ゴールドマン・サックス：成長鈍化の可能性も指摘

ゴールドマン・サックスは、今後10年間のS&P500の年平均トータルリターンを6.5％程度と予測しています。

これは過去10年の高いリターンを大きく下回る水準であり、1900年以降の10年リターンの分布で見ても、やや低めの位置づけとされています。同レポートでは、下振れシナリオで3％程度、上振れシナリオで10％程度という幅も示されています。

予想の内訳を見ると、EPS、つまり1株当たり利益の成長や配当が主なリターンの源泉になる一方、現在の高いバリュエーションは今後のリターンを押し下げる要因になるとしています。

（参考：Building Long-Term Returns: Our 10-Year Forecasts）

バンガード：AIブームでも米国株の長期リターンは控えめ

バンガードは、AIが米国経済の生産性を高める可能性を認めつつも、今後10年間の米国株の年平均リターンとして4〜5％程度の想定レンジが示されています。

AIによる成長期待がある一方で、現在の株価にはすでに高い期待が織り込まれており、特に大型テクノロジー株では設備投資負担や競争激化が将来の利益率を圧迫する可能性があります。

そのため、バンガードは米国株、特に大型テクノロジー株やテクノロジー偏重の米国グロース株には慎重な見方を示す一方、今後5〜10年では米国のバリュー株や米国外の先進国株には相対的に魅力があるとしています。

AIが経済全体に広がるほど、現在のAI関連銘柄だけでなく、その技術を活用する幅広い企業に恩恵が及ぶ可能性があるためです。

（参考：Vanguard economic and market outlook for 2026）

野村證券：2028年末7900の予想

野村證券は、成長が見込まれる米国経済と企業業績の拡大を背景に、S&P500の将来見通しを公表しています。

2026年1月に公表された同社の分析によると、2026年の米国の実質GDPはプラス3.1％の成長が見込まれ、企業の1株当たり利益（EPS）も継続的に拡大すると予測されています。

2028年末までの予想ですが、業績拡大が株価を押し上げる「業績相場」が続くと分析していおり、S&P500のメインシナリオとして

• 2026年末に7300ポイント
• 2027年末に7600ポイント
• 2028年末には7900ポイントに到達する

との見通しを示しています。

一方、下振れリスクとしては、AI期待の失速、米国景気の減速とインフレ高止まり（スタグフレーション）、政策対応が後手に回るケースが想定されています。

（参考：S＆P500予想、2026年末7,300に引き上げ　FRB議長交代などがカタリストに　野村證券ストラテジストが解説）

過去10年の実績：年平均15.26％

近年の米国株式市場は、テクノロジー企業の成長を中心に好調でした。過去10年間のS&P500の年平均リターン（トータルリターン）は15.26％という高い水準を記録しています（2026年4月末日時点）。

この高いリターンが、近年のS&P500への投資人気を支える要因となっています。

（参考：S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス）

過去20年の実績：年平均11.0％

投資期間をさらに広げて過去20年間（2006～2025年）で見ると、S&P500の年平均リターンは約11.0％となります。

この期間には、2008年のリーマンショックや2022年のインフレショックといった下落局面も含まれており、経済危機を乗り越えながらも、長期的に見れば堅調な成長を遂げてきたことがわかります。

2004年末に1221ポイントだった指数は、2026年5月時点で7000ポイントを超え、約6倍に成長しています。

短期的な暴落はありつつも、長期保有が資産形成に有効であることを示すデータといえるでしょう。

（参考：S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス）
（参考：BERKSHIRE HATHAWAY INC. ）

今後10年の現実的な予測レンジ

ゴールドマン・サックスは、S&P500の今後10年間の年率トータルリターンを基本シナリオで年率6.5％としつつ、下振れシナリオでは3％程度、上振れでは10％までのの幅を持つ可能性が示されています。

また、バンガードの見通しでは、米国株の長期リターンについて、年率おおむね4〜5％程度のレンジが想定されており、将来リターンは過去よりも控えめになる可能性があるとされています。

さらに、シュワブの長期資本市場見通しでは、米国大型株の今後10年間の年率リターンは約5.9％程度とされており、株式と債券の期待リターン差が縮小する環境が想定されています。

これらを総合すると、前提条件やモデルによって差はあるものの、今後の米国株の長期リターンについては、おおむね年率4〜6％前後を中心としたレンジで議論されるケースが多いといえます。

（参考：シュワブの2026年長期資本市場予測）

AIを中心とした技術革新による生産性向上

今後のS&P500の成長を語るうえで重要なキーワードのひとつが、AIを中心とした技術革新です。

生成AIをはじめとする技術革新は、一部のハイテク企業にとどまらず、幅広い産業で業務効率の向上や新たなサービス創出に活用され始めています。

AIを中心とした技術革新は、今後10年のS&P500の成長を支える重要なテーマのひとつといえるでしょう。

米国経済の強靭さと成長を支える人口基盤 

S&P500の長期的な成長は、米国経済そのものの強さにも支えられています。米国は、イノベーションを生み出す企業文化や資本市場の厚み、労働市場の柔軟性などにおいて、世界でも高い競争力を持つ国です。

また、米国は他の先進国と比べて、人口動態の面でも相対的な優位性を持ってきました。移民の流入によって労働力や消費市場の厚みが保たれてきたことは、国内消費の拡大や経済全体の活力を支える重要な要素です。

一方で、米国の人口・労働力の伸びは移民政策の影響を受けやすい点には注意が必要です。実際、米国の移民人口は2025年に減少に転じたとされ、移民流入の鈍化は労働供給や個人消費、GDP成長の下押し要因になりうると指摘されています。

今後は人口増加だけでなく、AIなどを活用した生産性向上が、S&P500構成企業の成長にとってより重要になると考えられます。

（参考：Macroeconomic implications of immigration flows in 2025 and 2026: January 2026 update）

グローバル企業の収益力と株主還元

株価は短期的には金利や市場心理に左右されますが、長期的には企業が生み出す利益に連動しやすいとされています。その点で、S&P500構成企業の収益力は重要な成長要因です。

S&P500には、米国内だけでなく世界中で事業を展開するグローバル企業が多く含まれています。米国経済の底堅さに加え、海外市場からの収益や高い利益率が、企業業績を支える材料となっています。

例えば、野村證券は2026年から2028年にかけてS&P500の1株当たり利益（EPS）予想を上方修正しており、市場では今後も一定の利益成長が続くとの見方があります。

さらに、S&P500企業は配当や自社株買いを通じた株主還元にも積極的です。利益成長と株主還元が継続すれば、将来の株価上昇を支える基本的な要因となります。

もちろん、利益成長の見通しは景気や金利、競争環境によって変わりますが、グローバルに収益を上げる力と株主還元の積極性は、S&P500の長期成長を支える重要な要素です。

（参考：S&P500予想、2026年末7,300に引き上げ FRB議長交代などがカタリストに 野村證券ストラテジストが解説）

一括投資100万円の場合

仮に100万円をS&P500に一括投資し、10年間運用した場合の資産額は、設定する年平均リターンによって変わります。以下は、複数のリターンシナリオに基づいたシミュレーション結果です。

（参考：資産運用シミュレーション「みらい電卓」～運用編～｜野村證券）

このように、年平均リターンが数パーセント違うだけでも、10年後には資産額に100万円以上の差が生まれる可能性があります。どのリターンを想定するかで、将来の資産計画は変動します。

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月3万円積立投資の場合

毎月3万円を10年間積み立てた場合、投資元本の合計は360万円になります。

この元本が、S&P500への投資を通じてどの程度成長する可能性があるのか、想定する利回り（リターン）別にシミュレーションした結果が以下の表です。

（参考：つみたてシミュレーター｜金融庁）

シミュレーションはあくまで一定の条件下での試算であり、プラスのリターンを想定していますが、市場の状況によってはマイナスリターンとなり、元本を下回る可能性も十分にあります。

シミュレーションの注意点

これらのシミュレーション結果は、あくまで一定のリターンが毎年続くと仮定した単純計算です。実際の投資では、以下の点に注意する必要があります。

• 税金と手数料：利益には通常、約20％の税金がかかります。また、投資信託やETFには信託報酬などの手数料が発生します。シミュレーション結果は、これらを考慮していないため、実際の手取り額は少なくなります。
• 為替変動：日本の投資家が円でS&P500に投資する場合、米ドルと円の為替レートの変動がリターンに影響します。円高が進めば、ドル建てで利益が出ていても円換算では損失となる可能性があります。
• リターンの不確実性：実際の資産運用では、将来のリターンは保証されておらず、市場の状況によってはマイナスになる年もあります。シミュレーションどおりの成果を得られるものではないことを理解しておく必要があります。

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地政学・通商リスクの長期化

世界各地で発生する紛争や政治的な緊張は、投資家心理を冷やし、市場の不透明感を高める要因となります。

例えば、中東情勢の緊迫化は原油価格の上昇を招き、企業のコスト増や個人消費の冷え込みを通じて、世界経済全体に悪影響を及ぼす可能性があります。

また、近年は地政学リスクに加えて、関税政策や貿易摩擦といった通商リスクも市場の変動要因になっています。

実際、関税への懸念を背景に、米国株、米国債、米ドルが同時に売られる「トリプル安」が意識された局面もありました。

こうしたリスクが長期化、あるいは深刻化した場合、企業の調達コストや利益率に悪影響を与えるだけでなく、投資家が米国資産に求めるリスクプレミアムを高める可能性があります。

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インフレ再燃と金融の高止まり

インフレ（物価上昇）の動向と、それに対応する中央銀行（FRB）の金融政策は、株価を左右する重要な要素です。インフレが市場の予想を超えて再燃した場合、FRBは利下げに慎重になり、場合によっては金融引き締めを続けざるを得なくなります。

金利が高止まりすると、企業は資金調達コストが増加し、設備投資や事業拡大に慎重になる可能性があります。また、投資家にとっては相対的に安全性の高い債券の魅力が高まるため、株式のバリュエーションには下落圧力となります。

特にS&P500のように成長期待の高い企業を多く含む指数では、将来の利益に対する期待が株価に大きく反映されています。

そのため、インフレ再燃や金利高止まりが長期化すれば、株価の上値を抑える要因となる可能性があります。

株価水準の高さによる期待リターンの低下

現在のS&P500は、企業利益の成長期待を背景に高値圏で推移しており、株価水準が割高ではないかという見方もあります。

株価の割安・割高を判断する指標のひとつであるPER、株価収益率を見ると、S&P500の予想PERは過去平均を上回る水準にあります。

株価水準が高い場合、企業業績が堅調に伸びたとしても、投資家が許容するPERが低下すれば、株価の上昇余地は限られる可能性があります。

特に10年という長期で見る場合、投資を始める時点の株価水準は将来リターンに大きく影響します。

今後、利益成長が市場の期待に届かなかったり、金利上昇などをきっかけに割高感が意識されたりすれば、S&P500のリターンが過去平均を下回る可能性もあります。

（参考：S&P500 Earnings Season Update: May 8, 2026）

AI期待の行き過ぎと大型ハイテク株への集中

現在の株価上昇を支える要因は、AIへの強い期待です。しかし、この期待が過剰であった場合やAI技術の収益化が想定より遅れた場合には、関連銘柄を中心に株価が下落するリスクがあります。

特に近年のS&P500は、AI関連の大型ハイテク株が指数全体をけん引する構図が強まっています。そのため、一部の有力企業の業績や株価が崩れた場合、指数全体のリターンにも大きな影響を与える可能性があります。

また、AI向け設備投資の急拡大が企業の利益率を圧迫する懸念や、AIの進化によって既存のソフトウェアビジネスの収益モデルが変化する可能性があります。

今後10年の地域別株式リターン予測 

ゴールドマン・サックス・リサーチが2025年11月に発表したレポートでは、今後10年間の年平均トータルリターンについて、S&P500を6.5％、欧州を7.1％、日本を8.2％、新興国を10.9％と予測しています。

これらの地域別リターンは現地通貨建ての予測であり、米国以外の地域がS&P500を上回るリターンを上げる可能性が示されています。

この予測が現実になれば、S&P500に比べて米国以外の株式も多く含むオルカンの方が、相対的に有利な結果となる可能性があります。

過去の実績比較

過去の実績を見ると、近年は米国株、とくに大型テック企業の上昇が目立ったため、S&P500のリターンがオルカンを上回る期間がありました。

ただし、常にS&P500が優位だったわけではありません。たとえば2025年は、新興国株式や日本株など米国以外の市場が好調だったこともあり、オルカンがはS&P500を上回りました。

なお、ここでの比較は、厳密にはオルカンそのものではなく、オルカンが連動を目指すMSCI ACWIとの比較として見る必要があります。

また、オルカンの国・地域や業種の組み入れ比率は固定ではなく、市場環境や時価総額の変化に応じて変動します。

そのため、過去の実績だけでどちらの見通しが優れているか判断するのは難しいことです。

S&P500は米国企業の成長をより取り込める一方、オルカンは世界全体に分散することで、米国以外の市場が好調な局面にも対応しやすいという特徴があります。

（参考：2025年の投資信託リターン、全世界株型が米国株型を上回る - 日本経済新聞）

分散投資の考え方

S&P500かオルカンかという選択は、分散投資をどう考えるかに行き着きます。S&P500のみに投資をすることは米国という1つの国への集中投資であり、米国の成長性に賭ける戦略です。

一方、オルカンは世界中の国・地域へ自動的に分散投資を行う戦略です。オルカンも構成比率の約6割は米国株であるため、S&P500と値動きが似る傾向はあります。

しかし、米国経済が停滞する局面が訪れた場合、他の地域の成長を取り込むオルカンの方が、資産の目減りを抑えられる可能性があります。

どちらか一方を選ぶのではなく、両者を組み合わせたり、さらに債券や不動産など異なる資産クラスを加えることで、より安定したポートフォリオを構築するということが重要と考えられます。

NISAを最大限活用する

S&P500に投資する上で、NISA（少額投資非課税制度）の活用は有効な手段です。通常、投資で得た利益（分配金や売却益）には約20％の税金がかかりますが、NISA口座内での取引であれば、税金がかかりません。

この非課税メリットは、長期投資において複利効果を最大化する上で力を発揮します。S&P500に連動する投資信託やETFの多くは、NISAの「つみたて投資枠」「成長投資枠」のどちらでも購入可能です。

まずはNISA口座を開設し、利用を開始しましょう。

積立投資で時間分散する

毎月決まった額を定期的に投資していく「積立投資」は、長期的な資産形成において有効な手法です。

この方法は「ドルコスト平均法」とも呼ばれ、たとえば投資信託であれば、価格が高い時には口数を少なく、価格が安い時には多く購入できるため、平均購入単価を平準化する効果があります。

資金を一括で投資する場合、購入したタイミングがその後のリターンを左右しますが、積立投資なら高値掴みのリスクを抑えることが期待できます。

投資のタイミングに悩む必要がなく、精神的な負担も少ないため、投資初心者におすすめの戦略です。

短期の値動きに惑わされない

10年という長期的な視点で投資を行う上で重要な心構えの1つが、日々の株価の上下に一喜一憂しないことです。市場は常に変動しており、景気や金利、地政学リスクなどさまざまな要因で、時には下落することもあります。

しかし、歴史が示すように、S&P500は数々の危機を乗り越え、長期的には成長を続けてきました。短期的な下落局面で慌てて売却（狼狽売り）してしまうと、その後の回復局面の恩恵を受けられず、損失を確定させてしまいます。

長期投資が肝要であることを心に留め、計画的に投資を続けることが成功の鍵です。

定期的なリバランスを検討

投資を始めたら完全に放置するのではなく、定期的に資産配分（ポートフォリオ）を見直すことも必須です。例えば、S&P500への投資と並行して債券や他の地域の株式にも投資している場合、株価の上昇によって当初想定していたよりも株式の比率が高くなりすぎることがあります。

株式の比率が高まりすぎた偏りを元の比率に戻す作業を「リバランス」と呼びます。リバランスを行うことで、リスクを取りすぎていないかを確認し、ポートフォリオを安定させることができます。

年に1回など、決まったタイミングで資産状況を確認し、必要に応じて積立額の調整やリバランスを行うことで、長期的に安定した運用を目指せます。

S&P500への投資に不安がある場合は「マネイロ」に無料相談

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Q. 10年後に儲かる？

投資に「必ず」はありません。S&P500は長期的に成長してきましたが、過去にはITバブル崩壊後など、10年以上資産が増えない「失われた10年」も存在しました。

将来の利益が保証されているわけではないことを理解し、リスクを許容できる範囲で投資することが重要です。

Q. 今から始めても遅くない？

長期的な資産形成が目的であれば、始めるのに遅すぎることはありません。運用期間が長ければ長いほど、利子が利子を生む「複利の効果」を享受できます。

たとえ控えめなリターンでも、20年、30年と運用を続けることで、資産を育てられる可能性があります。

Q. 暴落したらどうすればよい？

市場の暴落時に避けるべきは、恐怖心から慌てて売却してしまう「狼狽売り」です。長期投資の観点では、株価の下落はむしろ「安く買えるチャンス」と捉えることもできます。

積立投資を継続していれば、下落局面で多くの口数を購入でき、その後の回復局面でリターンが増える可能性があります。