となり、現実味が増してきます。

自身の状況に合わせて、具体的な目標額を設定することが肝となります。


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FIRA60を実現するための資産形成方法

FIRA60は40代や50代からでも十分に実現可能な目標です。そのためには、収入から着実に貯蓄・投資へ回し、効率的に資産を育てていく必要があります。

ここでは、FIRA60達成に向けた具体的な資産形成方法を解説します。

支出の最適化で貯蓄率を上げる

効率的に資産を形成するためには、投資でリターンを狙うだけでなく、支出を見直して投資に回す資金(種銭)を増やすことも同じくらい大事です。目指すべきは、手取り収入に対する貯蓄・投資の割合である「貯蓄率」を20%~30%に高めることです。

そのために、まずは家計の「見える化」から始めましょう。家計簿アプリなどを活用して、毎月何にいくら使っているのかを把握します。

次に行うべきは、効果の大きい固定費の見直しです。

  • 住居費:住宅ローンの借り換えを検討する
  • 通信費:格安SIMへ乗り換える
  • 保険料:不要な保障がないか、保障内容を見直す

食費や交際費といった変動費を無理に切り詰めるのは長続きしません。まずは、一度見直せば効果がずっと続く固定費から手をつけるのが「支出の最適化」のポイントです。

これにより生まれた余剰資金を、NISAやiDeCoでの積立投資に回すことで、資産形成のスピードは格段に上がります。

NISAやiDeCoをフル活用する

FIRA60達成の鍵は、税制優遇を最大限に活かした効率的な資産形成です。

iDeCoの活用

FIRA60を目指す場合は、NISAよりもiDeCoをフル活用することを優先的に考えるのがおすすめです。

iDeCoは掛金全額が所得控除され、現役中の所得税・住民税を大幅に軽減できるという大きなメリットがある一方で60歳まで引き出せないというデメリットがあります。FIRA60は60歳前後での資産の取り崩しを前提としたスタイルであるため、上記がデメリットになりません。

iDeCoで節税できた分を再投資に回せばさらに資産形成が加速するでしょう。また、受取時優遇(退職所得控除など)もあるため、FIRA60には最適な制度といえます。

NISAの活用

iDeCoの枠を満額で活用できたら、NISA(つみたて投資枠+成長投資枠)の活用も考えましょう。

年間360万円(総額1800万円)という大きな枠があるため、長期目線で低コストのインデックスファンドを積み立てていくのが有効です。

NISAは運用益が無期限で非課税になるため、複利効果が最大化され、60歳前後の資産を効率的に進める効果が期待できます。

まずは家計の見直しから始め、余裕資金をこれらに振り向けることで、FIRA60の実現が見えてくるでしょう。

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FIRA60を目指す上での注意点

FIRA60は現実的な目標ですが、計画を進める上で注意すべき点がいくつかあります。焦りや無理が失敗につながることも少なくありません。

ここでは、FIRA60を目指す際に陥りがちな3つの注意点について解説します。これらを事前に理解し、堅実な計画を立てましょう。

過度な節約は続かない

資産形成のためには支出の管理が不可欠ですが、過度な節約は長続きしません。FIRA60の資産形成は10年、20年と続く長期的な取り組みです。

日々の楽しみや趣味、家族との時間をすべて犠牲にするような極端な節約生活は、精神的なストレスを増大させ、途中で挫折してしまう原因になります。

大切なのは、自分の価値観に合ったメリハリのあるお金の使い方をすることです。自分にとって何が重要で、何にお金を使いたいのかを明確にしましょう。

そして、それ以外の部分、例えばあまり価値を感じていない固定費などから見直していくことが、継続の秘訣です。

現在の生活の満足度を維持しながら、将来のために備えるバランス感覚が求められます。

リスクの高い投資に注意

「早く目標額を達成したい」という焦りから、FX個別株の短期売買といったハイリスク・ハイリターンな投資に手を出してしまうのは危険です。投資の世界では、リターンとリスクは表裏一体です。高いリターンを求めれば、それだけ大きな損失を被る可能性も高まります。

このような投機的な手法は、資産を増やすどころか、かえって大切な資産を減らしてしまうことになりかねません。

FIRA60は、時間を味方につけて長期で資産を育てる戦略です。

「長期・分散・積立」という投資の王道を守り、インデックスファンドなどを活用して、市場全体の成長の恩恵を着実に受けていくことが、目標達成への有効な手段の1つです。

家族の理解と協力を得る

FIRA60は、個人の目標であると同時に、家族全体のライフプランに深く関わる問題です。配偶者がいる場合、パートナーの理解と協力なしに計画を進めることは困難であり、家庭内の不和の原因にもなりかねません。

「なぜ60歳でリタイアしたいのか」「リタイア後はどのような生活を送りたいのか」といった将来のビジョンを、早い段階から家族と共有することが大切です。

家計の見直しや投資方針、子どもの教育費など、お金に関する計画を一緒に立て、共通の目標として取り組むことで、家族一丸となってFIRA60を目指すことができます。

お互いの価値観を尊重し、オープンに話し合う機会を定期的に設けましょう。

FIRA60に関するよくある質問

ここでは、FIRA60に関して多くの人が抱きやすい疑問・質問について、Q&A形式で分かりやすくお答えします。

Q. 60歳で1億円あればリタイアできる?

多くの人にとって、1億円は60歳でのリタイアに十分な水準といえるでしょう。

例えば、資産運用で広く知られる「4%ルール」を適用すると、1億円の資産があれば年間400万円(月額約33万円)を生活費として引き出せます。約20%の税金が引かれるとしても、月額約26万円を引き出せる計算です。

上記に加えて、65歳からは公的年金も受給できます。夫婦2人の標準的な厚生年金額が月額約23万円とすると、資産からの収入と合わせて月額で50万円近い収入が見込めます。

この金額があれば、十分にゆとりある生活を送ることができるでしょう。

Q. FIRA60の読み方は?

FIRA60は「ファイラ・ろくじゅう」または「ファイラ・シックスティ」と読みます。

これは「Financial Independence, Retire Around 60」の頭文字と年齢を組み合わせた造語です。

Q. ファットFIREとFIRA60の違いは?

リタイア後の生活レベル目標年齢が主な違いです。

ファットFIREは、現役時代と同等かそれ以上に豊かな生活を送りながら、30代~40代で早期リタイアすることを目指します。そのため、数億円規模の莫大な資産が必要となり、達成難易度は高くなります。

一方、FIRA60は60歳前後でのリタイアを目指し、公的年金なども活用することを前提としています。そのため、ファットFIREに比べて必要資金額のハードルが低く、より多くの人にとって現実的な目標といえます。

まとめ

FIRA60は、60歳前後で経済的な不安なくリタイアを目指す、現代に合った現実的なライフプランです。30代や40代での完全リタイアを目指すFIREよりも目標達成のハードルが低く、40代や50代からでも十分に実現を目指せます

成功の鍵は、長期的な視点での資産形成無理のない範囲での支出の最適化です。

NISAiDeCoといった非課税制度を最大限に活用し、インデックスファンドへの積立投資などを通じて、着実に資産を育てていきましょう。

FIRA60の最大の目的は、単に仕事を辞めることではありません。「いつでも辞められる」という経済的・精神的な自由を手に入れることで、人生の選択肢を広げ、より豊かで主体的なセカンドライフを送ることにあります。

本記事を参考に、自身のライフプランを見つめ直し、FIRA60への第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

将来のお金の不安を解消し、自分らしいセカンドライフを送るために、まずはあなたにとっての本当の老後の必要額をシミュレーションしてみましょう。

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監修
高橋 明香
  • 高橋 明香
  • ファイナンシャルアドバイザー/CFP®認定者

みずほ証券(入社は和光証券)では、20年以上にわたり国内外株、債券、投資信託、保険の販売を通じ、個人・法人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に従事。2021年に株式会社モニクルフィナンシャル(旧:株式会社OneMile Partners)に入社し、現在は資産運用に役立つコンテンツの発信に注力。1級ファイナンシャル・プランニング技能士、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。

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執筆
マネイロメディア編集部
  • マネイロメディア編集部
  • お金のメディア編集者

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