投資対象は同じでも「買い方」が違う

ETFと投資信託は、どちらもS&P500指数に連動する運用を目指す点は共通していますが、購入できる場所と方法が異なります。

ETF（上場投資信託）は、名称の通り証券取引所に上場しており、個別の株式と同じように証券会社を通じて取引されます。

一方、一般的な投資信託は非上場で、証券会社のほか、銀行や郵便局など幅広い金融機関の窓口やインターネットを通じて購入できます。

価格の決まり方とタイミングの違い

ETFと投資信託では、取引される価格と決まり方が異なります。

ETFは株式と同様に、証券取引所が開いている時間帯であれば、株価のようにリアルタイムで変動する市場価格で売買できます。そのため、「指値注文」や「成行注文」といった方法で、自分の希望する価格やタイミングで取引することが可能です。

一方、投資信託の価格は「基準価額」と呼ばれ、1日に1回だけ算出されます。投資家は注文を出す時点ではいくらで約定するかわからず、当日の取引終了後に公表される基準価額で取引が成立します。

リアルタイムでの価格変動を気にする必要がない半面、機動的な売買はできません。

分配金の扱いが決定的に異なる

ETFと投資信託では、運用によって得られた利益を投資家に還元する「分配金」の扱いにも大きな違いがあります。

ETFの分配金は、基本的に現金で投資家の口座に支払われます。株式の配当金と同じようなイメージです。受け取った分配金を再度投資に回したい場合は、自分であらためて買付注文を行う必要があります。

一方、投資信託では、分配金を受け取らずに自動的に同じファンドに再投資する「再投資型」のコースが主流です。これにより、投資家は手間をかけることなく、利益がさらなる利益を生む「複利効果」を効率よく得ることができます。

もちろん、分配金を受け取るコースを選択することも可能です。

購入単位と最低投資金額

投資を始める際のハードルの1つが、最低限必要な資金額です。

投資信託は、多くの金融機関で100円や1000円といった少額から購入できます。毎月コツコツと決まった金額を積み立てたい場合に便利です。

一方、ETFは株式と同様に1口（1株）単位での取引が基本となります。S&P500に連動する代表的なETFの場合、1口あたりの価格は数万円程度になることが多く、投資信託に比べるとまとまった資金が必要になります。

この特徴から、少額から始めたい初心者は投資信託を選ぶ⼈が多い傾向があります。

コスト（信託報酬）の差

長期的な資産形成において、運用成績に影響するのが保有期間中にかかるコスト、中でも「信託報酬（ETFでは経費率）」です。

一般的に、同じ指数に連動する商品であれば、投資信託よりもETFのほうが信託報酬は低い傾向にあります。例えば、S&P500に連動する代表的な商品で比較すると、投資信託の信託報酬が年率0.09％程度であるのに対し、米国籍のETFでは年率0.03％と、3倍程度の差があります。

ただし、ETFには売買時に証券会社所定の売買手数料や、海外ETFの場合は為替手数料がかかります。そのため、信託報酬の低さだけでETFが有利と判断するのは早計です。

取引の頻度や投資期間、投資金額を総合的に考慮して、トータルコストで比較することが欠かせません。

（参考：徹底比較！投資信託vs米国ETF | SBI証券）

積立投資のしやすさ

毎月決まった金額をコツコツ投資する「積立投資」は、長期的な資産形成の王道です。この積立投資のしやすさでは、投資信託に軍配が上がります。

多くの金融機関では、投資信託の自動積立サービスが提供されており、毎月1000円といった決まった金額を自動で買い付ける「定期定額積立」が可能です。

一度設定すれば手間がかからず、価格が高い時には少なく、安い時には多く買う「ドル・コスト平均法」の効果も期待できます。

一方、ETFも証券会社によっては積立買付が可能ですが、株数単位での設定が基本となるため、毎月の投資額が価格変動によって変わってしまいます。

厳密な意味での定期定額積立を行いたい場合は、投資信託のほうが適しているといえるでしょう。

売買の自由度とタイミング

売買の自由度や機動性においては、ETFが優れています。

ETFは株式と同様に、取引所の取引時間中であれば、リアルタイムで変動する価格を見ながらいつでも売買が可能です。これにより、市場が急落したタイミングで安く買う、あるいは目標価格に達した時点で売却するといった、柔軟な取引戦略をとることができます。

対照的に、投資信託は1日に1回算出される基準価額での取引となるため、日中の価格変動に対応した売買はできません。注文を出した後に市場が動いても、当日の終値で決まる基準価額で約定することになります。

この特性は、日々の値動きに一喜一憂せず、どっしりと長期で構えたい投資家にとってはメリットともいえます。

税金と再投資効率の違い

長期投資の成果を左右する重要な要素が、税金と再投資の効率です。

投資信託は、分配金を出さずに内部で再投資する「無分配型」や、分配金が自動で再投資されるコースが一般的です。これにより、分配金に課税されるタイミングを先送りでき、元本と利益が一体となって雪だるま式に増えていく複利効果を最大限に活かすことができます。

一方、ETFは分配金が都度、現金で支払われるため、受け取るたびに約20％の税金が源泉徴収されます。再投資するには、税引き後の金額であらためて自分で買い付けなければならず、課税口座で運用する場合、投資信託に比べて複利効果がやや劣る可能性があります。

また、米国籍のETFの場合、分配金に対してまず米国で10％が課税され、その後日本でも課税される二重課税の状態になります。

確定申告で「外国税額控除」を申請すれば一部を取り戻せますが、手間がかかる点はデメリットといえるでしょう。

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投資の手間を最小限にしたい

「一度設定したら、後はほったらかしで資産形成したい」と考える人には、投資信託が有力な選択肢となります。

多くの金融機関で提供されている自動積立サービスを利用すれば、毎月決まった日に決まった金額を自動で買い付けてくれます。

さらに、分配金が自動で再投資されるコースを選べば、複利効果を最大限に活かしながら、手間をかけずに資産を育てることが可能です。

日々の株価をチェックしたり、売買のタイミングを考えたりする必要がないため、仕事やプライベートで忙しい人でも無理なく続けられます。

少額から始めて徐々に増やしたい

投資はまとまった資金がないと始められない、と考えている人もいるかもしれませんが、投資信託なら心配は不要です。

最初は少額からスタートし、慣れてきたり、収入が増えたりしたタイミングで積立額を増やすといった柔軟な対応も簡単にできます。

複利効果を最大化したい

長期投資で資産を増やすための鍵は「複利効果」です。複利とは、運用で得た利益を元本に加えて再投資することで、利益が利益を生む仕組みを指します。

投資信託は、分配金を自動で再投資する仕組みが整っているため、複利効果を最大限に活用しやすいという特徴があります。

分配金が支払われるたびに税金が引かれるETFと異なり、課税を将来に繰り延べられるため、より効率的に資産を雪だるま式に増やしていくことが期待できます。

20年、30年といった長期的な視点で資産形成を考える場合、この税金の繰り延べ効果は最終的なリターンに無視できない差を生む可能性があります。

コストを極限まで抑えたい

長期投資において、リターン向上を目指すためにはコストを抑えることが重要と考えられています。保有コストである信託報酬（経費率）の低さを最優先するなら、ETFが有力な選択肢となります。

前述の通り、同じS&P500指数に連動する商品でも、一般的に投資信託よりETFのほうが信託報酬は低く設定されています。このわずかな差も、運用期間が長くなるほど複利で効いてきて、最終的な資産額に違いを生み出します。

ただし、売買手数料や為替手数料といった他のコストも存在するため、トータルコストで判断することが肝となります。

頻繁に売買せず、長期で保有し続けるスタイルの投資家ほど、信託報酬の低さの恩恵を受けやすくなります。

まとまった資金を一括投資したい

退職金やボーナスなど、まとまった資金を一度に投資する「一括投資」を考えている場合も、ETFが有利になることがあります。

理由は2つあります。1つ目は、投資金額が増えるほど、信託報酬のわずかな差が将来のリターンに与える影響も増えるため、比較的低コストのETFのメリットが際立つことです。

2つ目は、売買手数料の観点です。大手ネット証券では、米国株（ETF含む）の売買手数料に上限額が設定されています。

例えば、1回の取引での手数料上限が22米ドル（税込）の場合、約定代金が一定額（例：4445米ドル）を超えると、それ以上は手数料が増えません。

そのため、金額を一括で投資する際には、手数料が割安になる効果が期待できます。

（参考：外国株式・海外ETF｜SBI証券）

市場の動きを見ながら売買したい

「できるだけ安いタイミングで買いたい」「相場の過熱感がある時には一旦利益を確定したい」など、市場の動向を読んで能動的に取引したい人には、リアルタイムで売買できるETFが適しています。

1日1回の基準価額でしか取引できない投資信託では、柔軟な対応はできません。

自身の判断で売買タイミングをコントロールしたい経験者にとっては、ETFの自由度の高さは魅力となるでしょう。

つみたて投資枠では投資信託が主な選択肢に

新NISAの「つみたて投資枠」は、年間120万円までの非課税投資枠で、長期・積立・分散投資に適した一定の基準を満たす投資信託などが対象です。

現状、この「つみたて投資枠」の対象となっている商品のほとんどは投資信託です。S&P500に連動するETFも一部対象にはなっていますが、選択肢は限られます。

そのため、つみたて投資枠を利用してS&P500にコツコツ積立投資を行いたい場合は、実質的に投資信託を選ぶことになります。

少額からの自動積立設定のしやすさという点でも、投資信託はつみたて投資枠の趣旨に合致しています。

成長投資枠では目的に応じて選択

NISAの「成長投資枠」は、年間240万円までの非課税投資枠で、ETFを含む幅広い商品に投資できます。

成長投資枠でS&P500に投資する場合、投資信託とETFのどちらも選択可能です。どちらを選ぶべきかは、これまでに解説してきた自身の投資スタイルによって決まります。

• 手間をかけずに積立をしたい、分配金の再投資を自動で行いたい→ 投資信託が選択肢の⼀つとなります
• コストを最優先したい、市場のタイミングを見て一括投資や機動的な売買をしたい→ ETFが選択肢の⼀つとなります

成長投資枠の柔軟性を活かし、自身の目的に合った商品を選びましょう。

両方を組み合わせて、コア資産を投資信託で積み立て、サテライト的にETFで機動的な投資を行うといった戦略も考えられます。

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「ETFのほうが必ず得」ではない

「ETFは信託報酬が低いから、必ず投資信託よりお得」という考えは必ずしも正しくありません。トータルコストで比較することが重要です。

そのため、少額の積立を頻繁に行う場合や、比較的短い期間で売買を繰り返す場合は、これらの取引コストが積み重なり、信託報酬がやや高くても売買手数料が無料の投資信託のほうが結果的に有利になることがあります。

投資期間や金額、取引スタイルによって損得は変わると覚えておきましょう。

米国ETFと国内ETFの違い

S&P500に連動するETFには、米国の取引所に上場している「米国ETF」と、日本の取引所に上場している「国内ETF」があります。両者にはいくつかの違いがあります。

米国ETFは本家ならではの経費率の低さや流動性の高さが魅力ですが、為替手数料がかかり、分配金の二重課税を解消するために確定申告（外国税額控除）が必要です。

一方、国内ETFは円で取引でき、税金の手間もかかりませんが、米国ETFに比べて信託報酬がやや高くなる傾向があります。

これらの違いを理解し、自身の手間やコストの許容度に合わせて選びましょう。

頻繁な売買は長期投資の敵

ETFはリアルタイムで売買できるため、つい短期的な値動きを追って頻繁に取引したくなるかもしれません。

しかし、S&P500のような株価指数への投資は、長期的な経済成長の恩恵を受けることを目的とした「長期投資」が基本です。

頻繁な売買は、都度売買手数料や税金がかかり、長期的なリターンを損なう原因となります。

投資初心者は、短期的な価格変動に一喜一憂せず、一度決めた方針に従ってコツコツと投資を続けることが成功への近道です。

ETFのリアルタイム性は、あくまで市場の変動時に冷静に対応するための手段と捉え、投機的な取引にならないよう注意しましょう。

投資信託の代表例

S&P500に連動する投資信託の中でも、人気と実績があるのが以下の2本です。どちらも業界最低水準の信託報酬を目指しており、長期の積立投資に適しています。

• eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）:三菱UFJアセットマネジメントが運用する、人気の高いインデックスファンドです。「業界最低水準の運用コストを将来にわたってめざし続ける」ことをコンセプトに掲げており、純資産総額も大きく、安定した運用が期待できます。
• SBI・V・S&P500インデックス・ファンド:SBIアセットマネジメントが運用するファンドで、世界最大級の運用会社バンガード社が運用するETF「VOO」を実質的な投資対象としています。信託報酬が極めて低く設定されており、コストを最重視する投資家から強い支持を集めています。

ETFの代表例

S&P500に連動するETFは、世界三大運用会社が提供する以下の3本が代表的です。いずれも経費率が低く、純資産総額も巨大で流動性が高いのが特徴です。

• バンガード・S&P500 ETF （VOO）:バンガード社が運用。経費率が年0.03％と極めて低く、コストを重視する投資家から絶大な人気を誇ります。
• iシェアーズ・コア S&P500 ETF （IVV）:ブラックロック社が運用。VOOと並んで経費率が年0.03％と低く、こちらも代表的な選択肢の1つです。
• SPDR S&P500 ETF トラスト （SPY）:ステート・ストリート社が運用。世界で最初に作られたETFであり、歴史と流動性の高さが特徴です。経費率は年0.0945％と他の2本よりやや高めです。

（参考：外国証券情報（ETF） | SMBC日興証券）
（参考：外国証券情報 | PayPay証券）

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「S&P500に投資したいけど、投資信託とETFのどっちに投資すればいい？」「そもそも投資信託とETFの違いってなに？」といった悩みを抱えている人は、ぜひマネイロの無料オンライン相談をご活用ください。

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Q. ETFと投資信託ではどっちが得？

一概にどちらが得とは言えません。長期・一括投資でコストを最重視するならETF、少額・積立投資で手間を省きたいなら投資信託が有利な傾向にあります。

売買手数料や為替手数料を含めたトータルコストと、自身の投資スタイルを考慮して判断することが必須です。

Q. S&P500に20年投資した場合のシミュレーションは？

過去の実績に基づくと、S&P500の年平均リターンは約6％です。仮に、毎月5万円の積立投資を20年間続けると2267万円の資産を築ける計算になります。

ただし、これはあくまで過去のデータに基づくシミュレーションであり、将来の成果を保証するものではありません。

（参考：長期投資の「長期」とは何年？メリットと併せて解説 | 野村アセットマネジメント　お金を育てる研究所）
（参考：つみたてシミュレーター | 金融庁）

Q. 両方を組み合わせることは可能？

はい、可能です。例えば、コア資産として投資信託で毎月コツコツ積立を行い、サテライト資産としてETFで市場の急落時に買い増しをするといった戦略が考えられます。

それぞれの商品のメリットを活かした、柔軟なポートフォリオを組むことができます。