前提）貯金額と金融資産保有額の違い

一般的に「貯金額」という言葉は、銀行などの預貯金を指すことが多いです。しかし、公的な調査で用いられる「金融資産保有額」は、預貯金に加えて、株式、投資信託、生命保険なども含んだ、より広い範囲の資産を指します。

本記事で紹介するデータは、主に「金融資産保有額」を基準にしていますが、多くの人がイメージする「預貯金」のデータもあわせて解説します。

両者の違いを理解することで、自身の資産状況をより正確に把握できるでしょう。

40代世帯別の金融資産保有額

【平均】

• 二人以上世帯：1486万円
• 単身世帯：859万円

【中央値】

• 二人以上世帯：500万円
• 単身世帯：100万円

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとに作成。

貯金ゼロの世帯も2〜3割存在する

40代の中には、金融資産を全く保有していない、いわゆる「貯金ゼロ」の世帯も少なくありません。

「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、40代で金融資産を保有していない世帯の割合は、二人以上世帯で18.8％、単身世帯で32.1％にのぼります。つまり、二人以上世帯の約5世帯に1つ、単身世帯の約3世帯に1つが貯金ゼロという状況です。

この背景には、子どもの教育費や住宅ローンといった多額の支出が重なり、貯蓄に回す余裕がないといった事情が考えられます。周りと比べて貯金が少ないと焦りを感じるかもしれませんが、決して珍しい状況ではないということを知っておきましょう。

世帯別

40代の金融資産保有額は、世帯構成によってその分布が異なります。以下は、金融資産を保有している世帯の金額別の割合です。

▼40代・世帯別金融資産保有額の分布（金融資産を保有していない世帯を含む）

また、3000万円以上の資産を持つ割合は、単身世帯よりも二人以上世帯のほうが高い結果となりました。これは、世帯全体での貯蓄能力の高さなどが影響していると考えられます。

年収別

年収と金融資産保有額には強い相関関係があります。年収が高ければ高いほど、資産を形成しやすくなるのは明らかです。40代の年収別の金融資産保有額（中央値）は以下の通りです。

年収が500万円を超えると、貯金額が増える傾向が見られます。また、単身世帯のほうが、同じ年収帯でも貯金額が多くなる傾向にあります。これは、二人以上世帯に比べて子どもの教育費などの支出が少ないためと考えられます。

年代別

40代の貯金額を他の年代と比較することで、ライフステージを通じた資産形成の流れを把握できます。

▼年代別・金融資産保有額（中央値）

二人以上世帯では、年代が上がるにつれて順調に資産が増加していることがわかります。

一方、単身世帯では30代から40代にかけて資産額は横ばいに推移し、50代にかけても増加は緩やかです。これは、住宅購入などの多額の支出や、キャリアチェンジによる一時的な収入減などが影響している可能性があります。

60代になると、退職金の受け取りなどにより、両世帯ともに資産額が増加します。40代は、この60代の資産形成のピークに向けた重要な準備期間といえるでしょう。

教育費と住宅ローンの重なり

40代は、子どもの教育費と住宅ローンの返済という、人生における2大支出が同時に発生しやすい時期です。

例えば、子どもが幼稚園から高校まですべて公立でも約614万円、すべて私立の場合は約1969万円もの教育費がかかるとされています。大学進学も視野に入れると、さらに数百万円単位の費用が必要です。

これに加えて、30代後半から40代にかけて住宅を購入した場合、毎月の住宅ローン返済が家計に重くのしかかります。これらの多額の固定費が重なることで、貯蓄に回す余裕がなくなり、世帯間で貯金額の差が開きやすくなるのです。

関連記事

2025/09/01

#教育資金

教育費はいくら貯める？大学までの総額と進路別費用、おすすめの貯め方を解説

関連記事

2025/08/14

住宅ローンが家計を圧迫…苦しい時の対処法と抜本的な対策と家計の見直しポイント

年収による貯金額の差

もう1つの要因は、年収の差です。40代になると、それまでのキャリアによって年収に差が生まれます。役職に就く人もいれば、専門職として高い収入を得る人もいます。

先のデータで見たように、年収が高い世帯ほど金融資産の保有額も多くなる傾向がはっきりと出ています。収入が多ければ、生活費を差し引いても貯蓄に回せる金額が増えるため、資産形成のスピードに差がつくのは自然なことです。

この収入格差が、40代の貯金額のばらつきに直結しているといえるでしょう。

老後資金として必要な金額

老後の生活費は、多くの人が不安に感じるテーマです。生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人でゆとりある老後生活を送るために必要と考える生活費は、月額で平均39万1000円です。

一方、厚生労働省のモデルケースでは、夫婦2人の標準的な年金受給額は月額約23万7000円です。仮にこの差額を自分たちの貯蓄で補うとすると、毎月約15万4000円が不足することになります。この不足額が20年間続くと仮定すると、合計で約3696万円の自己資金が必要になる計算です。

もちろん、これはあくまで一例であり、必要な金額はライフスタイルによって異なります。まずは自身の理想の老後生活をイメージし、どれくらいの資金が必要か試算してみることが大切です。

（参考：2025（令和7）年度生活保障に関する調査｜生命保険文化センター）
（参考：令和8年度年金額改定についてお知らせします｜厚生労働省）

関連記事

2025/05/07

#老後資金

老後資金はいつから貯める？今からでも間に合う？年代別の貯め方と必要額の目安を徹底解説

あなたの老後資金はいくら必要？無料診断

40代は教育費や住宅ローンなど支出が多く、老後資金の準備との両立に悩む人も少なくありません。必要な老後資金は、家族構成や収入、退職時期などによって異なります。

まずは無料診断で、自分に必要な老後資金の目安を確認してみましょう。 

※診断結果イメージ

»質問に回答するだけで将来資金がわかる無料診断はこちら

子どもの教育費の目安

子どもの教育費は、進路によって変動します。以下は、幼稚園から大学卒業までにかかる教育費の総額の目安です。

▼進路別・教育費の総額目安

費用を抑えられるすべて国公立のコースでも、800万円以上の費用がかかります。すべて私立となると、2倍以上の金額が必要です。

40代は、子どもの進路が具体的に見え始める時期でもあります。子どもの希望を尊重しつつ、家計の状況と照らし合わせながら、計画的に教育資金を準備していく必要があります。

（参考：令和5年度子供の学習費調査の結果｜文部科学省）
（参考：令和5年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金等平均額（定員１人当たり）の調査結果について）

関連記事

2025/07/09

生活防衛資金は結局いくら必要？世帯別の目安と賢い貯め方・預け先をお金の専門家が解説

生活防衛資金として確保したい金額

老後資金や教育費といった将来のための資金とは別に、万が一の事態に備える「生活防衛資金」を確保しておくことも大切です。生活防衛資金とは、病気や怪我、失業などで収入が途絶えてしまった場合に、当面の生活を維持するためのお金です。

この生活防衛資金があることで、急な出費に慌てることなく、また、長期的な視点での資産運用にも安心して取り組むことができます。まずは、この生活防衛資金の確保を最優先に考えるとよいでしょう。

固定費の見直しで月1万円以上の削減

貯蓄を増やすための第一歩は、支出を減らすことです。毎月決まって出ていく「固定費」の見直しは効果的です。一度見直せば、効果がずっと続くため、無理なく支出を削減できます。

見直しの対象となる主な固定費は以下の通りです。

• 通信費：スマートフォンの料金プランを、自身の使い方に合ったものに変更する、格安SIMに乗り換える
• 保険料：加入している生命保険や医療保険の保障内容が、現在のライフステージに合っているか確認し、不要な保障を解約・減額する
• サブスクリプションサービス：利用頻度の低い動画配信サービスやアプリなどを解約する

これらを1つひとつ見直すことで、月々数千円、合計で月1万円以上の節約につながるケースも少なくありません。年間で考えると12万円以上の貯蓄増となり、差が生まれます。

先取り貯金で貯める仕組み

「余ったら貯金しよう」と考えていると、ついお金を使いすぎてしまい、なかなか貯まらないものです。そこで有効な方法の1つが、給料が入ったらすぐに一定額を貯金専用の口座に移してしまう「先取り貯金」です。

この仕組みを作ることで、残ったお金で生活する習慣が身につき、強制的にお金を貯めることができます。銀行の自動積立定期預金や、勤務先に制度があれば財形貯蓄などを利用すると、手間なく自動的に先取り貯金ができます。

まずは手取り収入の10％など、無理のない金額から始めてみましょう。慣れてきたら、徐々に割合を増やしていくのが継続のコツです。

関連記事

2025/09/26

#初心者向け

先取り貯金（貯蓄）とは？メリット・デメリット＆ケース別の始め方を解説

ボーナスの一部を貯金に回す

毎月の給料から貯蓄するのが難しい場合でも、ボーナスはまとまった金額を貯金に回す絶好の機会です。ボーナスが支給されたら、使う前にまず貯金する分を取り分けてしまいましょう。

「ボーナスの半分は貯金する」「10万円は必ず貯金する」など、自分なりのルールを決めておくと効果的です。ボーナスは臨時収入と捉えがちですが、計画的に貯蓄に回すことで、年間貯蓄額を増やすことができます。

住宅ローンの繰り上げ返済や、次に紹介する資産運用の元手にするなど、目的を持って貯金するとモチベーションも維持しやすくなります。

関連記事

2025/06/06

#会社員

#公務員

ボーナスの使い道でベストな方法は？お金のプロが後悔しないためのおすすめの活用法を解説

NISAで少額から積立投資

NISA（少額投資非課税制度）は、投資で得た利益（配当金、分配金、譲渡益）が非課税になる制度です。2024年から始まった新しいNISAでは、非課税で投資できる上限額が大幅に拡大され、制度も恒久化されたため、長期的な資産形成に活用しやすくなりました。

ただし、投資には元本割れのリスクがあり、運用成果は保証されるものではありません。また、損失が出た場合、他の利益との損益通算や損失の繰越控除はできない点や、利用する金融機関によっては所定の手数料がかかるため注意が必要です。

関連記事

2025/10/10

#40代

40代からのNISAはこう使う！投資のプロが活用法や失敗しないためのポイントを解説

iDeCoで老後資金と節税を両立

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金を準備するための私的年金制度です。毎月一定の掛金を積み立て、自分で選んだ金融商品で運用し、原則60歳以降に受け取ります。

iDeCoの最大のメリットは、税制上の優遇措置が手厚いことです。

1. 掛金が全額所得控除の対象となり、所得税・住民税が軽減される
2. 運用中に得た利益は非課税
3. 受け取る時にも受け取り方法に応じて各種控除が適用される（課税対象となる場合あり）

ただし、原則として60歳まで資金を引き出すことができないため、老後資金専用の制度と割り切って活用する必要があります。40代から始めれば、節税の恩恵を受けながら、着実に老後の備えをすることが期待できます。

関連記事

2024/08/27

#40代

40代はiDeCoとNISA、どっちが優先？ケース別の選び方と投資のポイントを解説

複数の資産に分散するバランス型ファンド

「投資は始めたいけれど、何を選べばよいかわからない」という人には、バランス型ファンドが選択肢の1つになります。

バランス型ファンドとは、国内外の株式や債券など、値動きの異なる複数の資産に分散投資する投資信託のことです。1つの商品を購入するだけで、自動的に資産の分散とリバランス（資産配分の調整）が行われるため、投資の専門知識がなくても手軽に分散投資を始められます。

株式100％のファンドに比べて値動きが緩やかになる傾向があるため、リスクを抑えつつ、預貯金以上のリターンを目指したい場合の選択肢の1つと考えられます。ただし、バランス型ファンドも投資信託の一種であり、元本割れのリスクがあります。NISAのつみたて投資枠でも購入可能な商品が多くあります。

関連記事

2026/06/17

バランス型ファンドをおすすめしない4つの理由とは？代わりに検討したい投資戦略と判断基準

月1万円積立でいくら増える？利回り別シミュレーション

「40代から積立投資を始めても、本当に資産は増えるの？」と疑問に思う人もいるかもしれません。そこで、毎月1万円を20年間（40歳から60歳まで）積み立てた場合に、将来の資産がいくらになるか、想定利回り別にシミュレーションしてみましょう。

（参考：つみたてシミュレーター｜金融庁）

▼毎月1万円を20年間積み立てた場合の将来の資産額

預貯金のように金利がほぼ0％の場合、20年後の資産は元本の240万円のままです。しかし、年率3％で運用できれば約327万円、年率5％なら約406万円と、元本を上回る資産を築ける可能性があります。

このシミュレーションは、長期的にコツコツと積み立てることの重要性と、複利効果の大きさを示しています。月々1万円という無理のない金額からでも、将来に向けた資産形成は十分に可能です。

関連記事

2026/08/03

NISAで1800万円をほったらかし運用するといくらになる？利回り別・期間別シミュレーション

関連記事

2023/12/28

#初心者向け

少額投資は意味がない？投資のプロが回答！実は初心者に少額投資がおすすめな理由

完璧を目指さず継続できる計画を

貯金や資産運用を始める際、最初から完璧な計画を立てようと意気込む必要はありません。高すぎる目標は長続きせず、挫折の原因になります。

大切なのは、無理なく「継続できる」ことです。まずは、家計簿アプリで支出を把握することから始める、月々数千円の積立投資から試してみるなど、小さな一歩を踏み出すことが大切です。

生活の変化に合わせて計画を柔軟に見直しながら、自身のペースで長く続けていきましょう。

貯金と運用のバランスを考える

資産を増やすためには投資も有効ですが、すべての資産を投資に回すのはリスクが高いです。生活防衛資金として、すぐに使える現金を確保しておくことが基本です。

まずは生活費の6ヶ月から1年分を目安に預貯金を確保し、それを超える余裕資金で資産運用を始めるのが基本的な考え方です。

安定性を重視する預貯金と、リターンを目指す資産運用をバランスよく組み合わせることで、不測の事態に備えながら、将来に向けた資産形成を目指すのも一つの考え方です。 

ライフプランから逆算して目標を設定

やみくもに貯金や投資を始めるのではなく、「何のために、いつまでに、いくら必要なのか」という目標を明確にすることが大切です。

例えば、「65歳までに老後資金として2000万円準備する」「10年後に子どもの大学入学金として300万円用意する」といった具体的なライフプランを立ててみましょう。

目標が明確になれば、そこから逆算して、毎月いくら貯金や投資に回すべきかが見えてきます。ゴールがはっきりすることで、日々の節約や資産運用のモチベーションも維持しやすくなるでしょう。

Q. 40代で貯金100万円は少ない？

40代で貯金100万円という金額は、一概に少ないとは言えません。データを見ると、単身世帯の中央値は100万円です。一方で、二人以上世帯の中央値は500万円なので、それと比較すると少ないと感じるかもしれません。

大切なのは、金額の多寡で一喜一憂するのではなく、自身のライフプランに対して十分かどうかを考えることです。もし将来の目標に対して不足していると感じるなら、今から計画的に貯蓄を増やしていくことが大切になります。

Q. 40代から貯金を始めても遅くない？

結論からいうと、40代から貯金を始めても決して遅くはありません。60歳や65歳の定年退職までには、まだ20年以上の時間があります。

例えば、毎月3万円を積み立てるだけでも、20年間で720万円の元本になります。これに資産運用の効果が加われば、1000万円以上の資産を築くことも十分に可能です。

大切なのは「もう遅い」と諦めるのではなく、「今から始める」という意識を持つことです。本記事で紹介した固定費の見直しや先取り貯金など、できることから始めてみましょう。

Q. 毎月いくら貯金すればよい？

毎月の理想的な貯金額は、収入や家族構成、ライフプランによって異なります。一般的には、手取り収入の10％から20％を貯蓄に回せるとよいとされています。

40代の平均的な貯蓄割合も、「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によれば17％から18％程度です。

まずは手取りの10％を目標に「先取り貯金」を始めてみましょう。もし、それが難しい場合は、5％からでも構いません。大切なのは、無理のない範囲で継続することです。家計の見直しなどを通じて、少しずつ貯蓄に回せる割合を増やしていくことを目指しましょう。